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供給過多の学習コンテンツへの対処法

今年の4月から実務家教員課程というコース履修のため、都内にある大学院に通っています。このコースは実務経験が主に5年以上ある社会人を対象に、その経験やキャリアを学問の領域までまとめあげ、将来、大学で学生に教えたいという社会人が学ぶ課程になります。

 私は週一回3時間、オンラインとスクーリングの併用で受講していますが、10期生の私の同期は全国に50名以上在籍しています。受講者の年齢層は30代から70代まで幅広いですが、50代以上が多いように感じています。

 学ぶ内容は、実務家教員が求められる背景から始まり、自分のキャリアの棚卸し、研究の手法、論文作成の視点、教授方略など幅広く、中でも学生に提供する15回分のシラバス作りには皆さん苦労されているようです。

 シラバス作りは単に自分の経験や専門領域を講義プランにするだけでなく、学生が学問として学ぶためにどうするかといった観点で、主語を学生にしながらディプロマポリシーとカリキュラムポリシーに則って組み立てる必要があります。

 ディプロマポリシーとは学修によって得られる成果物、カリキュラムポリシーとはその成果物を得るための方針を表しますが、この考え方は企業内教育の設計にも十分適用できる考え方です。 

大学では入口の段階でどんな学生に入学してきてほしいかというアドミッションポリシーと、出口の段階でどんな能力が身につくのかを約束するディプロマポリシーが明確に提示されています。

 企業内教育においても、これからはこの入口と出口の考え方を今まで以上に明確に示す必要があると感じていて、特に入口をもっと受講対象者に明確かつ具体的に見せることでコース学習が管理しやすくなるとも感じています。 

コロナ禍で企業内教育は、従来のイベント的な「点」の考え方からコース学習的な「線」の学び方になり、そこから受講者自身が学び方も選択しながら知見やスキルが有機的に繋がる「面」の学び方の要素も出てきました。

 受講者自身で学びや学び方が選択できるということは、主体的・自律的な学びが促進される一方で、学び方を学んでいない、学ぶ目的を理解していない学習者には、今後「学習弱者」を生み出しかねない厳しい社会環境になっていくのかもしれません。

 私が通う実務家教員養成課程で学ぶ多くの社会人たちは、自らの教え方を客観的に内省しながら個々の学び方の特性に気づき、「人前に立って教えるとは何か」について考える機会を得ていると感じます。

 教育提供のチャネルがこれだけ増えた時代においては、学ぶ側の学び方の取捨選択が今後益々求められてくるはずです。一方で、教育を提供する企業側もコンテンツの大量供給に走りすぎるのではなく、人前で教える人材の育成・質の高い教育基盤の構築が早急に必要になってくることでしょう。

 「人前で教える機会を与えることが、何よりの人材育成」

 私の好きな言葉です。

  • モチベーション・組織活性化
  • マネジメント
  • コーチング・ファシリテーション
  • コミュニケーション
  • プレゼンテーション

私たちは 教えるプロであり続けます

大人と子どもの学び方には違いがある一方で、多くの共通項があります。その共通項の1つである「主体的に学ばせる動機つけのメソッド(教え方のスキル)」は、管理職の部下育成や専門社員の教え方の向上など、あらゆるビジネスパーソンに役立っております。

細谷幸裕(ホソヤユキヒロ) 株式会社 市進コンサルティング 代表取締役

細谷幸裕
対応エリア 全国
所在地 文京区

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