日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月15日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 柏倉 大泰氏(日本経済新聞社 人材教育事業局/FT|IEコーポレート・ラーニング・アライアンス(CLA) 代表取締役 日本代表)インタビュー

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「日本版エグゼクティブ教育研究会」から見えてきた日本企業の課題

柏倉 大泰氏 photo

日本経済新聞社 人材教育事業局/FT|IEコーポレート・ラーニング・アライアンス(CLA) 代表取締役 日本代表

柏倉 大泰氏

日本経済新聞社 日経ビジネススクールは、一橋大学大学院特任教授・伊藤邦雄氏を座長とした「日本版エグゼクティブ教育研究会」において、会員企業の皆さまとともに日本企業におけるエグゼクティブ教育の実態と解決策について討議をしてまいりました。本講演では、研究会での討議結果やグローバルでのエグゼクティブ教育の最新潮流を交え、日本企業におけるエグゼクティブ教育の要諦を紹介します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

グローバル市場での競争の激化に加え、2015年から適用されたコーポレート・ガバナンス・コードの影響を受けて、会社の現在および将来を担う経営人材の育成は、最も重要な経営課題の一つとして認識されつつあります。これまで多くの日本企業では、現場の第一線を支える担当者ならびに管理職を世界的にも高い水準で育成してきましたが、今後はグローバルで活躍できる経営人材の育成が課題となっています。

こうした日本企業での問題意識を受けて、日本経済新聞社 日経ビジネススクールは、「日本版エグゼクティブ教育研究会」を一橋大学大学院特任教授・伊藤邦雄氏を座長として2017年に開設し、各業界を代表する会員企業15社の皆さまとともに、日本企業におけるエグゼクティブ教育の実態と解決策について討議をしてまいりました。

本講演では、各業界を代表する会員企業の皆さまによる研究会での討議結果に加えて、グローバルでのエグゼクティブ教育に関する調査結果や具体的な事例を紹介しながら、日本企業におけるエグゼクティブ教育の最適なあり方について掘り下げます。講演の後半では、グローバルで活躍できる経営人材の育成において最大の課題の一つとなっている、グローバル・コミュニケーション力に関するアセスメントの具体的な方法論についてご紹介します。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

私の所属するFT|IE CLAは、日本経済新聞社のグループ会社であるフィナンシャル・タイムズと経営人材育成において国際的に高い評価を得ているIEビジネススクールの合弁事業として、2015年に設立されました。FT|IE CLAは、あらゆる企業に通用する定型プログラムではなく、異なる経営目標や課題を有する一社一社の状況に応じて最適な経営人材プログラムを、皆さまとの協働を通じて提供しております。

また日本経済新聞社 日経ビジネススクールは、国内外の優れたパートナーと共に、キャリアやスキルに応じたステージで体系化された学びのプログラムを、過去40年間にわたり日本企業の皆さまに提供してまいりました。

今回の講演ではわれわれの経験・ノウハウをもとに、皆さまの企業における経営人材育成の参考となるような、経営人材育成プログラムの設計・運用における勘所についてもご紹介いたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

いわゆるMBAをはじめとしたマネジメント教育とは一線を画すエグゼクティブ教育の取り組みは、欧米を中心としたグローバル企業を中心にこの10年ほどで急速な進化を遂げています。

今回の講演では、そうしたグローバル企業でのエグゼクティブ教育に関する最先端の動向を踏まえつつ、安直に“欧米流”を模倣するのではなく、日本企業の強みと実態にあった最適なエグゼクティブ教育のあり方について、質疑応答を交えながら皆さまと一緒に考える機会としたいと考えております。ご参加を心よりお持ち申し上げております。

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講演者プロフィール
柏倉 大泰氏(かしわくら ともひろ)
日本経済新聞社 人材教育事業局/FT|IEコーポレート・ラーニング・アライアンス(CLA) 代表取締役 日本代表
製造・金融・製薬・商社・サービスなど様々な業界において、リーダーシップ開発・経営人材育成を中心とした組織・人事領域のコンサルティングに従事。また中国での駐在経験を中心に海外での日本企業の支援など、グローバルでのプロジェクト経験も多数。2017年より現職。人事機関紙「労政時報」など寄稿多数。

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