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事業カテゴリ:
安全衛生・リスクマネジメント・EAP

EAP事業を通じて人助けを株式会社Eパートナー

カブシキガイシャイーパートナー

〒105-0013 東京都港区浜松町1-6-15VORT浜松町Ⅰ 10階
対応エリア:全国、代表者名:佐久間 万夫

メンタルヘルス対策・EAP メンタルヘルス研修

コストを抑えてオーダーメイドの研修を実施します

解決できる課題:健康管理・メンタルヘルス対策離職率低下・リテンション研修計画・設計・手法
ストレスチェック

このサービスのポイント

満足度の高い研修
弊社では、年間500回以上の研修実績があります。
2016年の研修内容の満足度は93.5%、研修講師の満足度は94.8%と高い満足度を維持しています。
企業ニーズに合わせた研修をご提供
弊社の研修は、カウンセリングの臨床経験と企業経験のあるカウンセラーが講師を担当します。
企業ニーズに合わせた研修をご提供できます。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 1時間5万円~
導入社数 約670社 ※2017年4月期実績
サービス形態セミナー・研修

サービス詳細

人事担当者様の良きパートナーとして
法人担当カウンセラーが継続してご支援します

<Eパートナーの研修の特長>
メンタル面での不調、疾患、休職は増加傾向にあり、ご対応に苦慮されている企業様も多いのではないでしょうか。

中でもメンタルヘルス対策のひとつとして、研修は欠かせないものですが、それぞれの企業様で抱える問題は異なりますので、オーダーメイドの研修が必要不可欠になってまいります。

Eパートナーの研修講師は臨床経験、企業組織の経験を持つカウンセラーですので、様々なお悩みにもお応えしながら、それぞれの企業様に合った研修をオーダーメイドで実施します。


<ここがポイント!>
●講師はカウンセラーであり、臨床例を多く持っています。かつ企業組織での経験が豊富です。

●講演スタイルも可能ですが、できるだけ参加型
(プライベートワーク、グループワーク、ロールプレイング、ケースメソッド)を多く取り入れて、
 体験的に身につけて頂くことを目指しています。

●各企業の現状を理解した上でオーダーメイドの研修を実施します。

●全国に講師が出向いて研修を実施できますので、全社ベースの研修が可能です。

●EAP契約企業様は利用の傾向を踏まえた研修、
 ストレスチェックを実施の企業様は組織分析を踏まえた研修をご提案します。


<メニューの一部>
・メンタルヘルス・ラインケア研修(基礎編・応用編)
・メンタルヘルス・セルフケア研修(基礎編・応用編・認知療法編)
・コミュニケーション(アクティブリスニング)研修
・コミュニケーション(アサーション)研修
・ハラスメント(セクハラ・パワハラ)防止研修
・人事担当者向けメンタルヘルス不調者対応研修
・新入社員向けセルフケア研修
・社内相談窓口担当者向け(メンタルヘルス・セクハラ等)研修
・ワークライフバランス研修
・メンタルタフネス研修 ・・・・・他


Eパートナーの法人コンサルティング

導入実績

導入社数 約 670社 ※2017年 4月 期実績
導入先 2017年 4月期実績 約670社 様にご利用いただいております。
例)エーザイ株式会社様、大和ハウス工業株式会社様、ヤマハ株式会社様 など
エーザイ株式会社様:社員と家族のメンタルヘルスケアの取組みとその効果について

 

労務政策部 福利厚生センター長 今井 英晶様
労務政策部 担当部長 河口 英夫様

<何を期待してEパートナーを選ばれたのでしょうか>
今でこそ家族を含めてのフォローは一般的になってきましたが、Eパートナーは最初から本人とその家族と標榜していました。エーザイも企業理念のヒューマン・ヘルスケアという中で「患者様とそのご家族」という言い方をしています。家族を含めてのフォローという部分に共感を持ちました。それから出張面談に力を入れていること。どうしてもメンタルヘルス不調の場合、遠くまで出てきての相談というのは大きい負担になります。カウンセラーが近くまで出張する所に魅力を感じていました。又、人によって色々なニーズがあるので、電話相談、メール相談もできるという幅広い選択肢が取れることもメリットでした。その他、研修サービスなど色々な観点から精査した上で、最終的にはカウンセラーの質の高さという部分を評価して選びました。

<効果という点ではどのような印象をお持ちですか>
メンタルヘルス不調というのは、放っておけば年々増えて行く傾向にあると思っています。それは若い人たちがシニア世代とは違う感覚を持っていて、仕事自体も高度化・効率化されてきている環境も背景にあります。このような環境の中で、不調者の発生を少しでも減らしたいと考えています。新入社員のMR職に対して、サポートメールを配信してから、明らかに不調者の数が、下がってきたという数値的成果が出てきています。

