企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

求職者が最初に目にする求人票で、自社の企業文化をしっかり伝えましょう。

求人票には、仕事内容や求めるスキルの他、企業の中で共有されている価値観や行動規範、ルールなどの「企業文化」を記載することが重要です。求職者の共感性を高め、マッチング精度の向上につなげることが期待できるからです。さらに、企業文化を共有できている社員は、士気が高く、会社の生産性とイノベーションが加速するといわれています。このように、企業文化を伝えることは、求める人材を獲得するだけではなく、入社後の活躍にも大きな影響を及ぼすのです。 ここでは、企業文化の伝え方の他、求職者の立場に配慮した求人票作成のコツについてご紹介します。

自社にマッチした求職者を引き付ける求人票作成のコツ

ポイント1

企業文化を「見せる」

従業員が日々の業務の中でどのような企業文化に基づいて行動しているのか、文章だけではなく、画像や映像などを求人票に挿入することをお勧めします。これにより、求職者は企業文化を直感的に理解し、共感することができます。

ポイント2

成長機会を伝える

求職者が会社を選ぶ際のポイントの一つとして挙げられるのが、「この企業で働くことでどのように成長できるのか」です。現在は多くの求職者が自身のキャリアを主体的に考え、成長機会を求めるようになっています。キャリア開発や昇給などの制度や仕組みはもちろん、社員に成長意欲があり、会社側もそれをしっかりとサポートしようとする企業文化があることを、求職者にしっかりと伝えなければいけません。

ポイント3

職種名を具体的にする

具体的な職務を表現した職種名は、一般的な職種名に比べると効果が高いことが分かっています。ある企業では、Indeedに掲載されている求人の職種名を「アカウントマネジャー」から「セールスアカウントマネジャー」に変えた結果、応募数が42％、クリック数が32％増加しました。

ポイント4

簡潔・明瞭に記載する

仕事の詳細を伝えたい、という思いが強い担当者ほど、求人票の文章が長文になりがちです。事実をできる限り簡潔に書くことを心がけましょう。また、誰が読んでもすぐに理解できる文章になるよう、社内だけで通じるようなワードは極力避けたほうが良いでしょう。

ポイント5

効果検証を行い、PDCAを回す

求人票を一度作成したらそのままにするのではなく、チェックと修正を繰り返しながら、最適な内容へと仕上げていきます。どのようなキーワードが含まれていれば、検索上位に表示されるのか。どんな職種名や仕事内容にすれば、読者の関心を引くのか。PDCAを繰り返しながら、最適な結果を導きだしていきます。

Indeedの「企業ページ」を活用した、効果的な採用手法があります。

企業が採用活動を行う際は、転職サイト、人材紹介、リファラル、ハローワークなど、さまざまなツールの利用が考えられます。採用担当者は採用目的や採用までの期間、予算、自社の組織体制などを踏まえて、最適な手法を選択したり、組み合せたりしなければなりません。

どんな手法を用いた場合も、重要なことは求職者に認知され、興味を持ってもらうことです。そのためには「企業ブランド」を確立する必要があります。

企業ブランドとは、企業と求職者が共通で認知する「企業の特徴」であり、他社との差別化にもつながります。企業ブランドは仕事内容や給与情報だけではなく、企業文化がわかる社内の様子や勤務したことがある従業員の声など、さまざまな要素で作られます。

企業ブランドを確立し、効果的な採用を実現する方法の一つが、Indeedの「企業ページ」を活用した採用手法です。

Indeedの「企業ページ」のポイント

ポイント1

多くの求職者に求人を見てもらえる可能性が広がる

Indeedは月間訪問数1950万^※1以上を誇る、日本で最もユーザーの多い求人検索エンジンです。あらゆる業種や職種に対応しているため、地域性を伴う採用においても効果を発揮します。そのIndeedに「企業ページ」を掲載することで、より多くの求職者に求人内容を見てもらうことが可能になります。

※1 2019年7月 SimilarWeb調べ

ポイント2

企業文化を視覚的に訴求できる

Indeedの「企業ページ」は、求人情報や給与情報だけでなく、写真やビデオを掲載して社内の様子を公開することができます。また、企業で運用しているツイッターやFacebookのフィードを掲載できるSNSとの連携や、企業に関して投稿されたレビューの掲載も可能です。

ポイント3

費用ゼロから始められる

Indeedの「企業ページ」は、無料^※2で掲載することが可能。企業ブランドを確立した、効果的な採用を実現できます。

※2 利用規約、Indeedが定める掲載基準、及び使用制限が適用されます