コロナ禍により、働き方や組織のあり方が大きく変化しました。このような状況下、すべての従業員がより力を発揮し、パフォーマンスや生産性の向上を実現するにはどうすればいいのでしょうか。本講座ではこの難題について、「組織作り」の観点から考えます。ユニリーバ・ジャパン・ホールディングスの島田由香氏が「職場コミュニケーション」や「心理的安全性」など、組織作りにおいて重要なテーマについて提言。それをもとに参加者全員で議論することで、これからの組織のあり方を明らかにしていきます。ディスカッションや質疑応答の時間を多く設けることで、参加者の皆さまに積極的に発言していただく講座です。

近年は「学び方」が多様化しています。企業内人材開発においてもそれは同様ですが、基本となるのは従業員の「自律性」。受身ではなく、自律的に学ぼうとする姿勢が求められています。そこで注目されるのが、ライオン株式会社の「ライオン・キャリアビレッジ」。動画を中心としたeラーニングと少人数討議から構成される、従業員が自律的に学ぶことができるプログラムで、その利用率は7割を誇るといいます。果たして、従業員が「学びたい」と考えるようになるポイントとは何なのでしょうか。同社人材開発センターの大山氏が「ライオン・キャリアビレッジ」における従業員の学びの動機づけや、学習利用状況などのHRデータの解析について紹介。参加者全員でのディスカッションや質疑応答を交えながら、これからの人材開発のあり方について考えます。

近年は多様で柔軟な働き方が注目されており、副業を行う人が増えています。人生100年時代の到来、キャリア自律への関心の高まりなども影響し、ここへきて、企業による従業員の副業を認める動きも活発化しています。では、副業に取り組むことは、従業員自身の成長にどうつながるのでしょうか。企業にとって、どんな効果を期待できるのでしょうか。本講座では、自身も長年にわたり副業に取り組み、その効果を熟知している、Jストリームの田中氏が登壇。同社の副業に関するルールや、実体験に基づく効果について解説していただきます。これから組織と個人の関係性はどうなるのか、どのようなルールを定めるべきなのかなど、副業支援において考えられる、さまざまな課題について議論します。

近年、従業員エンゲージメント向上に取り組む企業が増えています。従業員が働きやすく、やりがいを持てる職場を実現することは、組織を活性化し、企業の成長へとつながるからです。本講座では、従業員エンゲージメント向上を重要な指標と位置づけ、「やり抜く組織」へとカルチャー変革を推進する日本電気株式会社（NEC）の原田氏が登壇。グループ全員の能力を最大限引き出すために行っている施策とその成果、人事部門内での意識変革の取り組みなどについてお話しいただきます。また、従業員エンゲージメントをどうすれば高めていくことができるのか、参加者全員でディスカッションします。

新型コロナウイルスの流行により、従業員の働き方は大きく変化しました。企業と従業員との関係も新しい局面を迎えており、多様な価値観をもつ従業員をいかにマネジメントしていくかが、企業にとって喫緊の課題となっています。また、雇用や報酬を取り巻く環境も激変しており、企業経営において人事部門の役割はますます大きくなってきています。そこで本講座では、これらの問題に対応するために、これから人事制度はどうあるべきなのかを考えます。今盛んに論じられている「ジョブ型」雇用と、それに連なる評価・報酬制度のあり方について、4社で「ジョブ型」を導入してきた有沢氏が解説。カゴメが展開する「生き方改革」も取り上げ、どのように人事制度を改革していけばいいのかを参加者全員で考えます。

グローバル化やIT化の進展、コロナショックなどの影響でビジネス環境が大きく変化する中、企業が競争を勝ち抜いていくために「企業文化改革」の重要性が高まっています。価値観や行動規範などの企業文化が従業員に浸透すれば、組織に一体感が生まれ、従業員が主体的に行動するようになり、企業の成長へとつながるからです。では、どうやって企業文化を醸成し、どのようにして従業員に共有していけばいいのでしょうか。本講座では、ノバルティスファーマの口村氏が、同社が展開する企業文化改革の取り組みを紹介。参加者同士によるディスカッションや質疑応答も交えながら、従業員の能力を最大限に引き出すための企業文化改革について考えます。

近年はビジネス環境が激しく変化していますが、それはエンターテインメント業界も同様です。大手音楽会社のユニバーサル ミュージック合同会社では、過渡期を生き抜くため、近年は人事制度や組織風土の改革に注力しています。2020年10月には、新型コロナウイルス感染症の流行を受けて、「WORKSTYLE 3.0」を発表。このほかにも、労働時間の短縮、フルフレックス、フリーアドレス、テレワークなど、エンターテインメント業界の従来の働き方を改革し、注目を集めています。長年続いていた慣習や組織風土をどのように改善し、新しい働き方を実現することができたのか。同社の事例を基に、ディスカッションや質疑応答も交えながら、参加者全員でこれからの働き方について考えます。

従業員の幸福感や自己肯定感に着目し、心身ともに健康でいられるように働きかけるポジティブ・メンタルヘルス。メンタル不調の予防はもちろん、組織の生産性向上、イノベーション創発にも効果が期待されますが、企業は具体的にどのような取り組みを行えばいいのでしょうか。本講座では、「社員がイキイキと幸せを感じて働くこと」を目標に、心理的安全性が高く、社員が最高のパフォーマンスを出せる職場づくりを推進する富士通で実務を担当していた玉山氏が登壇。取り組みの背景にある考え方や、実務上の工夫などについてご紹介いただきます。また、同社の事例をもとに、効果的なメンタルヘルス対策の進め方について参加者全員で議論します。

新型コロナウイルス感染症の流行により、働き方は大きく変化しました。また、グローバル化や人手不足の影響で、組織を構成する人材が多様化しています。さまざまな背景を持つ人材が集まった組織が一丸となるには、企業としての「ビジョン」「ミッション」が組織に浸透していなければなりませんが、そのために企業は何をすればいいのでしょうか。本講座では、多くの企業が業績を悪化させている中、長年にわたり連続増収増益を続けているニトリホールディングスの事例を取り上げます。同社の永島氏が、成長を実現するためにビジョン、ミッションをいかに浸透さえているのかを紹介。参加者全員での議論を通じて、ビジョン、ミッションの共有による強い組織のつくり方を考えます。

ビジネス環境の激しい変化やグローバル化の進展、人生100年時代の到来などの影響で、従業員が自律的にキャリアを考え、環境に応じてスキルを身に着けていく必要性が増しています。企業側も組織主導で進めていたキャリア開発のあり方を見直し、従業員が自律的にキャリアを考えることができるよう支援することが求められています。このような状況下、三井住友銀行では、自律型のキャリア開発支援へと舵を切り、さまざまな取り組みを行っています。従業員がモチベーション高くキャリアと向き合い、能動的に学ぶようになるために、企業は何をすればいいのでしょうか。三井住友銀行の事例を基に、参加者全員でこれからのキャリア開発支援について議論します。