カブシキガイシャトランストラクチャ
このサービスのポイント
- 定量的アプローチによる分析
- 診断は全て、データを基にした定量分析。そのため根拠が明確で合理的です。また、定期的に実施することにより、組織・人事の状態を継続的にチェックすることが可能です。
- スピーディな報告
- 分析に要する期間は1週間。診断結果がすぐにわかります。経営計画、施策の立案などに際して急に分析が必要となった場合でも、即対応が可能です。
- 多角的で網羅的な分析
- 人件費、人員数・人員構成、人件費単価水準、人事制度、将来予測の5つの視点から、網羅的かつビジュアル的にもわかりやすく自社の組織人事基盤を分析します。
サービスDATA
| 対象企業規模 | すべての企業規模 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 |
| 費用 | 88万円 |
| 導入社数 | 約670社 ※2023年3月累計実績 |
| サービス形態 | コンサルティング調査・レポート |
| 対応分野 | 等級制度賃金制度評価制度 |
サービス詳細
人事アナリシスレポート（R）について
企業の組織・人事に関する客観的データを網羅的・合理的に分析することで、現在の組織・人事基盤における問題・課題を明確に抽出し、今後の組織・人事基盤整備において必要となる施策を提示します。通常、当社サービスでは数週間から数カ月程度の期間を要する分量の分析を、当サービスではデータ受領後、1週間程度で行い、報告いたします。また、インタビューなど通常の組織診断・人事評価で行われる作業を除外することで、工数を抑え、コスト的にも大変魅力的なサービスになっております。報告書には、分析・診断結果のみならず、その結果から導き出された必要な人事施策を提示いたします。第三者の専門的な視点での施策提言も、社内の意思決定において、有効に活用いただいております。
「人事アナリシスレポート（R）」が利用される場面
・来期計画策定時に方針立案をする時
・要員計画の策定時
・組織機構の変更時
・人事評価、人事制度の見直しを考えている時
・人員数や人員構成を適正化したい時
・自社で分析している結果の外部検証を行いたい時
・経営や人事部内でベクトル合わせをしたい時
※『人事アナリシスレポート（R）』は、株式会社トランストラクチャの登録商標です。（登録第556737号）
人事アナリシスレポート（R） 効用ガイド
1．経営における、人事課題特定と施策方針判断の根拠として
2．特定人事施策を、効率的・効果的に進める基盤情報として
サービスの特徴
1．定量的アプローチによる分析
診断は全て、データを基にした定量分析によるものです。そのため根拠が明確で合理的です。
また、定期的に実施することにより、組織・人事の状態を継続的にチェックすることが可能です。
2．スピーディな報告
分析に要する期間は1週間。診断結果がすぐにわかります。経営計画、施策の立案などに際して急に分析が必要となった場合でも、即対応が可能です。
3．多角的で網羅的な分析
人件費、人員数・人員構成、人件費単価水準、人事制度、将来予測の5つの視点から、網羅的かつビジュアル的にもわかりやすく自社の組織人事基盤を分析します。
4．施策の提案
診断結果と弊社の豊富なコンサルティング経験から論理的に人事施策を導きます。
5．経営の意思決定ツール
報告の内容には、個別の分析結果とともに、結果から導き出される優先すべき課題解決領域、およびそれに対する施策案が合理的、構造的に提示されるため、経営意思決定の場でダイレクトに活用可能なツールといえます。
人事アナリシスレポート（R） version 8.0の詳細内容
自社の人事の状況を人件費、人員数・人員構成、人件費単価水準、人事制度、将来予測の５つの視点より定量的に診断します。合計１７種類（参考診断を含めると３９種類）の診断を行うことにより、組織・人事の問題・課題およびその施策が明確になります。
■人件費診断：人件費が適正か、コントロールされているかを診断
【人件費コントロール診断】
・総人件費診断
・正社員人件費診
・超過勤務連動性診断
・賞与連動性診断
・非正社員人件費診断
【適正人件費診断】
・適正人件費診断（労働分配率基準）
・労働分配率診断
・適正人件費診断（人員構成基準）
【マンパワー費管理レベル診断】
・マンパワー費管理レベル診断
・組織別マンパワー費
■人員数・人員構成診断：人員数が適正か、人員構成に問題がないかを診断
【適正人員数診断】
・適正人員数診断（労働生産性基準）
・労働生産性診断
・賃金生産性診断
・労働生産性×賃金生産性診断
・労働生産性×労働装備率診断
・労働装備率診断
【人員構成診断】
・等級構成診断能力（等級）
・男女別等級構成診断
・組織別等級構成
・年齢構成診断
・男女別年齢構成
・組織別年齢構成
■人件費単価診断：賃金レベルが適正かを診断
【人件費単価水準診断】
・人件費単価水準診断
【人件費単価構造診断】
・賃金範囲妥当性診断（月収）
・賃金範囲妥当性診断（超過勤務手当）
・賃金範囲妥当性診断（年収）
【社内外価値診断】
・人材流動性水準診断
■人事制度診断：成果主義が機能しているかを診断
【人件費配分妥当性診断】
・年収配分妥当性診断
・賞与配分妥当性診断
・HPLP比率診断＜参考＞
・男女別HPLP比率診断
・組織別HPLP比率診断
・採用別HPLP比率診断
【昇格運用妥当性診断】
・昇格運用妥当性診断
・男女別昇格運用妥当性診断
【評価妥当性診断】
・会社業績×業務評価妥当性診断
・能力評価×業績評価妥当性診断
■将来予測診断：将来の人件費・人員構成に問題がないかを診断
【将来予測診断】
・将来予測診断（現行人員数基準）
・将来予測診断（経営計画基準）
アウトプットイメージ
わかりやすいレポートイメージ＆内容
定量的で、ビジュアル化されたわかりやすい診断結果と論理的に導かれた診断施策
■スピーディな報告
データ受領後、およそ一週間で報告いたします。
導入フロー
| 日程・トピックス | 内容 |
|---|---|
| 1．データの準備 |
|
| 2．分析・診断 |
|
| 3．報告 |
|
導入実績
| 導入社数 | 約 670社 ※2023年 3月 累計実績 |
|---|---|
| 導入事例の ダウンロード資料 |
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