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執行役員の人物・能力要件について

執行役員が新しく導入されることになり、
評価基準を作成することになりました。

経営を担う人物の育成・トレーニングという視点で評価基準を設定する場合、
求められる人物要件と能力要件を教えていただけませんでしょうか

投稿日:2014/12/25 11:37 ID:QA-0061163

*****さん
東京都/販売・小売(企業規模 301~500人)

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プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、御社の業態や執行役員が従事する業務内容等によって異なりますので、この場で確答は出来かねる件ご了承下さい。やはり基本的に要件詳細に関しましては、御社の経営実態について熟知されている役員の方を交えて十分検討の上決められるべき事柄といえます。

その上でごく一般的な観点より申し上げるとしますと、人物面では常に冷静及び客観的な思考判断が出来る事・得意分野や特定部門に偏らず大局的観点から業務に携われる事・コンプライアンス意識が高い事、そして能力面では業務及び業界に関わる高度な知識を有する事・必要とされるマネジメントスキルを習得している事・バランス感覚に優れている事等が挙げられるといえるでしょう。すなわち、いきなり執行役員に限定される要件を考えるよりは、こうした一般的といえるような要件を取り上げ、その上で業務事情に沿ってより当職に適すると思われる内容を具現化していかれる方が分かりやすいものと考えます。

投稿日:2014/12/25 21:05 ID:QA-0061167

相談者より

ご回答ありがとうございます。

投稿日:2014/12/26 11:45 ID:QA-0061169参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

与えられるミッションは企業毎、 担当分野によって違う故、・・・

問題の執行役員は、 会社法で認められた執行役とは異なり、 従業員として権限と責任が付与され、一定の事業部門の執行を担当する使用人だと理解します。 もしその通りなら、 最上位の役職レベルの従業員層に求められる要件と評価基準ということになるのでしょうね。 当然ながら、 与えられるミッションは企業毎、 担当分野によって違うでしょうから、 具体的な要件と評価も、 企業によって異なってきます。 その辺を承知の上で、 単なる文字として挙げれば ( 順不同、 要件毎の説明は割愛 )、 「 国際性 」、 「 戦略性 」、 「 革新性 」、 「 精神力 」、 「 公平性 」、 「 バランス感覚 」、 「迅速な意思決定」、 「 情報力 」、 「 豊富な人脈 」 等々、 いくつでも候補要件があります。 個別企業においては、 これらの最上位要件を、 自社のニーズに基づき、 追加、変更、削除を行い、 更に重要度に応じたウエイトを付与し、 執行役員のミッション遂行に欠かせない要件として落とし込むことが必要です。

投稿日:2014/12/26 11:35 ID:QA-0061168

相談者より

ご回答ありがとうございます。
項目としては以下のイメージがございます。
大変恐れ入りますが、各項目の評価基準(説明)をいただけませんでしょうか。


「 戦略性 」「 革新性 」「 精神力 」「 公平性 」「 バランス感覚 」「迅速な意思決定」「 情報力 」「 豊富な人脈 」

弊社では大きく、「成績・勤務態度考課」と「能力考課」に分かれており、成績・勤務態度考課には成果以外に2項目(マネジメント・自己啓発)、能力考課では考課要件として4項目設定がございます。
是非参考にさせていただきたいので、何卒宜しくお願いいたします。

投稿日:2014/12/28 10:32 ID:QA-0061170大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

与えられるミッションは企業毎、 担当分野によって違う故、・P2

参考事例として挙げた項目自体の定義は、 ネット辞書で簡単に入手できます。 問題は、 「 評価項目の選定 」、 「 加重率(ウエイト)の設定 」、 「 客観度の高い評価手法の確立 」 の3点です。 初回回答で申し上げた通り、 これらは、自社のニーズに基づき、 シッカリ構築される必要があります。

投稿日:2014/12/29 10:45 ID:QA-0061171

相談者より

ご回答ありがとうございます。

投稿日:2015/01/16 14:41 ID:QA-0061295大変参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



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