又、契約して9年目に入りますので、研修をお願いする場合も、当社の状況に即して、例えば生産部門の組織の責任者研修や研究所の全社員を対象とした研修など現場のニーズをしっかりと汲み取って研修の中身を作り上げて頂いていることも有効かと思います。
そして、統計的な利用状況についても定期的にご報告を頂きますが、面談後の満足度評価がとても高いことから、社員の満足につながっているのではないかと思います。

このような効果の土台には、社員が安心して相談できるという社員からの信用の蓄積があると思います。メンタルヘルスの問題はあまり会社に知られたくないという前提で相談にいくわけですが、守秘義務がしっかり保たれていないと社員の信用は築けません。

大和ハウス工業株式会社様:全国ベースでのメンタルヘルスケアに関する取組みについて

 

人事部健康管理室 室長 長田 裕文様
人事部人事グループ 上席主任 嶋田 智美様
人事部健康管理室 専任課長 平田 雅子様

<何を期待してEパートナーを選ばれたのでしょうか>
当時、本社の人事には、全国の事業所から、診断書を出して休みに入った段階でようやく情報が来るようなケースが多くありました。もっと早い予防的段階で全国の事業所をしっかりフォローしたい、そして休職者の復職支援に力を入れたいという会社方針もあり、フットワークよく動いていただけるEパートナーを選ばせて頂きました。契約以降、全国の事業所をカウンセラーに定期巡回して頂いています。
加えて、当社は全国に社員がいますので、場所は問わず、全国の相談者のもとに行って相談を受けて頂けること、そして社内ではなく、あくまでも社外ということで、名前を伏せてご相談できるという部分も社員や社員の家族の利用のしやすさという点から大きかったと思います。

<職場復帰支援には、どのように取り組まれていますか>
基本は休職に入った社員はEパートナーのカウンセラーに支援してもらうように主に総務責任者がアレンジしています。ですが、ご本人が必要ないと判断されたり、話した内容が会社に伝わるのではと心配したり、主治医のクリニックでカウンセリングも受けている場合もあり、全ての休職者がカウンセラーの支援を受けている訳ではありません。随分と浸透してきた職場では、気がついた人がカウンセリングを勧めてくれたり、上司から「ケアを頼む」ということで人事や総務責任者に連絡が入ったりします。全社的に運用することについては、本人の意向や遠慮もあって、なかなか難しいなと感じています。
又、当社は復職判断基準を設けております。例えば就業時間(基本は9:00)に出社できること、勤労意欲があり、規則正しい生活リズムがとれていること等を確認しています。一番の基点になるのは半日勤務ですから始業時間からの4時間勤務が一ヶ月間継続できることが条件になります。そして一ヶ月毎に経過確認の産業医面談を実施して通常勤務に向けて、時間外労働や出張の制限を付けるかどうかを判断します。半日勤務は基本一ヶ月ですが、ケースによって1週間位で8時間勤務ができる方もいます。主治医や精神科専門医、産業医の意見書なども参考にして柔軟に対応しています。

ヤマハ株式会社様:職場復帰支援を含めたメンタルヘルス施策の運用と効果について

 

人事部 環境安全グループ 医師 山本 誠様
人事部 環境安全グループ 看護師 尾上 和永 様

<何を期待してEパートナーを選ばれたのでしょうか>
当時、遠州地区だけでなく、全国の営業拠点の職場復帰支援ができる外部EAP会社を探していました。全国、いつ、どこで病欠者が出るか分からない中で、「あそこは遠いから行けません」という訳にはいきません。しかし、社内だけで支援ネットワークを常時維持することはコストを考えると難しい。対面での職場復帰支援を、全国ベースで実施して頂けることを期待して、Eパートナーを選びました。
実際に、Eパートナーの営業担当、法人担当カウンセラーを含む窓口の方がすごく安心できました。研修やその他のことに関しても、こちらの要望に柔軟に対応して、レスポンスが早いことも大きかったです。そして、上司、人事担当者が、困っている時にも対応して頂ける点が、社内的にもありがたいと思っています。

<効果という点ではどのような印象をお持ちですか>
ヤマハ本社のデータでは精神疾患病欠者の再休職率がどんどん減っています。休職期間満了ぎりぎりまでいった方も、Eパートナーの支援を受けて、部署が変わって復職出来た事例もあります。又、日常の産業医としての診療の中で、眠れないというご相談があって、Eパートナーをご紹介した方も、カウンセリングを受けていただき、今は落ち着いています。社内では、ご家族の問題、借金の問題、介護の問題などは、社内の人間だと「頑張ってもらうしかないね」になるのですが、私たちが「Eパートナーもあるので使ってみたら?」と言えるのはいいと思いますね。