日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-[大阪]」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

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2016年5月16日(月)・17日(火)・18日(水)・19日(木)開催 会場 大阪富国生命ビル
日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-[大阪]」トップ講演者インタビュー> 原田 武夫氏(株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA) 代表取締役(CEO))インタビュー

講演者インタビュー

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攻める中小企業・オーナー企業の為の人財戦略 ~そのポイントとロードマップ~

原田 武夫氏 photo

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA) 代表取締役(CEO)

原田 武夫氏

我が国のGDP85%を支え、雇用機会の50%以上を創出している中小企業の多くがオーナー企業でもあります。経営環境は変化し、それに対処すべく人財戦略上の課題が山積していますが、世で語られているのは大企業向けの戦略ばかりです。「中小・オーナー企業にフィットする人財戦略は何か」この問いに取り組み続けている当研究所の実績をベースに、攻めの人財戦略プランを御紹介します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

我が国の経済を支えているのは勢いのある中小企業であり、その多くがいわゆるオーナー企業です。国内では少子高齢化が加速し、国外ではさまざまなリスクが山積する中、日本企業は例外なく抜本的な刷新を求められていますが、そのための「手法」として語られるのは大企業をターゲットとした内容のものばかりであるのが実情です。

人財育成を含めた組織戦略も、その例外ではありません。世間では山のように「組織戦略」の教科書がありますが、それらはいずれも話のサイズが大きすぎ、中小企業並びにオーナー企業にはそのままでは当てはまらない場合が多々あります。それ以上に、中小企業並びにオーナー企業独特の課題に対するソリューションを示すものではありません。

卓越した創業経営者が同時にオーナーであり、その一族やファウンダーによって認められた幹部社員が後継の経営リーダーになっていくという構造は、ややもすると意欲ある社員たちの前向きな気概を削ぎかねないものです。しかし他方で、次々にリスクが炸裂する今だからこそ、こうした堅牢な経営構造が不可欠なことも事実であり、その意味で不動のオーナーシップと卓越したリーダーシップが今こそ求められています。

私たちIISIAは、こうした課題を宿命として抱える全国の中小企業・オーナー企業をこれまで多々お手伝いしてきました。そこで培われた「決め手」を余すところなくご説明致します。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

私達IISIAの強みは、「グローバル」と「人財マネジメント」の二つです。このうち「グローバル」は我が国における垂直統合型の産業構造が崩壊する中、従来それとは無縁であった中小企業がリアルタイムで直面している最大の課題となっています。

もっとも、「グローバル」について着手し、拡大し始めた瞬間に、それまで堅牢に思えた中小企業(多くの場合はオーナー企業)の組織は大きくきしみ始めます。多くの未知の課題が次々に出現する中、それらををこなすことを通じて組織変革を迫られていくのです。

弊研究所代表・原田武夫は未来に向けてグローバル経済に風穴を開ける存在として益々期待されている中小企業(SME)の役割等について具体的に議論する会議体である「B20」において活発に活動しているメンバーの一人です。現場感覚と高度なグローバル感覚の両方をベースに、全国津々浦々で中小企業の「未来」を切り開くお手伝いをしています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

認識を新たにしていただきたいのは、従来型の「中小企業観」、すなわち“下請け”であり、“保護されるべき存在”としての中小企業イメージを捨て去ることです。我が国を代表する大企業たちが続々とリスクに巻き込まれているのは、決して偶然ではありません。グローバル経済がダイナミックに構造転換を遂げる中で、いよいよ中小企業に「舞台の真ん中に飛び出す出番」が回ってきたのが現実なのです。

こうした千載一遇のチャンスを、中小企業であり、オーナー企業である自社はどうすればつかみ取ることができるのか。この点に特に集中しつつ聴講し、明日のブレイクスルーに向けた「打ち手」をつかみ取って下さい。

講演者プロフィール
原田 武夫氏(はらだ たけお)
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA) 代表取締役(CEO)
元外交官。株式会社原田武夫国際戦略情報研究所代表取締役(CEO)。情報リテラシー教育を多方面に展開。講演・執筆活動、企業研修などで活躍。2015年より政府間会合であるG20を支える「B20」のメンバーを務める。毎日執筆している調査分析レポートは2015年7月よりトムソン・ロイターでも配信されている。

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