人・組織の課題解決策を体系的に学ぶ、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」 
2021年5月18日(火)・19日(水)・20日(木)・21日(金)・25日(火)・26日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2021-春-」トップ講演者インタビュー> 髙橋 豊氏(株式会社パーソル総合研究所 執行役員 デジタルラーニング事業本部 本部長)インタビュー

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社員の能力を最大発揮させる
全体最適と個人最適を両立する人材育成の考え方

髙橋 豊氏 photo

株式会社パーソル総合研究所 執行役員 デジタルラーニング事業本部 本部長

髙橋 豊氏

企業を取り巻く環境が激変する中、階層別研修を中心とした人材育成体系だけで、競争に打ち勝ち、自社の発展を牽引する人財が育つでしょうか。企業の事業戦略と人財育成戦略をリンクさせ、事業発展に向けて全体最適を図りながら、ICTツールを活用して従業員一人ひとりの個人最適な研修を提供できるかがポイントです。本講演では、効果的に企業競争力を高める人財育成の考え方と方法を解説します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

自社の人材育成や組織開発に関して問題意識や危機感を持っている方に向けた内容になっています。私たちは、激変する経済環境の中で今まで通りの人材育成体系や戦略では、これから起こる競争に勝ち抜き、企業や事業の発展を牽引できる人財が育たないと考えています。

今回の講演では、私たちと同じような危機感をお持ちの方に、企業の事業戦略と人財育成戦略をリンクさせて事業発展に向けて全体最適を図る重要性をお伝えし、一緒に考えていきたいと考えています。そして、AIを含めて発展が著しいICTツールを活用し、従業員一人ひとりの個人最適な研修を提供していく方法をご提案いたします。

激変していく環境の中で勝ち抜くために、効果的に企業競争力を高める人財育成の考え方と具多的な方法を解説し、皆さまと一緒に今後の日本の人材育成に関して議論できればと考えています。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

現在、コロナウィルス感染症によってこれまでの仕事のやり方が大きく変わろうとしています。さらにその状況下でデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進が必須となっています。

私たちは、そのような環境下で固定的な人材育成体系と階層別研修や時流テーマの研修だけで、これからの企業発展を担う社員が育成できるのかという強い危機感を持っています。

『両利きの経営』が叫ばれる中で、オーディナリー・ケイパビリティを育てるためには、これまでの人材育成体系や階層別研修を大きく変えていかなければ、ダイナミック・ケイパビリティを持った社員を育成することは難しいでしょう。なぜならば、これから必要となる知識やスキル、姿勢などがこれまでとはまったく異なるからです。

今回の講演では、これから必要となる『両利きの経営』の実現に向けて、経営戦略とリンクさせるための人事・人材開発担当部門の役割変化や人財育成戦略、育成体系の作り方を解説いたします。また、AIを中心としたICTツールの発展も著しく、個人最適な学習環境の提供が可能になったため、全体最適の中で個人最適な学習環境を実現する方法についてもデモを交えてご提案いたします。自己啓発という領域でしかなかった個人最適な学習を育成体系で実現できるようになります。

最後に『両利きの経営』の実現に向けて、人財育成とその人財を組織の中で活かしていくための組織開発についてポイントをお話します。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

現在の状況は、ピンチであるかもしれませんが、これをチャンスに変えていくことを皆さまと一緒に議論できればと考えております。

そのためには、今までの考え方に挑戦するような問題提起や野心的な解決策の提案を行いたいと考えています。全体最適と個人最適の両立を実現していけるように、インストラクショナルデザインや組織開発の理論の使い方も解説いたします。

危機感をお持ちの皆さまにお役立ていただけるように準備をしていりますので、一緒に新しいことに挑戦していく流れを作っていきたいと考えています。ぜひ、ご参加いただき、皆さまの危機感を教えてください。

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講演者プロフィール
髙橋 豊氏(たかはし ゆたか)
株式会社パーソル総合研究所 執行役員 デジタルラーニング事業本部 本部長
大学卒業後、大手建設会社に入社し総務人事を担当。その後、電気メーカー子会社にて採用及び研修担当、株式会社日本能率協会コンサルティングを経て、2015年にトーマツイノベーション株式会社に入社。講師派遣研修事業の事業責任者に従事しながら、人材育成コンサルティング及び研修を実施。2018年10月より現職。

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