サービス情報

最終更新:2017/07/07

好評につき、追加日程設定! 平成28年度(2016年度) 新入社員研修のご案内

  • 新入社員研修
  • コミュニケーション
  • 他 新卒採用
大人数による画一的なカリキュラムとは一線を画した、今までにない新人研修です。
提供企業 株式会社オフィスたはら (Office Tahara Training & Consulting)
対応エリア 全国、海外
導入実績 通信、旅行、建設、銀行、製薬、IT、食品、ホテル、広告、自治体など 実績多数
費用 お一人様受講料 2日間 29,800円 (資料代込み)

サービス概要

 

「オフィスたはら」だから実現できる 新入社員研修の7大ポイント

 

—POINT1

業界最安値の低コストを実現!

大手研修会社では一人4万~5万円(2日間コース)が相場の新入社員研修コストを弊社ではお一人29,800円という価格に据え置きました。

 

—POINT2

徹底した少人数数制 、御社単独開催を実現!

通常100名程度(他社混成)で実施することが多い新入社員研修を最大40名(5名以上)に設定。混成チームにはせず、御社だけでの単独開催を行います。

—

POINT3

現場で即実践、即戦力を養います!

新入社員研修にありがちな画一的なコンテンツを見直し、リアルなロープレケースを多数導入、より実践的なカリキュラムで、「現場で使える」即戦力スキルアップを目指します。

—

POINT4

事前に研修コンテンツの要望を伺います!

研修実施前に、個別に研修内容についての要望をヒアリングいたします。研修内容をカスタマイズすることで、より現場に即した満足度の高い研修カリキュラムをお作りいたします。

—

POINT5

開催スケジュールも自由自在にアレンジ!

原則、平日2日間(12時間)のスケジュールですが、土日開催や、午後4時間で3日間開催、あるいは夕方3時間で4日間開催などのアレンジも可能です。ご都合の良い日に、時間に自由設計いたします。

—

POINT6

研修は出張形式、講師が御社へ訪問します!

受講者の研修会場までの時間や、交通費を削減でき、また会場費も御社内の会議室を活用することで、快適な受講環境を整えます。全国各地、何処へでも出張可能です。

※会議室がご準備できない場合は弊社で会場手配を致します。(会場費は別途ご請求になります。) ※講師の交通費などの諸経費は実費ご請求になります。

—

—POINT7

講師は大手研修会社出身、経験と実績を保有した新人研修のプロを揃えています!

弊社の講師陣は、大手研修会社出身者で編成しております。IT・金融・通信・自動車・サービス・小売り・食品・製薬・自治体などあらゆる業界・業種に経験、実績を持つプロ集団です。

※開催希望日をお伺いし、講師のスケジューリングを調整したうえで、講師プロフィールを提示いたします。もちろん、ご要望に応じて講師の調整は可能です。

 

 

事例・実績

【カリキュラム事例】 ~2日間コース~

1 社会人としてスタートをきる皆さんが心がけてもらいたいことって何だろう?

2 なぜビジネスマナーを習得するのか?

   ビジネスパーソンに求められるビジネスマナー

   その1(挨拶・ことばづかい編)

3 ビジネスパーソに求められるビジネスマナー

   その2(電話応対・名刺交換編)

4  ビジネスパーソに求められるコミュニケーション術

    報告編(論理的に考え、話すスキル、正しいホウレンソウとは?)

5  初日のまとめ(総合ロールプレイ)

6  ビジネスパーソンに求められるコミュニケーション術

    対人対応編(苦手なタイプを攻略しよう!)

7  できるビジネスパーソンの仕事術を盗め

    その1(スランプの克服編)

8  できるビジネスパーソンの仕事術を盗め

    その2(業務の効率的な進め方編)

9   これからのアクションプランをつくろう!

10  まとめ(明日へ向かって、チャレンジ宣言!)

この提供者のその他のサービス

提供者情報

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。会員ができること

注目コンテンツ


『日本の人事部』注目のセミナー特集

人事担当者必見の注目のセミナーをご紹介。貴社の人事課題の解決や、情報収集にお役立てください。


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、<br />
人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは?

「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、
人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは?

来る2010年(平成22年)4月1日、いよいよ「労働基準法の一部を改正...


多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題とは?

多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題とは?

多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題と...


セミナー掲載をご希望の企業さま