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事業カテゴリ:
人材育成・研修
ビジネス効率化・支援

ケプナー・トリゴー・ジャパン,LLC.

http://www.kepner-tregoe.co.jp/

〒107-0051 東京都港区元赤坂1-7-18ニッセイ元赤坂ビル5F
対応エリア:全国、海外、代表者名:ケビン・ダフィー、従業員数:200名

問題解決と意思決定力強化コース KT法(PSDM)_画像

育成・研修 問題解決と意思決定力強化コース KT法(PSDM)

合理的に物事を捉え、
適切に対応する力が身に付く

解決できる課題:コミュニケーションの活性化マネジメント力向上

このサービスのポイント

合理的思考プロセスを効率良く習得
複雑な状況下で、必要十分な情報を迅速に集め、「事実」に基づく的確な問題解決や最良の意志決定を行い、「思い込み」や「憶測」による誤りを食い止めることができます。
効果的な学習方法
実務上の課題を持ち込んでいただき、実際に「KT法」活用の練習をします。60%以上の時間をケーススタディや実務演習にあてており、非常に実践的なプログラムです。
共通の言語・アプローチ・ツールとして使用
多種多様の知識と経験を持つ組織内で問題解決や意思決定の効率が飛躍的に上がります。さらに、個々のメンバーのクリティカル・シンキング・スキル習得にも役立ちます。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国海外
費用 15万1800円 (税抜)
導入社数 導入社数非公開
対象階層中堅社員管理職
対象職種全職種
テーママネジメントロジカルシンキング・課題解決
サービス形態通学型[講義・ワークショップ]
期間・回数・時間【期間】3日間
対象人数1クラス定員10名

サービス詳細

問題解決と意思決定力(KT法)とは

競争激化の複雑なビジネス環境の下で、組織・個人は日々さまざまな問題解決や意思決定を行っています。それでは競争優位性を持つために、「問題解決や意思決定」はどのようにして行われるべきなのでしょうか。
Kepner-Tregoe社の『問題解決と意思決定プロセス』は、世界の優良企業で導入され活用されている合理的な思考プロセスです。この思考プロセスは、事実に基づいて必要な情報を集め、的確な結論を合理的に導き出すための手順を整理体系化したものです。
この合理的な手順を用いれば、業務上の問題解決と意思決定が求められる複雑な状況下で、的確な情報収集を可能にし、最良の意思決定を行い、実行へと移すことができるようになります。また、多種多様の知識と経験を持つ組織内で「共通言語」「共通アプローチ」「共通ツール」として用いることにより、問題解決と意思決定の効率を飛躍的に上げることができます。さらに、個々のメンバーのクリティカル・シンキング・スキル習得にも役立ちます。

ご参加いただきたい方

●事業部門、部門、チームの管理者、リーダーの方々
●問題解決と意思決定のスキルを習得したい方々

このワークショップは業種や職種を問わず、どなたでもご参加頂けるよう構成されています。重要な意思決定を下さなければならない方、日常業務でより合理的で柔軟な思考を磨きたい方をはじめ、すべての方々にご参加頂けるプログラムです。

学習による期待成果

◆多大な時間と費用をかけずに問題の原因を発見できる
◆業務計画を進める上での予防対策を講じることができる
◆リスク発生時でも冷静に対処することができる
◆共通言語を使うことで意思の疎通をはかることができる
◆論理的に良く練られた提案を作成できるので上司を説得できる
◆リスクへの対処法が学べる
◆情報収集のための効果的な質問方法が学べる
◆短時間でも活用できる問題解決・意思決定法が学べる
◆複雑な問題を取り組み可能な単位に分け優先順位をつけることができる
◆業務上の問題解決と意思決定を的確に行えるようになる


4つの思考状況と4つの合理的思考プロセス
研修後のサポート

Kepner-Tregoe社のインストラクターは、研修後のフォローアップとして学習したスキルの応用を実施するお手伝いも致しております。

導入実績

導入社数 導入社数非公開
導入先 旭硝子、河西工業、カルソニックカンセイ、キヤノン、キリン、クラシエホールディングス、神戸市役所、神戸製鋼所、コーニングジャパン、JFEスチール、ジョンソンコントロールズ、ソニー、第一三共ケミカルファーマ、日産自動車、日本電気、日本ヒューレット・パッカード、日立化成、日立製作所、ァイザー、富士フイルム、本田技研工業、みずほ銀行、三井金属鉱業、三菱化学、リコーなど、官公庁、上場企業を中心に100社以上の実績
応用例

• 大手輸送機器製造会社A社では、管理職が問題解決と意思決定(KT法)を使い、企業トップの方針を部門別に具体的に分けて課題化し、迅速な行動をとることによってシェアーを逆転することに成功した。

• 化学製品メーカーB社の研究開発部門では、研究課題の選択と実行プロセスが曖昧に管理されていたため、ここ数年芳しい成果がなかった。そこで問題解決と意思決定(KT法)の導入を行ったところ、研究課題の重点化と実行が的確に運営されたため、研究成果が大幅に改善された。

• 損害保険会社C社の本社企画部門は抽象的な方針会議を重ねることが多かったが、問題解決と意思決定(KT法)の導入により、現状の実態の把握力が改善され、先手を打った営業戦略がとれるようになった。

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