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事業カテゴリ:
福利厚生

人に元気を、企業に活力を。株式会社リロクラブ

カブシキガイシャリロクラブ

https://www.reloclub.jp/

〒160-0022 東京都新宿区新宿4丁目2番18号新宿光風ビル
対応エリア:全国、代表者名:代表取締役 杉山新吾、従業員数:300名、資本金:100,000,000円

福利厚生 福利厚生アウトソーシングサービス「福利厚生倶楽部」

低コストで地域間格差が少なく、
充実した福利厚生制度を実現

解決できる課題:人事業務の効率化・アウトソーシング離職率低下・リテンションモチベーションの向上
コスト削減

このサービスのポイント

低コスト
「福利厚生倶楽部」なら、限られた予算でもコストパフォーマンスの高い福利厚生制度を構築することが可能です。
豊富なメニュー
スポーツクラブ、ベビーシッター、英会話、映画館、レジャー施設、レストラン、宿泊施設など全国の施設やサービスと提携。豊富なサービスメニューを提供しています。
全国カバー
全国の事業拠点で、各地域に密着した福利厚生サービスを提供しています。会報誌も10のエリアに特化して発行、地域間格差のない利用率の向上に貢献しています。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 従業員数規模により料金が異なります
プラチナプラン基本料金
100名未満 :入会金3万円、月会費1,000円/人
1,000名未満:入会金5万円、月会費900円/人
1,000名以上:入会金10万円、月会費800円/人

ゴールドプラン基本料金
100名未満 :入会金3万円、月会費750円/人
1,000名未満:入会金5万円、月会費650円/人
1,000名以上:入会金10万円、月会費550円/人
導入社数 1万800社 ※2019年4月期実績
サービス形態代行・アウトソーシングコンサルティング
対応分野カフェテリアプラン保養所各種講座(例:英会話・エクササイズ)各種補助(食事、図書券、他)福利厚生コンサルティング

サービス詳細

だから利用される「福利厚生倶楽部」
幅広いメニューで多様なニーズに対応

従業員の多様なニーズに対応できる幅広いメニューで、ワーク・ライフ・バランスの実現を支援します。

< 企業の福利厚生制度の充実に >
子育て支援制度介護支援制度スキルアップ支援制度健康促進支援制度スポーツ支援制度
住まいの支援制度安心サポート制度

< 従業員の余暇・生活支援に >
国内トラベル支援制度海外トラベル支援制度余暇支援制度暮らしの支援制度車サービス支援制度


 
だから利用される「福利厚生倶楽部」
地方でも使える!全国対応のメニュー構成

全国10エリアごとに会報誌を発行することで、地域間利用格差なくワーク・ライフ・バランスの実現を支援します。

< 会報誌10エリア >
1.北海道版 2.東北版 3.新潟版 4.首都圏・近郊版 5.中部版
6.関西版 7.中国版 8.四国版 9.九州版 10.沖縄版

< 拠点6拠点 >
1.東京本社 2.大阪支店 3.札幌営業所 4.東北営業所 5.新潟営業所 6.北関東営業所

< グループ >
福利厚生倶楽部中部(名古屋鉄道との合弁会社)
福利厚生倶楽部中国(中国電力との合弁会社)
福利厚生倶楽部九州(麻生グループとの合弁会社)


 

導入実績

導入社数 1万800社 ※2019年 4月 期実績
導入先 楽天健康保険組合、旭硝子、住友林業、武田薬品工業、味の素、京王電鉄、大阪ガス、ジュピターテレコム、スクエア・エニックス・ホールディングス、NEXCO(東日本・中日本・西日本)、シティグループ、P&G、Apple Japan

よく寄せられる質問

メニューが豊富で、費用がかかるのではないかと心配です。
ご安心ください。福利厚生倶楽部のメリットは、会員組織が大きいメリットを活かしてリーゾナブルな価格でサービスを提供できることにあります。ゴールドプランであれば、従業員1人あたり月会費550円からご利用いただけます。
従業員が利用してくれるでしょうか?
はい。福利厚生倶楽部は利用率と利用満足度を高くすることを重視しており、各エリアの会報誌やメールマガジンはもちろん、スマートフォンアプリ、LINE、営業担当者によるフォローアップ施策など、企業担当者さまと一緒にさまざまな取り組みをおこなって利用率を高めております。
地方にある企業です。利用できるメニューはありますか?
はい。全国6ヶ所の事業拠点とグループ会社3社で、地域に密着したメニュー開発をおこなっております。地域密着型のメニューを従業員の皆様に知っていただくために、全国10エリアに細分化した会報誌の発行と、全国50エリアの厳選版デジタルPDFを発行(2ヶ月に1回)して告知しています。
従業員が少ない企業です。入会できますでしょうか?
はい。企業規模にかかわらず、コストパフォーマンスの高い福利厚生サービスを提供しています。実際の契約社の77.8%が従業員数100名未満の中小企業です(2018年実績)。企業規模にかかわらず、お気軽にお問い合わせください。