10年後の新入社員は英語がペラペラに！？

ＡＩ時代の到来を控え、グローバル化する社会において外国人の社員を

受け入れていく体制を整えることは、「働き方改革」においても重要な

ポイントとされています。４技能をしっかりと身につけた人材を受け入れる企業としても、

準備を進めていくことが急務と言えます。具体的に言うと、英語を話せる

従業員、外国人の従業員を受け入れる環境を整備することが必要となります。

また、もしも英語を使いこなせる新入社員が英語で議論を始めたときに、何を議論して

いるのか上司がわからなければ、上司のメンタルヘルスにも関わってきます。

その社会の変化に合わせ、教育界も大変動の時代を迎えています。

今回は話題の「働き方改革」を文科省の学習指導要領改訂をもとに

紐解いてゆきます。文部科学省の次期学習指導要領では、

小学校３・４年生から外国語活動を導入し、５・６年生から教科として

英語を導入することになっております。学校教育を通してグローバル化

する社会に対応し、使える英語を身につけさせることが目的です。

英語教育の導入時期の低年齢化に関しては専門家によって

是非が分かれ、議論になることもしばしばです。そこで、その意義について

考察しました。今回は2つの観点から考察します。１つ目の観点は

「グローバル社会におけるコミュニケーション手段として」、２つ目の観点は

「思考の枠組みを創るうえで、英語を学ぶ重要性」という観点です。

まずは1つ目の観点、「グローバル社会におけるコミュニケーション手段として」

の英語教育の重要性です。日本ではこれまで、入試に向けた学習科目の

1つとしての英語を学習させており、学習方法に関してもセンター試験や

入試で高得点を取るための学習方法、リーディングの力やライティングの

力に大きく偏った、知識詰め込み型の学習方法が一般的でした。

その1つの結果として、コミュニケーションの手段としての英語は

軽視されてしまい、「英語は知っているけど喋れない」という典型的な

日本人像を生み出しました。しかし、これからのグローバル化した

社会において必要とされるのはコミュニケーションの手段としての

英語です。小学校中学年の段階でゲームやチャンツ、アクティビティ

などを通し、英語でのコミュニケーションに親しんでおくことはとても

重要です。「学習科目としての英語」に出会う前に「楽しくコミュニケーションを

とるための英語」に触れることができるからです。「働き方改革」で、

労働人口の減少の対策として外国人労働者を受け入れたとしても、

同僚とのコミュニケーションをとることができなかったら、生産性が

大きく落ちてしまいます。

2つ目の観点は、「思考の枠組みを創るうえで、英語を学ぶ重要性」です。

日本語にも起承転結といった論理の枠組みは存在しますが、英語にも

論理の枠組みが存在します。英語でコミュニケーションをとる際によく、

「要点が何なのかわからない」と言われます。これは英語では基本的に

結論を先に伝え、その後詳細の情報を与える、という論理構成が存在する

からです。英語を話す人にとって、結論・要点が最後に出てくる、日本人の

論理構成は極めて分かりづらいのです。英語特有の論理構成に早い段階から

慣れ親しんでおくことはとても有意義です。グローバル化した社会において

相手に明確に、率直に考えを伝えられることは、すべての人が身につけておくべき

スキルです。社内において従業員間で伝えた内容の誤解や勘違いが生じてしまったら

従業員のストレスレベルも上がってしまいます。

今回の学習指導要領改訂は受験英語としての英語ではなく、4技能を使いこなし

コミュニケーションのツールとしての英語を身につけさせるための大きな改革です。

これからの社会で「知っている英語」だけでなく、「使える英語」を身につけた

日本人を育てていくためにも、今回の学習指導要領の改訂はとても意義が

あることなのです。また、すでに社会で活躍している人もこれからのグローバル人材が

活躍できる環境を整える準備を早急に進める必要があると言えます。

この「働き方改革」はその時が来てからでは手遅れで、今、行動を起こす必要があるのです。