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HRカンファレンス2020-春-[東京]<ライブ配信> 参画企業
事業カテゴリ:
人材アセスメント・サーベイ
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組織・人事コンサルティング

成長を願うすべての人へ。一人ひとりが自ら育つ環境を整え成長を支えます。株式会社日本能率協会マネジメントセンター

カブシキガイシャニホンノウリツキョウカイマネジメントセンター

http://www.jmam.co.jp/hrm/

〒103-6009 東京都中央区日本橋2-7-1東京日本橋タワー 9階
対応エリア:全国、代表者名:張 士洛、従業員数:406名、資本金:10億円

組織開発 【無料進呈】「自己啓発支援制度」に関する実態調査報告書2018

企業内教育における自己啓発プログラムの実態を把握し、より効果を上げるためのヒントを明らかにする

解決できる課題:モチベーションの向上組織・風土の改革キャリア開発・キャリア支援

このサービスのポイント

企業内教育自己啓発プログラムの実態を把握
通信教育による自己啓発支援プログラムを、より効果的にするための課題と対策のヒントを明らかにするために行われた調査です。
250社の回答から傾向を抽出
約250社の人事教育ご担当者様に回答をご協力いただきました。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 無料
導入社数 5500社 ※2018年12月期実績
サービス形態コンサルティングセミナー・研修

サービス詳細

「自己啓発支援制度」に関する実態調査報告書2018

多くの企業が、階層別教育、職能教育、専門教育とならび、自己啓発プログラムを人材育成の柱の1つとして位置づけています。なかでも通信教育は、多様な学習ニーズへの対応や運用のしやすさなどから、主要な手段として活用されてきました。
一方、それが十分に活用され、より成果上げるためのノウハウは、あまりオープンになっていないという現状もあります。
私たちは、自己啓発は一人ひとりの成長欲求を満たし、他の教育プログラムやOJTの効果を上げるためのエンジンになるとの信念のもと、40年にわたり通信教育プログラムを提供してまいりました。
本調査は、このような観点から企業内教育における自己啓発プログラムの実態を把握し、より効果を上げるためのヒントを少しでも明らかにし、多くの企業のお役に立ちたいとの思いから実施いたしました。
調査にあたっては、約250社の人事教育ご担当者にご協力いただきました。心から感謝申しあげます。

※本資料は、組織の教育ご担当者様向けの報告書となっております。同業・個人の方からのお申込はご遠慮いただいております。ご了承くださいませ。