[会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省
講演者インタビュー
動画で教育研修・情報共有の効果を高めた事例と方法~導入企業が語る動画の効果とは~
株式会社Jストリーム プラットフォームサービス推進部長
小室 賢一氏
動画は、業務に関連する知識・ノウハウの共有、研修など社員に向けた情報共有にも活用が広がっています。本講演では、年間800社以上を超える企業の動画活用をサポートしている実績から、業務知識の平準化にフォーカスし、導入企業の実例とその実践方法をご紹介します。
―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。
Jストリームは、企業の動画活用を支援している会社です。数年前まではマーケティング目的での動画活用がほとんどでしたが、近年は社内研修や業務に関する知識・ノウハウの共有など、社員を対象にした情報共有(企業内情報共有)で活用されることも多く、動画活用の広がりを実感しています。
この背景には、多くの企業が抱えている課題があると考えています。当社が行った『企業内情報共有に関する調査』では、6割の方が有益な情報共有は会社の業績に影響を与えると回答している一方で、情報の正確性、共有スピードに不満に感じている方が多いという結果でした。
情報量が豊富でわかりやすく伝えることができる動画は、これらの課題を解決するのに最適な手法であり、実際に多くの企業がその効果を期待して活用されています。本講演では、社員を対象にした情報共有における課題を整理し、解決までのプロセスや動画を上手に活用し効果を高める方法を、企業の実例を通じてご紹介します。
さらに、動画を活用される際に必要となる動画制作の方法や、セキュリティへの配慮など、情報の届け方(配信)について考慮すべきポイントもご紹介いたします。
―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業を展開しています。企業が動画を活用する際に必要な「動画を作る」「動画を届ける」「運用する」に加え、Webサイトの制作、システム開発まで総合的なサービス、ソリューションを提供しています。
年間800社以上の動画活用をご支援していますが、先述のとおり、近年では社内研修や業務に関する知識・ノウハウなど、社員向け情報共有で動画が活用されることも多くなってきました。
動画のメリットを活かした研修や情報共有を行うには、動画を作る(制作)ことはもちろん、セキュリティに配慮して動画を届ける(配信)ことなど、いくつかのコツがあります。当社では、これまで培った知見をもとに、制作・配信など各領域の専任スタッフによるサポートや、動画活用に必要な機能を搭載した動画配信プラットフォームの提供など、動画を不安なく活用できる体制を構築しています。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
「社員を対象にした研修、情報共有での動画活用」は、全ての企業が同じ方法でできるわけではありません。その目的や解決すべき課題によって、実施方法は異なります。
本講演では、できるだけ多くの企業の実例をご紹介しながら、事前課題やその解決方法、動画導入後の効果にフォーカスしてお話しいたします。ご自身の課題と照らし合わせながら、ご聴講いただけると幸いです。
- 小室 賢一氏(こむろ けんいち)
- 株式会社Jストリーム プラットフォームサービス推進部長
- 2004年から10年以上、ナショナルクライアント、メディア、広告代理店など幅広い領域で動画を活用したマーケティング、企業内コミュニケーション、教育の支援に従事。500社を超える企業の動画活用案件に携わる。
「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社アイ・キューの登録商標です。
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