人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした、日本最大のHRイベント

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日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした、日本最大のHRイベント
2020年5月27日(水)・28日(木)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-[大阪]」トップ講演者インタビュー> 前山 匡右氏(株式会社Consulente HYAKUNEN 代表取締役社長)インタビュー

講演者インタビュー一覧

メンター制度の幻想と可能性~定量調査結果に基づく新入・若手社員への関わり方~

前山 匡右氏 photo

株式会社Consulente HYAKUNEN 代表取締役社長

前山 匡右氏

新入・若手社員への関わりを深める糸口としてメンター制度が注目されています。新しい感性をもった人材を活かし、育てる企業へと変貌するためには、新入社員と先輩社員、上司や人事部門の間にあるメカニズムを知り、根拠と仮説をもつことが決定的に重要です。本講演では、独自調査結果をもとに、新入・若手社員への関わり方やメンター制度の本質、制度の構築・運用におけるポイントを解説します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

近年、新入社員・若手社員の採用・育成・定着は、人事部門にとって極めて重要かつ困難なテーマとなっています。売り手市場における優秀な人材の確保、新入社員のスムーズな業務・職場への適応、若手社員の組織の一員としての自覚醸成とリテンションなどに、多くの時間的・精神的リソースを投じているのではないでしょうか。

これらの課題に対して、企業ではさまざまな対策を試行錯誤しながら実施していますが、なかでも、先輩社員(メンター)が後輩社員(メンティ)に対して、仕事や精神面の相談にのり、メンティの成長をサポートするメンター制度をその解決の糸口にしたいと考えている企業が増えています。効果的なメンター制度を構築・運用したい、新入・若手社員への関わり方を再考したい、といった課題をお持ちの人事部門の方々に、これからを支える新しい感性をもった人材を活かし、育てる人事部門のあり方を考える機会をご提供いたします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

新入・若手社員への関わりを深める糸口として、メンター制度が注目されています。しかし実際には、「先輩社員であるメンターの自覚の醸成と新入社員の育成の一石二鳥を期待したが、効果を実感できない」、「現場の上司・管理職がメンターにメンティの教育を任せきりになり、かえって無責任なマネジメントが横行してしまう」と言った声がよく聞かれます。

メンター制度の登場人物は誰なのか。新入社員が求めているサポートは、本当はどのようなものなのか。メンターであることが先輩社員と会社との関係にどのような影響を与えるのか。そして、人事部門は何をすべきなのか。新入社員と先輩社員、上司や人事部門の間にあるメカニズムを知り、根拠と仮説をもってメンター制度を構築・運用することが決定的に重要です。

今回、弊社ではメンター制度を導入する企業のメンター、メンティの方々に大規模定量調査を実施しました。どのような条件が整えばメンター制度は期待通りの効果を発揮するのか、メンター制度で見落とされがちな組織的な影響は何なのか、そしてメンター制度を運用するうえで改めて注意すべきことは何なのか。今回、定量的な解析により、数々の興味深い結果を得ることができました。本講演では、この定量解析結果をもとに、新入・若手社員への関わり方やメンター制度の本質、制度の構築・運用におけるポイントを解説いたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

弊社は、企業変革を多数行ってきたコンサルタントやデータサイエンティスト、経営学者などが参画しているコンサルティング・教育ファームです。さまざまな知見とDATA活用により、クライアントの方々と共に人事部門や組織に変化を生み出す活動を行っています。

メンター制度を導入されている企業の方は「自社では制度が適切に実施されているか」を、メンター制度を導入されていない企業の方は「新入・若手社員への教育やサポートの現状に改善点はないか」を考えながら聴講されると、多くのヒントが得られるのではないかと思います。また、自社でのDATA活用などに対して、情報を収集されたい方にも、参考になると思います。

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講演者プロフィール
前山 匡右氏(まえやま きょうすけ)
株式会社Consulente HYAKUNEN 代表取締役社長
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の戦略立案、全社変革、新規事業創造、経営トップや幹部の育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。数々の経営トップから圧倒的な評価を得ている。

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