株式会社iCARE 取締役CRO 健康経営アドバイザー
中野 雄介氏
健康経営の取り組みには費用と時間が掛かるなかで「健康経営の効果が実感できない」という相談が増えています。既に1万社超が取り組んでいる健康経営ですが、効果を定量的に計測する方法はまだありません。本講演では健康情報(ストレスチェックや健康診断)をデータアナリストが分析した「健康経営の偏差値」を、企業事例とともに紹介。健康経営優良法人の認定取得対策とともに解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
健康経営優良法人の連続認定を目指している、健康経営によって採用力を強化したい、今の取り組みが他社と比べてどの位置にいるのかを知りたい。そんな課題をお持ちの企業向けの講演です。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
昨年に比べて健康経営に取り組む企業は130%と増加していますが、感染症対策やテレワークの導入により、健康経営計画の見直しが必須になっています。
また健康経営優良法人制度については、「PDCAを回すこと」「外部への情報発信」「健康投資の定量評価」といった基準が重要視されています。これまでのように「健康に良いことさえやっていれば取得できていた」時代から、「データドリブンで健康施策に取り組む」時代に変わっています。
そこで、健康管理システム「Carely」に蓄積された300社超の健康情報を分析して、健康経営偏差値を算出しました。あなたの会社でも取り組める、健康経営の効果を可視化する新たな取り組みをご紹介します。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
本講演は、健康経営の推進担当者だけでなく、経営に携わる方にもぜひご参加いただきたい内容です。これまでの健康経営はどうしても「健康」面での取り組みばかりが話題の中心でしたが、「経営」面での効果計測や投資に注目が集まりはじめています。持続的に健康経営に取り組むためにも、本講演の内容をお役立てください。
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