人・組織の課題解決策を体系的に学ぶ、日本最大のHRイベント

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日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」 
2021年5月18日(火)・19日(水)・20日(木)・21日(金)・25日(火)・26日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」トップ講演者インタビュー> 竹枝 正樹氏(株式会社Co-learning 代表取締役)インタビュー

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テクノロジーから顧客の課題を考える:『新価値創造リーダー』の育成モデル

竹枝 正樹氏 photo

株式会社Co-learning 代表取締役

竹枝 正樹氏

「技術起点のソリューション開発」×「リーダー育成」で日本のものづくり産業を支えるリーダーを輩出する。大企業・大学・ベンチャーの垣根を越えた(共創させた)オープンイノベーションと人財育成を両立することができる取り組みをご紹介します。
*新価値=革新的な技術や発明だけでなく、今ある技術・商品・サービス(既存価値)に対して、新たな視点で「顧客の価値(MUST)」を見出すこと

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

激動のビジネス環境の中、早期かつ一定量のリーダー輩出が求められています。本講演では、次の3点についてお話をすることで、既存事業を守る(マネジメント)能力を持つ人材を育てながらも、一定量は新たな事業を作る(新価値を創造する)リーダーを育成することができる考え方をご紹介します。

(1)新価値創造に必要な要素:日本の製造業が得意なこと・苦手なこと
(2)新価値創造リーダーの育成要素:既存人事施策の限界・変えられないこと
(3)具体的な育成手法:研究開発型事業化に特化したリーダー育成

手法の点では、関西経済連合会・うめきた2期関連事業として実施されているイノベーションの取り組み「T-CEP(Technology Commercialization & Entrepreneurship Program)」での事例も含め、具体的な育成手法をご紹介いたします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

新価値の創造、特に製造業(電気・化学・重工・自動車・電子部品など、IT・ソフトウェアのみでコトが完結しない事業体)におけるそれは、今手を打つべき大きな課題であり、多くの事業体で衰退は目の前です。

それは事業・組織の環境として、バブル崩壊以降の30年間で多くの企業が「選択」してきた基礎研究→事業開発=要素技術領域の大学など研究機関への移管、または放棄したこと、収益事業に「集中」したことにより新価値創造の経験を積む場がなくなったこと、その間に顧客のニーズが大きく「変化」を遂げたまたは競争優位性(高付加価値)が担保できなくなってきたこと。またその環境下において、『人』として既存事業を守るために、この「変化をマネジメント」できる人材を育ててきました(※コンピテンシー・目標管理制度はその典型であり、重要な育成手法です)。

しかしながら、マネジメント人材が新価値創造を行うには、一つのクリアしなければならない大きな課題があります。それは『顧客のMUSTを見出す力』です。この力を獲得するプロセスを経ることで、マネジメント能力を持った新価値創造のリーダーへと昇華し、貴社の将来を率いることができる人材の候補となります。

一人前(マネジメントのタマゴ)をクリアした上で、できる限りはなく身につけることで、この両輪を育て、かつ自社に愛着を持って新価値の創造を行う人材になると確信しています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

次のような課題を抱える皆さまに、本講演でご紹介する『新価値創造リーダーの育成』含め、株式会社ファーストキャリア・株式会社Co-learningは、これまで蓄積した豊富な育成ノウハウから、貴社に有益且つ具体的な解決策をご提示し、ともに議論・伴走いたします。

・大量一括採用&一律の底上げ育成に疑問、限界を感じている
・個別具体的な採用でも、結果的には一律の育成となり早期離職を招く(やめて欲しくない若手から離職する)
・一人前以降、管理職登用までの育成体系がなく(予算的にも手が出せず)、次世代リーダー候補(プール人材)の確保ができない
・あるべき姿の創造、枠にとらわれない思考・行動ができる人材が少ない

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講演者プロフィール
竹枝 正樹氏(たけえだ まさき)
株式会社Co-learning 代表取締役
マツダ株式会社(知的財産部)にて、ブランドプロテクション・ナレッジマネジメント業務に従事。2010年株式会社ファーストキャリアに参画、関西営業マネージャーとして大手企業の人事育成を経験した後、独立。複数社の人材企業(厚労省系事業、職業紹介、専門家派遣)等の取締役を歴任し、2018年より現職。

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