人・組織の課題解決策を体系的に学ぶ、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」 
2021年5月18日(火)・19日(水)・20日(木)・21日(金)・25日(火)・26日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」トップ講演者インタビュー> 堀江 徹氏(株式会社堀江コンサルティング 代表取締役社長)インタビュー

講演者インタビュー一覧

“ほんもののジョブ型”と「役割」の概念 ~グローバルリーダー育成の鍵~

堀江 徹氏 photo

株式会社堀江コンサルティング 代表取締役社長

堀江 徹氏

コロナ禍でジョブ型への移行が検討される中、海外では日本人駐在員不在でも現地のビジネスが滞りなく行われ、駐在員の役割や存在意義が問われています。本講演では、グローバル経験豊かな講師が、多様性のある組織に欠かせない“ほんもののジョブ型”や「役割」の概念、重要なマインドセットについて言及し、日本企業のグローバル化、真のグローバルリーダー育成の鍵をお届けします。(協賛/株式会社ビジネス・ブレークスルー)

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

コロナ禍になり早一年、リモートワークなどの働き方の多様化、国境封鎖によるグローバルビジネスの在り方など、さまざまな対応に追われ、徐々にこれからの企業課題も浮き彫りになってきたのではないでしょうか。その中で、企業をリードしていく人材育成の重要性もより一層増していると感じます。

本講演では、昨今話題となっているジョブ型について“ほんもの のジョブ型”と「役割」の概念をグローバル視点で取り上げ、グローバルリーダーに必要なものは何かについてお話します。

本社や日本人がなかなかグローバル化しないという悩みをお持ちの方や、海外赴任者も含めた海外要員、中でも経営幹部育成のヒントを得たい方、多様性のあるジョブ型組織について情報を収集している方に最適な内容となっています。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

リモートワークに移行し、個々人の業務、進捗状況、KPIの明確化がますます求められるようになり、日本企業によるグローバルスタンダードの“ジョブ型”の導入や検討が進んでいます。

ジョブ型の導入を成功させるためには、「ジョブ型=ただ表面的な業務内容の明確化」ではなく、ジョブ型がタレントマネジメントの根幹となり、全ての人材戦略・施策と連動するという本質を捉える必要があります。

海外ではジョブ型が主流ですが、このコロナ禍で日本人駐在員の赴任見送りが発生している中、日本人駐在員不在でもビジネスに何ら支障をきたしていないというケースも散見されます。

日本人駐在員の“ジョブ”は何だったのか、そもそも日本人駐在員は必要なのか、という議論がなされています。その一因として挙げられているのが、駐在員や本社のジョブ型組織の理解不足です。これは日本人駐在員に限らず、企業のグローバル化がなかなか進まない理由でもあります。

本講演では、多様性のある組織に欠かせない“ほんもののジョブ型”についての理解を深めていただきつつ、ダイバーシティ環境下で組織をリードする上で押さえておくべきさまざまな常識の違いや日本人に欠如しがちな「役割」の概念の捉え方についてお話しします。

グローバルリーダーがジョブ型組織で「覚悟」をもって「役割」を果たすヒントを得ていただける内容になっています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

ここ最近、“ジョブ型”という言葉が独り歩きしているような気がします。“ジョブ型”企業は、コロナ禍のリモートワークが“メンバーシップ型”の企業よりスムーズに進むともいわれていますが、ジョブ型へ移行し、組織をスムーズに機能させるのはそう容易ではありません。

今回の講演では、20年以上コンサルタントとして、国内外で企業のグローバル化を人事・組織面から支援させていただいた経験から、単にジョブ型組織についてだけでなく、その組織において成果を出すグローバルリーダーに求められるスキルについてお話します。何かしらの示唆やヒントをお持ち帰りいただければ幸いです。

  • この記事をシェア
講演者プロフィール
堀江 徹氏(ほりえ てつ)
株式会社堀江コンサルティング 代表取締役社長
住友商事から、マーサー、ヘイ、エーオンヒューイット、EYを経て現職。20年以上グローバル経営・組織・人事に従事。早稲田ビジネススクール「組織と人材」非常勤講師。ロンドン、上海、シンガポール、バンコクに駐在し自ら多様性のある組織をリード。著書『海外駐在の極意』『グローバル・マネジャーの育成と評価』。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop