企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ


HRカンファレンス2018 -秋-[東京] 参画企業
事業カテゴリ:
人材育成・研修
組織・人事コンサルティング
安全衛生・リスクマネジメント・EAP

キューブ・インテグレーション株式会社

http://www.cubeintegration.com/

〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-12-1渋谷マークシティW22階
対応エリア:関東[茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県 山梨県]、代表者名:菅野 潤、従業員数:16名

メンタルヘルス対策・EAP 復職訓練プログラム

自社の試し出勤やリハビリ出勤制度のアウトソースとして活用いただけます

解決できる課題:健康管理・メンタルヘルス対策

このサービスのポイント

試し出勤やリハビリ出勤制度のアウトソース
自社で実施する場合に負担が大きい「試し出勤制度」や「リハビリ出勤制度」のアウトソースとして、企業が求める復職水準をゴールとしたプログラム構成をとります。
復職前の休職期間中の段階からサポート
復職前の休職期間中の段階から復職後の段階までのサポートを行うことで、円滑な復職および復職後の定着につなげていきます。
リハビリ出勤プログラム
主治医が求める復職水準と企業が求める復職水準のギャップを埋めるためのリハビリ・トレーニングを実施します。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 関東
費用 月額16万円(税抜き)~
導入社数 導入社数非公開
サービス形態代行・アウトソーシング

サービス詳細

復職訓練プログラムが必要となる背景

メンタル疾患の職場復帰において、主治医から復職許可の出る水準と、実際に仕事が可能となる水準の間にギャップが生じており、このギャップを埋めないままに復職をした場合は、生産性の低い状態が続き、再発のリスクも高くなります。このギャップを埋めるために、リハビリおよびトレーニングの期間が必要となります。

 また、企業側は、きちんと従業員の状態を「事例性」に基づいて、「従業員を職場に戻しても大丈夫な状態であるか?」という観点で、復職可否を判断する必要があります。

 キューブ復職訓練プログラムでは、自社で実施する場合に負担が大きい「試し出勤制度」や「リハビリ出勤制度」のアウトソースとして活用頂けると共に、復職判断に必要な5つのポイントをおさえながら、復職前の休職期間中の段階から復職後の段階までのサポートを行うことで、円滑な復職および復職後の定着につなげていきます。

 本プログラムに関わるスタッフは、企業臨床や産業領域に精通した臨床心理士等の専門家であり、復職支援における効果的な介入の実践経験に基づき、プログラムを提供しております。また、当該従業員の方のプログラム実施期間中は、企業人事・現場管理職等と密な連携を図り、復職可否の判断や復職後の定着の際に苦慮する様々な問題解決の支援を行っております。


 
復職訓練プログラムの特徴

1.職場復帰判断に必要な事例性のポイントを踏まえた支援
職場復帰を判断する際、事例性に基づいて判断されているかどうかが重要となります。復職訓練プログラムでは、以下のポイントを踏まえた実施・支援を行います。

【職場復帰を事例性に基づいて判断する際に必要な5つのポイント】
 ① 業務遂行面に於ける回復度合いの確認
 ② 心理面に於ける安定度合いの確認
 ③ 心理的弱点の自己認識と改善度合の確認
 ④ 不調者に対する適切なケアとリスクマネジメント
 ⑤ 復職の為の判断基準が公平かつ客観的であること

2.企業が求める復職水準をゴールとしたプログラム構成
自社で実施するには負担が大きい「試し出勤制度」や「リハビリ出勤制度」のアウトソースとして、企業が求める復職水準をゴールとした、リハビリとトレーニングの要素を兼ね揃えたプログラム構成をとります。

復職訓練プログラムの構成

 復職訓練プログラムは、【リワークプログラム】と、キューブ・リワークスペースで行う【リハビリ出勤プログラム】への参加を通じて、休職者の状態に合わせた段階的な訓練および職場復帰に必要な事例性の確認を行います。


 
リハビリ出勤プログラムの構成

 リハビリ出勤プログラムでは、主治医が求める復職水準と企業が求める復職水準のギャップを埋めるためのリハビリ・トレーニングを実施します。


 

導入実績

導入社数 導入社数非公開
導入先 1.金融(東証一部上場企業、社員数1,000-3,000名)
2.メーカー(東証一部上場企業、社員数3,000名以上)
3.メーカー(東証一部上場企業、社員数10,000名以上)
4.外資系IT(東証一部上場企業、社員数1,000-3,000名)
5.日系IT(東証一部上場企業子会社、社員数1,000名未満)
6.商社(東証一部上場企業子会社、社員数1,000-3,000名)
7.外資系製薬(社員数3,000名以上)
他多数の導入実績が有ります。

サービス資料を無料ダウンロード