社内研修の効果測定システムがなく、場当たり的

社内研修の効果測定システムがなく、場当たり的
一般的な研修を「とりあえず研修をやらないと」という考えで社員へ受けさせていませんか？

研修内容を精査し人事制度と紐づけることで「高生産性人材」を計画的に育成しましょう

「業務の成果」で効果を測る『実務直結型の教育カリキュラム』を設計する

「研修後はレポートを提出させている」といった反応・学習レベルに留まった効果測定をよく耳にします。
しかし、『エビングハウスの忘却曲線』で「人は1日で7割近く忘れてしまう」と言われているように、どんなに良いインプットを行ってもそれをすぐにアウトプットできなければ、研修の意味はすぐに薄れてしまいます。
つまり、本当に効果的な研修は、業務の成果（アウトプット）で効果を測れる実務直結型の教育です。
ありきたりな研修ではなく、現場に即した内容の研修を実施することによって、研修の効果を業務の成果や現場の声から「見える化」することができます。
そのような教育プランを立てる上で最も重要な第一ステップは、「会社で成果を上げるために必要なスキル」を明確にすることです。
「理想（生産性の高い人材）」と「現状（今の社員の能力）」のギャップを埋めるために必要なスキルを教育カリキュラムとして設計することによって研修の効果を最大限に引き出すことができます。
研修の目的は、人材力強化はもちろんのこと、その先には全社の生産性向上を実現させる手段であるということを意識し設計していきましょう。

教育と人事制度を紐づけ、「高生産性人材」が輩出される好循環サイクルを構築する

上記で述べた通り、研修は業務における成果に現れなければなりません。
そして、その成果を「正当に評価する」ことで、効果測定システムを構築します。
「企画した研修になかなか社員が集まらない」といった悩みの解決にも、人事制度と教育の紐づけは必要不可欠です。『研修（インプット）⇒業務（アウトプット）⇒評価⇒足りないスキルは更に研修でインプット』といった高生産性人材が輩出される好循環サイクルを人事制度の中で構築することによって、研修の形骸化を防ぎ、さらには社員の研修に対するモチベーション向上と社員が自律的に学ぶ文化（ラーニングカルチャー）の実現が可能となります。
人事制度と研修を紐づけることによって、研修の効果測定が実現するとともに社員の成長スピードは飛躍的に早まります。

※本コラムは藤田が、タナベ経営の経営者・人事部門のためのHR情報サイトにて連載している記事を転載したものです。

【コンサルタント紹介】
株式会社タナベ経営
HRコンサルティング東京本部 コンサルタント
藤田 奈緒
大学在学中は事業承継について研究し、「人と事業を次世代に繋げる」コンサルタントを目指してタナベ経営に入社。これまで、人事制度や教育体系の構築、セミナーの運営等を通じて人材育成の現場で幅広く活躍中。また、「戦略採用研究会」に所属し、人材戦略について研究している。

主な実績
・中堅建設業：アカデミー構築コンサルティング
・中堅地場ゼネコン：人事制度再構築コンサルティング
・食材卸売業：アカデミー構築コンサルティング