日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2016年11月15日(火)・16日(水)・17日(木)・18日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」トップ講演者インタビュー> 村中 靖氏(デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー)インタビュー

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クロスボーダーM&Aで失敗しないための人事のあり方 ――ケーススタディを踏まえて――

村中 靖氏 photo

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー

村中 靖氏

M&Aがうまく進まない原因として、組織・人事上の課題が取り上げられることは想像以上に多いものです。とりわけ、クロスボーダーM&Aにおいては、法制や慣行の違いもあって、慣れ親しんだ「日本的」人事が通用しないケースも多く見られます。本ワークショップでは、M&A人事の専門家の視点を交え、M&Aで失敗しないための人事の心得について、講義とケーススタディを通じて考えていただきます。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

日系企業によるM&A案件、とりわけ、海外企業に対するクロスボーダーM&A案件は、年々増加傾向にあります。クロスボーダー案件は、文化や商習慣、人事慣行などの差異もあり、国内案件と比較して、組織・人事領域の難易度が高いと言えます。

一方、案件に取り組む上で、日系企業が抱える課題や対応策について知る機会は十分でなく、各企業とも、自社の過去の経験を踏まえて手探りで進めている状況も多いかと思います。そのようなな背景を踏まえ、本ワークショップでは、M&A人事の専門家の視点を交えたM&Aで、失敗しないための人事の心得についてお話しします。

当日は、次に上げる三つのトピックに触れながら、ケーススタディを通じて、M&A局面で失敗しない人事の動き方や考え方について、意見交換を行います。
トピック1:クロスボーダーM&A人事の潮流
トピック2:クロスボーダーM&Aで失敗しない人事とは~よくある課題と対応策の検討
トピック3:海外と日本との人材マネジメントの違い~M&A局面で起きるすれ違い

人事はなかなかグローバル局面、M&A局面で活躍できないと言われますが、本ワークショップをきっかけに「世界でも、M&Aでも、『できる』人事」にステップアップしていただければ幸いです。実際にM&Aを経験された方、今後、関与する予定の方、M&A人事領域に興味・関心があるという方は、ぜひご参加ください。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

デロイトトーマツコンサルティング合同会社(以下、DTC)は、日本のデロイトトーマツグループにおける経営コンサルティング会社です。

M&A局面では、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、会計、税務、法務などのチームとも協力し、グループ全体でワンストップのサービスを提供しております。中でもM&A人事チームは、組織・人事領域におけるプレ・ディール(デューデリジェンス)とポスト・ディール(統合)の橋渡し役として、企業の経営企画部門、事業部門、人事部門などと連携しながら、ディールの遂行、ならびに組織・人事に関する課題の解決をご支援しております。

DTCには、20-30名規模のM&A人事専門のプロフェッショナル・スタッフがおり、幅広い業界のM&Aをご支援しています。また、海外メンバーファームとのネットワークを生かし、クロスボーダー案件でも、常にベストなチーム体制で企業をサポートしています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

クロスボーダーM&Aのご経験がある方の中には、買収時にさまざまな人事課題に直面し、苦しんだ経験をお持ちの方もいらっしゃると思います。「重要な人材が流出してしまい、期待ほど収益が得られなくなった」「諸外国での労使交渉が非常に紛糾した」など、対応の仕方を誤ると、後々にも禍根を残すことになりかねません。

今後、同じような失敗を防ぐためには、どうすればよいのか、本ワークショップを通じて、課題に取り組む姿勢や考え方を身に着けていただければ幸いです。

M&Aの成功には、組織・人事面で失敗しないことが不可欠です。まだ、M&Aのご経験がない方も、当日は全体像からお話ししますので、お気軽にご参加ください。

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講演者プロフィール
村中 靖氏(むらなか やすし)
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー
外資系コンサルティング・ファームを経て現職。組織・人事の中でもM&A人事領域、典型的にはプレM&Aの人事デューデリジェンス、カーブアウト支援、ポストM&Aの人事制度統合等に強みを有する。著書として「MBA講義生中継 人材マネジメント戦略」(2007年、TAC出版)、「戦略的な役員報酬改革」(2013年、税務経理協会)。その等執筆多数。

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