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事業カテゴリ:
ビジネス効率化・支援
人材育成・研修
研修施設・会議室・他施設

株式会社アイ・コミュニケーション

http://www.sc-p.jp/

〒101-0061 東京都千代田区神田小川町2-1KIMURA BUILDING 5F
対応エリア:全国、代表者名:平野友朗

育成・研修 ビジネスメールを学びコミュニケーション改善、時間創出、生産性向上を実現

ビジネスメール研修導入でコミュニケーションが円滑になり、メールにかける時間も短縮、業務の効率化にもつながります。

解決できる課題:ワークスタイル・時短コミュニケーションの活性化新人・若手社員の戦力化

このサービスのポイント

ビジネスメールに特化した研修
独自に開発したビジネスメールに特化した研修プログラムを使い、ビジネスメール教育の専門トレーニングを受けた講師が解説。
豊富な研修プログラム、カスタマイズ対応可
ビジネスメールの基本から応用、実践まで、新人や管理職など階層別、営業職や顧客対応窓口向けなど目的や対象にあった研修プログラムを用意。言語は日本語と英語に対応。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 定型プログラム「ビジネスメールコミュニケーション講座(ベーシック編)」の場合、受講人数は最大10名まで(10名以下でも金額は変わりません)、講演料(講師派遣料)は一律86,400円(税込)です。11名以上、1名増えるごとに8,640円(税込)が追加となります。
導入社数 約200社 ※2017年8月期実績
対象階層全階層
対象職種全職種
テーマ意識改革・モチベーション向上ビジネスマナー・ビジネス基礎
サービス形態研修講師派遣貴社での集合研修[講義・ワークショップ]

サービス詳細

日本で唯一のビジネスメールに特化した専門研修

<研修で学ぶこと>
ビジネスメール研修では、仕事で使うメールの基本的なマナー、守るべきルールを解説します。
世間一般で好まれるメールの基本的な型を知り、メールの基礎が身につきます。
よいメールには心遣いが必要不可欠。
好印象を与え、良好な人間関係を構築し、仕事を円滑に進めるメール文章の書き方を解説します。
さらに、よいメールを早く書く、たくさんのメールを効率よく処理するために役立つテクニックを解説します。

<研修のポイント>
座学で、研修の目的とビジネスメールの知識を習得。
ワークなどを通じて受講者自身の思考・行動パターンを整理、改善点に気付くことができます。
意見交換や発表などを通じて他の受講者の考えも学べる実践的な研修です。

ビジネスメールのこんな悩みを解決します!

<悩み>世の中の標準的なマナーやルールが分からない
日本で唯一のビジネスメール教育専門団体である一般社団法人日本ビジネスメール協会(株式会社アイ・コミュニケーション)が、各企業におこなった取材や2007年から実施している「ビジネスメール実態調査」のデータをもとに研修プログラムを開発。
今、世の中のビジネスシーンでは、どのようにメールを使い、どのように使うことが効果的であるかのトレンドをとらえ、常識のある、相手に好まれるメールの活用法を解説します。

<悩み>自社特有のメールの傾向を押さえた教育を受けたい
既存プログラムのカスマタイズや、専用のプログラム開発もおこなっています。
各企業特有のメールの習慣や既存ルール、使用しているメールソフトや文章表現などを事前にヒアリングし、適したプログラムをご用意します。
受講者のメールを分析して傾向を把握、課題を抽出してプログラムに落とし込むことも可能です。

<悩み>研修で学んだことを定着させたい
研修後のフォローも充実しています。
研修前後にメールを作成し、ビフォー・アフターを分析したり、メールの添削をしたり、研修後も質問を受け付けてアドバイスをしたり、数ヵ月後にフォロー研修をしたりと、さまざまなオプションをご用意しています。

カリキュラム

ビジネスメール基礎研修「ベーシック編」
日程・トピックス 内容
研修時間:2時間~3時間
基本から応用までを網羅した基礎研修
<第1部>ここだけは押さえておきたい!メールの基本ルール・マナー
仕事で使うメールの基本的なマナー、守るべきルールを解説。
世間一般で好まれるメールの基本的な型を知り、メールの基礎を身に付けます。

<第2部>用件をきちんと伝えられるように 心遣いとライティングテクニック
好印象を与え、良好な人間関係を構築し、誤解や行き違いをなくして仕事を円滑に進めるメール文章の書き方を身に付けます。

<第3部>効率化とスピードアップの技術
メールを効率よく使い、生産性を向上する方法を解説。
メールを書く時間が劇的に改善するスピードアップの技法が学べます。

導入実績

導入社数 約 200社 ※2017年 8月 期実績
導入先 味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、川崎汽船、兼六土地建物、三州食品、新東、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、九州大学病院、青山学院大学、明治大学、他