社会環境、経営環境の変化などを背景にして、企業内キャリアコンサルティングの体制整備が注目されています。具体的に厚生労働省もそのインフラ整備に動き出しています。今回の講演では、研究分野、実務分野の第一線で活躍中の方々と、企業内キャリアコンサルティングへの期待と実際、そして今後の可能性について意見交換を行います。

浅川キャリア研究所 所長

浅川 正健氏

【浅川 正健氏プロフィール】
（あさかわ まさたけ）伊藤忠商事に入社後、1990年人事部に異動。1997年からディビジョン・カンパニー制のもと、カンパニーの人事・総務チーム長を4年経験。2000年12月キャリアカウンセラー資格（CDA）取得。2001年7月キャリアカウンセリング室創設。現在は、独立し企業内キャリアコンサルティングの普及啓発に従事。

独立行政法人 労働政策研究・研修機構 主任研究員

下村 英雄氏

【下村 英雄氏プロフィール】
（しもむら ひでお）筑波大学大学院博士課程心理学研究科修了　博士（心理学）。１９９７年より現職。専門分野はキャリア心理学、キャリアガイダンス論。最新の労働政策研究報告書 では、「企業内キャリア・コンサルティングとその日本的特質」「欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践」等の調査・とりまとめに従事。

株式会社日本マンパワー 研修事業部 研究・開発課 専門部長

水野 みち氏

【水野 みち氏プロフィール】
（みずの みち）国際基督教大学卒業。1998年より、日本マンパワーのキャリアカウンセリング事業に携わる。2005年、米ペンシルバニア州立大学にて教育学修士を取得。帰国後、プログラム開発、及びキャリア相談機能設置コンサルテーションを担当。現在は、組織開発・企業内のキャリア支援に関する研究開発活動に従事。

ビジネスのグローバル化が急速に進む現在、世界に通用する「グローバル人材」をいかに育成し、マネジメントしていくかは企業にとって最重要課題の一つとなっています。真のグローバル化に向けて、いま日本企業は何をすべきなのでしょうか。ウォルト・ディズニー・ジャパン、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス、カゴメの人事責任者をお迎えし、グローバル人材マネジメントについて徹底的に考えます。

ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社　バイスプレジデント 人事・総務担当

落合 亨氏

【落合 亨氏プロフィール】
（おちあい とおる）1979年 明治大学商学部卒業。同年ヤクルト本社入社、営業・マーケティングを経て、83年人事部へ。90年に日本ペプシコーラ社に人事企画本部次長として入社。92年には日本ペプシコーラボトリング社に出向し、リストラクチャリング、人事制度全般の改革をリードした。95年から日本ペプシコーラ社人事総務本部長。98年HRディレクターとしてディズニーストアに入社。2002年からウォルト・ディズニー・ジャパンの人事総務担当責任者。2014年1月からは日本／韓国の人事総務担当責任者を務める。また、現在はウォルト・ディズニー・アジアの成長戦略に伴い、人事面からサポートも行っている。キャリアカウンセラー、認定コーチ。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社　取締役人事総務本部長

島田 由香氏

【島田 由香氏プロフィール】
（しまだ ゆか）1996年慶応義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年コロンビア大学大学院留学。2002年組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。2008年ユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て2013年4月取締役人事本部長就任。その後2014年4月取締役人事総務本部長就任、現在に至る。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。小学6年生の息子を持つ一児の母親。NLPマスタープラクティショナー。

カゴメ株式会社 執行役員経営企画本部人事部長

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグ ループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任 グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員とし て入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

慶應義塾大学SFC 研究所 上席所員／立命館大学大学院テクノロジーマネジメント研究科　客員教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学法学部卒業。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院修士課程修了。日本電気株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパ ニー インク、ユニデン株式会社人事総務部長、アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長を経て独立。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授を経て現 職。2015年4月より、立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科客員教授を兼任。専門は、人事・組織、キャリア・リーダーシップ開発。組織が 活性化し、個人が元気によりよく生きるために、組織と個人の両面から支援している。著書に 『起業家のように企業で働く』（クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ3.0―カリスマから支援者へ』（祥伝社新書）など。

