コーン・フェリー・ジャパン株式会社 シニア クライアント パートナー
釼持 祥夫氏
日立製作所は事業変革を実現するため、人財戦略との連動性を重要視しています。本講演ではその背景を共有し、人財戦略における日々の実務を通じたトピックスを中心に、ダイバーシティ&インクルージョン推進や、日本におけるジョブ型人財マネジメントへの転換に向けた取組みを紹介します。加えて、ジョブディスクリプション等の導入支援を行うコーン・フェリーが各社で活かせる観点を解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
かつてないスピードでの事業環境の変化によって、多くの企業が変革の必要性に迫られています。大きく経営の舵を切るとき、その実現のためには組織風土や人財に関わる変革は避けて通れず、これらの施策が変革の成否の鍵を握っていると言っても過言ではありません。
本講演では、日立様がどのような事業戦略でこの激動の世界で成長を目指しているのか、そしてその戦略を実現するためにどのような組織・人事戦略を策定し、組織風土の変革も含めた施策を実施してきているのかを語っていただきます。製品からサービスに軸足を移し、全売上の半分以上が海外からとなっている日立様の、積極的かつグローバルな改革アプローチは多くの方に参考になると思われます。
変革を実現する上で最も大切な「人」にどのように取り組み、経営戦略の実現に貢献するのかをお伝えします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
事業の変革を実行していく上で、人事施策の重要度は非常に高く、コーン・フェリーの調査では、変革の目標が未達成だった企業の7割以上がその主たる原因として、「組織と人財にかかわる施策が不十分であった」としています。
日立様では事業の変革とグローバル化を見据えて、人事領域においても他社に先駆けて、さまざまな施策を計画的に実行してこられました。その重要施策の一つであるダイバーシティ&インクルージョン(D&I)では、グローバルでの人財の多様化による「変革をリードできる経営リーダー」の育成を目指されています。また、ジョブ型(職務型)人事制度には早くから着手され、グローバルに競争力を持ち、活躍できる人財の育成・登用を推進されています。
コーン・フェリーからは、大きく変わりつつある先進企業によるD&Iの取り組みと、デジタルトランスフォーメーションで有効となるその経営施策への活用についてご説明いたします。また、日立様のジョブ型人事制度の導入をご支援する立場から、タレントマネジメントや組織開発につなげるためのジョブ型人事制度設計・導入のポイントについて、ご説明いたします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
D&Iやジョブ型人事制度については、必ずしも正しく理解されているとは言い難く、また誤解を招く情報が多く見られます。それぞれの施策を単体ではなく、経営施策や変革のニーズも含めた全体施策からご理解いただき、それぞれがどのように役立ち、また活用されているのかをご理解いただく一助としていただきたく存じます。
特にジョブ型人事制度については、事業環境の変化が激しい今だからこそ役に立つという観点をお伝えします。
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