著書『カゴメの人事改革』が「ＨＲアワード2024」書籍部門最優秀賞を受賞するなど、人事領域においてその動向が常に注目を集めている、カゴメ株式会社の有沢正人氏。数々の人事改革を行ってきましたが、その裏側には「会社と社員の対等な関係」「透明性の担保」などのポリシーが貫かれています。本講座では有沢氏が「グローバル職務等級制度」「地域カード」などの施策を例に、そのねらいや要点、改革のプロセスを解説。いかにして戦略人事を実践してきたのかを示した上で、人事という仕事の本質、人事プロフェッショナルのあり方を参加者全員で議論します。

「タレントマネジメント」とは、優秀な従業員の能力とスキルを最大限に引き出すために、従業員の情報を戦略的に管理し、人材の採用、育成、配置を行う手法です。戦略人事を実現するためには不可欠ですが、システム導入自体が目的化してしまったり、人事データの収集・整理や活用に課題を抱えたりしている企業は少なくないようです。これらの課題をどのように解決し、戦略人事に資するタレントマネジメントを実行すればいいのでしょうか。今回は、三菱ふそうトラック・バス、サトーホールディングス、ブリヂストンで実践した経験を持つNOKの江上茂樹氏が登壇。江上氏がこれまでの経験を基に、実例をふまえながら解説し、参加者の皆さまと共にタレントマネジメントの要諦と実現方法について考えます。

顧客の多様化や労働人口減少などの変化を受け、多様な人材が力を発揮できるようにDE&I（ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン）推進に取り組む企業が増えています。多様性への理解を広めるには、DE&Iの有用性や支援の仕方など、さまざまな知識を人事部門から発信する必要がありますが、忙しい従業員に情報を届けるのは簡単ではありません。明治では、役員や管理職を巻き込み、DE&Iに取り組む機運を醸成。アンコンシャスバイアスに気付くきっかけをつくる動画を現場と作り上げることで、高い理解浸透率を達成しています。同社の事例を基に、参加者全員でDE&Iを推進する際のポイントを議論します。

人と企業の結びつきを指す「従業員エンゲージメント」。人材版伊藤レポート2.0で重要項目として言及された影響もあり、向上施策に取り組む企業が増えています。オリックス生命では、「適材適所の追求」「組織風土の変革」をテーマに従業員エンゲージメントの向上を促進。人材ポートフォリオの管理やアセスメントの実施、スキルの見える化、組織風土サーベイなど、さまざまな施策を実施しています。同社の幅広い事例をもとに、「従業員エンゲージメント」向上の鍵を、参加者全員で議論します。

我が国においてもキャリア自律の重要性が認識されて久しく、多くの企業がキャリア研修や面談、公募制度といった支援を行うようになりました。一方で、従業員が当事者意識を持っていない、公募に手が挙がらないなど、支援が機能せずに停滞している企業も多いのではないでしょうか。三菱UFJ銀行は、2019年の公募制度開始をきっかけにキャリア開発支援に注力。キャリアパスの複線化や人事考課面談の強化、社内副業などの周辺サポートを充実させながら、公募への応募者を年2,000人以上にまで増やし、「成長と挑戦」というカルチャーを醸成しています。同社と共に、従業員のキャリア観を変え、行動を後押しするために何をすべきかを考えます。

人的資本経営の重要性が叫ばれる中、人事部門に求められる役割が大きく変化しています。三菱重工業でも、経営戦略・事業戦略と連動した人事戦略の立案と実践が求められていました。その実現を目指すには、「社員よりも先にHR部門の変革が必要ではないか」と考えた同社では、HR部門の大改革を推進。コンセプトは「HRから変わって HRが変えていく」「ONE HR for MHI Group」です。では具体的に、どのような改革が行われたのでしょうか。プロジェクトの背景や具体的な施策、成果などを共有した上で、人事部門はどう変わっていくべきかを参加者全員で議論します。

近年、人事データの活用に取り組む企業が増えています。人と組織の現状を客観的に把握し、より効果的な解決策を打ち出したいと考える人事は多いようです。一方で、データ活用はその基盤づくりから数多くの難所があります。そこで参考にしたいのが、メルカリの取り組み。人事とデータ専門人材が協業し、男女賃金格差の謎を解き明かすなど、オリジナリティが高いデータ活用を実現しています。人事データを活用するために、人事が乗り越えるべき壁とは何なのか。人事と専門人材はどう連携できるのか。同社の事例を基に、参加者全員で議論します。

企業の人と組織に関する考え方を明文化し、人事の方向性を示す「人事ポリシー」。採用や育成、配置をはじめとする人事施策の出発点ともいえます。ソフトバンクでは、2015年に策定した人事ポリシーを「幹」として、多様な人事施策を接続し機能させています。2023年には、時代の変化に合わせて8年ぶりに改定を行い人事としてのあり方もアップデートしました。人事ポリシーを人事施策に落とし込み、実務で意識するには、どうしたらいいのか。人事は時代に合わせてどう変化していくべきなのか。同社の事例を基に議論します。