「タレントマネジメントシステム」を検討し、導入する企業が増える中、一定期間活用を試みた企業の間で、成功/失敗の明暗が分かれてきています。実際の成功事例・失敗事例を紐解きながら、「そもそも、今、日本企業に『タレントマネジメントシステム』は必要なのか」という原点に立ち返って、何が成否を分けているのかを考え、人事のビジネス貢献に役立つシステム選びのポイントを探ります。
（協賛／インフォテクノスコンサルティング株式会社・株式会社T4C）

インフォテクノスコンサルティング株式会社 セールス・マーケティング事業部長

大島 由起子氏

【大島 由起子氏プロフィール】
（おおしま ゆきこ）株式会社リクルート、Hewlett-Packard Australia LtdのAsia Pacific Contract Centreを経て、2004年より現職。企業の人材マネジメントにおけるIT活用推進の支援を行う。著書：『破壊と創造の人事』（楠田祐・共著）　ディスカヴァー・トゥエンティワン

組織が成長していくためには、メンバー全員が全力で仕事に取り組み、成果を残す必要があります。では、どうすればメンバーの本気を引き出すことができるのでしょうか。目標に強くコミットさせるためには、何をすればいいのでしょうか。明治大学大学院教授 野田稔氏と日本ラグビーフットボール協会コーチングディレクター 中竹竜二氏が、社員の“本気”を引き出す手法について語り合います。

明治大学大学院 グローバルビジネス研究科 教授／一般社団法人社会人材学舎 塾長

野田 稔氏

【野田 稔氏プロフィール】
（のだ みのる）一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。野村総合研究所、リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。大学院で学生の指導に当る一方、企業の組織開発分野を中心にコンサルティング実務にも注力。2013年に社会人材学舎を設立、ビジネスパーソンの能力発揮支援に取り組む。専門は組織論、経営戦略論、ミーティングマネジメント。著書に中竹氏にもご登場いただいた『二流を超一流に変える「心」の燃やし方』（フォレスト出版）をはじめ、『組織論再入門』、『中堅崩壊』（ともにダイヤモンド社）、『あなたは、今の仕事をするためだけに生まれてきたのですか』（共著：日本経済新聞出版社）、『当たり前の経営』（ダイヤモンド社）など。

（公財）日本ラグビーフットボール協会 コーチングディレクター／U20日本代表ヘッドコーチ／株式会社TEAM BOX 代表取締役

中竹 竜二氏

【中竹 竜二氏プロフィール】
（なかたけ りゅうじ）1973年、福岡県生まれ。早稲田大学入学後ラグビー蹴球部に入部。4年次には主将を務め全国大学選手権準優勝。卒業後渡英し、レスタ―大学大学院社会学 部修了。01年株式会社三菱総合研究所入社。06年早稲田大学ラグビー蹴球部監督に就任し、07年度から2年連続で全国大学選手権を制覇。10 年4月より日本ラグビーフットボール協会コーチングディレクターに就任。現在、ラグビーU20日本代表ヘッドコーチを兼任。日本における「フォロワーシップ論」の提唱者のひとりとして、次世代リーダーの育成・教育や組織力強化、成人向けの学びの環境づくりに貢献。企業コンサルタントとしても活躍中。主な著書 に『自分で動ける部下の育て方—期待マネジメント入門』（ディスカヴァー新書）、『部下を育てるリーダーのレトリック』（日経BP）など。

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株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA） 代表取締役（CEO）

原田 武夫氏

【原田 武夫氏プロフィール】
（はらだ たけお）外務省を自主退職し 2005年独立系シンクタンク株式会社原田武夫国際戦略情報研究所を立ち上げる。設立以来クライアントが日々国際社会と接するにあたり、文字どおり必要な「情報分析」や「戦略」を提供するとともに、国内大手企業等に対するグローバル人財研修事業や経営コンサルティングを全国で展開して来ている。