企業の管理職と学校の先生は似ている？～現場の本音を把握する

学校教育に少しずつ関わり始めて、子どもたちのためにも
よりよい社会を作っていかねばならない、と決意を新たに
していたところ、ある方からこんな気づきをいただきました。

「企業のリーダーや管理職と、学校の先生は似ていると思いませんか」

言われるまでは、未来ある子どもたちのために何かできることは
ないだろうか、ということを中心に考えていたのですが、
子どもたち一人ひとりの個性や特性を把握し、その持ち味を活かしながら
成長を促す関りは、まさに企業の管理職も同じだ！
と気づかされました。

もちろん、教育と企業を比較すれば多くの違いがあるかもしれませんが、
「本人よりも100倍強い気持ちで相手の可能性を信じて関わる」
という姿勢やあり方、
「一人ひとりの成長が、会社（社会）成長につながる」
といった考え方は、共通するものではないかと私は考えています。

そういった姿勢やあり方、考え方を持っている管理職や
先生の存在によって、部下が、そして子どもたちが、
安心して挑戦し、成長できるようになって、
一人ひとりが無理なく自分らしく輝く社会の実現・発展へと
つながっていくのではないかと思っています。

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■現場の本音を、正しく把握する
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どんな組織においても、人材を育成する立場にある方は
企業や社会全体の成長に直結するという
“最重要ミッション”と日々現場で向き合っている
と言っても過言ではないと思います。

そういった現場レベルでの活動や意識醸成は
組織風土改革において非常に重要である一方で、
組織全体の意識が一気に変わるようなインパクトを与えたり、
社会全体の認識が変わるような行動変容には、
草の根活動のようなものとは別の、一定の強制力のような
パワーが最も効果的に働く、という考えも１つあるかと思います。

例えば、当社では女性管理職育成を突破口とした
ダイバーシティ推進支援を会社設立当初から
一貫して取り組んでいますが、やはり日本社会全体を
見渡してみても、女性活躍推進法や、次世代育成支援対策推進法、
育児・介護休業法などが制定・改正されるタイミングで
組織が動き出す＝ご相談が一気に増える・・という流れが
どうしてもありました。

組織トップが動き出せば、所属している一人ひとりにも
変容が求められるのは自然な流れですし、組織としても
取り組みに対する成果や結果が求められるのは当然です。

そこでよく陥りがちなのが、自社の現場実態を十分把握
しないままに、新たな制度導入をしたり、現状にそぐわない
目標数値設定によって、経営層と現場社員の意識の乖離を
加速させて、最悪の場合、社員の離職につながってしまうなど
悪影響を及ぼす事態を招いてしまうことが挙げられます。

これまで当社では技術系企業に特化したダイバーシティ推進支援で
様々な企業様と関わらせていただき、2000名以上の人材育成に
携わらせていただいてきましたが、

●現場の本音を、正しく把握する

という取り組みを続け、さらには仕組み化してきた
企業様においては、当然ながら現場の実態に即した
人材育成施策や組織風土醸成がうまく進んで、
従業員満足度も向上していることが数字上でも判明しています。

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■技術系企業に特化した実態調査を毎年国へ報告
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当社で2019年より行っている独自調査
「ダイバーシティ＆インクルージョン実態調査」は、
男性管理職比率8割超といった
技術系企業で働く社員を対象とした
アンケート調査となっています。

実態調査で得られた結果を国へ提出し、国としての施策を
現場実態に伴った内容にしてもらい、よりよい日本社会づくりに
つながる取り組みにして欲しいと願って活動しています。

本調査は無料で行っており、協力企業様には大きく以下の内容を
提供させていただいております。

• アンケート基礎質問項目に加えて自社ならではの質問項目追加OK
• 同業他社との結果比較
• アンケート集計～課題整理、施策提案までを報告書として提供

他にも、企業ごとの状況に合わせてより社内活用しやすいよう
リクエストには柔軟に対応できるように体制を整えています。

実際に本調査を導入されている企業様の人事担当者などからは、

「実態調査を全社員向けにやると決めたことで、
社員から『会社も本気で変わろうとしていると分かった』
という声が届くようになった」

「実態調査の結果から、とりわけ管理職とそれ以外の層の
意識の乖離が激しいことに気づくことができた」

「定点観測としてこれまで3回の実態調査をしてきたが
働き方の満足度が毎年少しずつだが上がっているのが判明した。
実施するだけでも意識醸成が図れると思った」

といった声も届いており、役立てていただけているのを
感じて、とても有難く思っている次第です。

当社としても、技術系企業などの男性管理職比率8割超といった組織の
D&Iを阻む原因を現場の声を通して正しく把握し、
その実態を国へ共有することで社会全体が変わっていくための
一助となればと考え、毎年実態調査に取り組んでいます。

人材育成やダイバーシティ推進・女性活躍推進に携わる担当者様が
いらっしゃいましたら、ぜひ現場の実態を正しく把握するための取り組み実施を
ご検討いただければと思います。