人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2019 -秋-[東京]」 
2019年11月12日(火)・13日(水)・14日(木)・15日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2019-秋-[東京]」トップ講演者インタビュー> 石橋 真氏(リ・カレント株式会社 代表取締役社長)インタビュー

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AI活用で変わるこれからの人材組織開発
~感情への科学的アプローチで解った幸福度と生産性向上の関係~

石橋 真氏 photo

リ・カレント株式会社 代表取締役社長

石橋 真氏

活用されない人事データは「人材」が活用されていないことと同義です。本講演では人材育成×AIに着目。日立製作所フェローの矢野氏からは、幸福度と生産性向上の関係性を解説いただき、ソフトバンクの源田氏からはAI技術を使った取り組みをはじめ、イノベーションを推進するための様々な施策をご紹介いただきます。お二人の知見と活動から、これからの人材組織開発の在り様を考えていきます。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

現在、HR分野での主なピープルアナリティクスとAI活用方法として、採用・人事異動の分野での取り組みが進んでいます。

例えば、選抜型次世代リーダー育成研修を実施する際に、貴社の育成担当者は受講者をどのように選出しているでしょうか。各部署からの推薦や育成担当者・企業ごとの基準はあれど、そこに科学的知見を加えている企業はどれだけあるのでしょうか。客観的なデータから組織の現状を的確に把握することが求められる組織開発でも同様です。

人事データが人材育成に十分に活用されていないということは、「人材が十分に活用されていない」ということと等しいでしょう。

今回の講演では、現状の人材育成・組織開発施策に新たな観点をお求めの方はもちろん、すでにピープルアナリティクスやAIを導入している方々にも、HR分野での新たな社会の変化に対応した活用手段を考える場としてお聞きいただきたいと考えております。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

変化や多様性に柔軟に対応する、新たな時代に最も重要なことは目的を明確にすることです。AIが置き換えるのは人の労働ではありません。「従来の“マニュアル化”“ルール指向”といった考え方から、業績などの具体的な成果(アウトカム)のために、手段を選ばず使っていくことが、AIやオープンイノベーションの本質である」と、今回ご登壇いただく日立製作所フェローの矢野氏は指摘します。

矢野氏は、多目的な人工知能=AIを使ってデータの活用を進めて行くなかで、人間の「ハピネス度」を測ることができると提唱。自社での導入・検証を行い、すでに多くの企業で成果を上げています。個人のスキルや性格などで決まると思われる業務の生産性が、じつは周りの人の活性度に影響されることを科学的に証明しました。「日本の生産性はなぜ上がらないのか」「従業員が幸福になるとなぜ生産性が上がるのか」、客観的なデータから科学的に実証しました。

 ソフトバンクの源田氏は、『ソフトバンクアカデミア』や、社内起業制度『ソフトバンクイノベンチャー』など人材をベースにしたオープンイノベーションの取り組みや、AI使った人材育成について実績を残されております。

今回の講演ではお二方の実践事例から見えてきた、ピープルアナリティクスやAIを人材育成・組織開発に活用するためのポイントと、これからの人材組織開発についての展望をお伝えします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

「人事は変わるべき」。こうしたメッセージは一種のスローガンのように、これまでにも発信されてきました。しかし、ピープルアナリティクスとAIをはじめとしたテクノロジーが取り入れられることで、科学的データによって人の行動を客観的数値で正確に測れるようになった現在、人事のできることが増えるからこそ「人事は変わるべき」だと弊社は考えております。
ピープルアナリティクスとAIの人材育成・組織開発への活用は、先駆けとなる試みです。本講演を聴講される皆さまは、健全な危機感をお持ちのことと存じます。ぜひ、具体的なソリューションを求めるのではなく、ともに貴社での活用方法を考える場としてご参加いただければ幸いです。

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講演者プロフィール
石橋 真氏(いしばし まこと)
リ・カレント株式会社 代表取締役社長
株式会社リクルート時代、そして二度の起業経験の中で様々などん底経験とそこからの這い上がり経験を持つ。「人は一人では弱い。だからこそ組織としての共育と協働が必要」というポリシーのもと、「リーダーシップ×フォロワーシップ=チームワーク」をコーポレートメッセージとして発信し、日々人材開発プロデュースに挑む。

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