日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2016年11月15日(火)・16日(水)・17日(木)・18日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」トップ講演者インタビュー> 三城 雄児氏(JIN-Gグループ 創業者CEO/ビジネス・ブレークスルー大学経営学部准教授)インタビュー

講演者インタビュー一覧

2020年以降も発展し続ける会社の経営理念・人材ビジョンのつくり方と理念浸透手法

三城 雄児氏 photo

JIN-Gグループ 創業者CEO/ビジネス・ブレークスルー大学経営学部准教授

三城 雄児氏

2020年の東京オリンピックを機に日本経済は本格的な低成長時代に突入すると予測されています。ビジネスでは国内需要が減少するとともに、雇用面では労働力人口が減少します。これからの日本企業は、何を大切にして経営をしていけば良いのか、どのような人材を育てたら良いのか、経営理念や人材ビジョンをどう描いたら良いのかを解説します。人事部の役割変化とKPIについても解説します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

本講演では、組織を強くする経営理念の作り方と、理念を全社に浸透させる方法をご紹介します。昨今、ビジネス環境がますます複雑になる中で、技術の発展も相まって、経営の「見える化」「仕組み化」が進められてきました。それらは経営の効率的な意思決定に寄与する一方で、インフォーマルなコミュニケーション、創造性を生み出す時間など、見えない資産を排除する傾向もあったと考えています。しかし最近は、グーグルやザッポスなど、独特の組織文化を持ち、イノベーションを生み出している企業に対して注目が集まっています。制度やルールではなく、共感やムードといった目に見えないものが経営に与える影響に、改めて焦点が当たっていると感じます。

組織心理学者のシャインは、組織文化は三つのレベルに分かれると定義しています。可視化できる「人工物」、意識下にある「価値」、無意識なレベルで共有される「基本的仮定」の3段階です。私たちは、経営理念は基本的仮定にある「組織文化」が人工物として表出するもの、つまり、新たにつくるものではなく、すでにそこにあるものだと考えています。本講演では、そうした経営理念をいかにして発掘し、社内の隅々まで浸透させていくかを、事例も交えながらご紹介する予定です。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

株式会社JIN-Gは、「Enjoy Your World!世界を愉しむビジネスパーソンをもっと増やそう!」というビジョンを持ち、組織人事戦略コンサルティングを行なっています。また、国内・海外でのグローバル人材開発にも強みを持っています。特定の方法論(メソドロジー)をおしつけるのではなく、お客さまの課題に対して「一緒に答えをつくる」という姿勢で10年以上コンサルティングをやってきましたので、個別企業の課題解決に対して、事業や人材の状況に応じた的確なアドバイスができることが特長です。

また、「全てのビジネスパーソンに人事・人材開発リテラシーを」というポリシーのもと、「人事の大学」というビジネススクールを主宰しています。「人事の大学」では毎回、さまざまなテーマで経験豊富な講師を招き、受講者同士の対話を重視するディスカッション型のセミナーを開催しています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

いま、日本の多くの企業では、2020年以降をいかにして迎えるかが大きなテーマとなっています。成長を続ける組織に変革するために、経営理念の刷新や人事制度の改革に関するご相談も増えてきました。しかし、私たちがこれまでに数多くの組織変革に携わった経験から一つ言えることは、制度や理念を変えるだけでは、組織は変わらないということです。大切なのは、それを組織の隅々まで浸透させて、文化のレベルになるまで定着させることです。

皆さまの会社にある「見えない資産=組織文化」について改めて考える契機となるよう、いろいろな情報をご提供できればと思います。ぜひお越しください。

  • この記事をシェア
講演者インタビュー一覧へ
講演者プロフィール
三城 雄児氏(みしろ ゆうじ)
JIN-Gグループ 創業者CEO/ビジネス・ブレークスルー大学経営学部准教授
日本での組織人事戦略コンサルタントとしての15年のキャリアと、アジアパシフィック人材マネジメント協会東アジア地区Vice Presidentとしての4年の経験を踏まえて、企業の組織人事改革やグローバル人材育成に取り組む株式会社JIN-Gを経営しつつ、大前研一の設立したBBT大学で准教授をつとめる。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社アイ・キューの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop