2013人事白書「1000社人事実態調査」のご案内

日本の人事部 1000社人事実態調査 2013人事白書

日本の人事部 1000社人事実態調査 表紙

近年の人事部門は、従来の管理部門という位置づけから脱却し、戦略的人事、経営のパートナー、変革のリーダーとしての役割が求められています。その役割を果たすためには、自社の現況を把握するとともに、他社の状況や施策を参考にすることも必要ではないでしょうか。 そこで、このたび『日本の人事部』では、日本企業の人事部門が抱える課題やそれに対する戦略、施策、投資額などについて幅広く調査する「人事実態調査」を実施。約1000社(984社、1088人)の皆さまにご回答いただき、調査結果をマクロデータとしてまとめました。

日本最大の人事キーパーソンネットワーク『日本の人事部』ならではの大規模なアンケート調査を実施しました。 他社では真似できない1000社規模の人事アンケート調査です。2013年日本の人事白書としてご高覧ください。
今回の調査を実施するに当たって、『日本の人事部』をご利用の皆さま、関係者の皆さまに多大なご協力をいただきました。心よりお礼申し上げます。

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2013人事白書「1000社人事実態調査」の主な内容(全40ページ)

1.総括

2.調査結果

  • 「人・組織」に関する課題
  • 課題解決における外部サービス・アウトソーシングの活用
  • 外部サービス・アウトソーシングを選定する際の基準
  • 人事部門と経営層・事業部門との関係性
  • 人事部門自体の課題
  • 新卒採用への投資
  • 中途採用への投資
  • 人材育成(教育研修)への投資
  • 人材育成(教育研修)で重視する階層
  • 管理職を育成する上で重視しているテーマ
  • 人事制度の改定状況
  • 女性活躍推進の施策
  • 参考にしている企業・人物・書籍・情報メディア

3.オピニオンリーダーによる解説

2013人事白書「1000社人事実態調査」の調査概要

調査実施時期 2013年9月12日~10月2日
調査方法 Web、郵送による回答
調査対象 『日本の人事部』人事会員
回答者数 1088人(984社) ※一度の調査における実回答者数です。のべ回答数ではありません。
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