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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2017/05/24

転職理由ランキング、「ほかにやりたい仕事がある」が9回連続1位~働く条件の転職理由が増加。「働き方」への関心高まる傾向も(転職サービス「DODA」調べ):インテリジェンス

総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:峯尾太郎)が運営する転職サービス「DODA(デューダ)」は、2016年10月~2017年3月のあいだに「DODA」に登録した転職希望者のうち約3万5千人を対象に、転職理由についての調査を行いましたのでお知らせいたします。

 

■総合結果 ~ “働き方”への関心が高まり、待遇や環境の改善のために転職を考える人の割合が上昇
今回は、2012年上半期(2012年4~9月)から9回連続で「ほかにやりたい仕事がある」(12.8%)が1位に。次いで2位が「会社の将来性が不安」(9.7%)、3位が「給与に不満がある」(8.0%)という結果でした。

今回の特徴は、待遇や就業環境など、“働き方”を改善するために転職活動を始めた人の割合が上昇したことです。トップ10の中では、「給与に不満がある」「U・Iターンしたい」「残業が多い/休日が少ない」「土日祝日に休みたい」などの割合が増加しました。求人倍率の高い状態が続いていることに加え、“働き方”への関心が特に高まった時期であったため、転職理由に働く条件の改善を挙げる人が増えました。

 

■業種別 ~「サービス」、「小売・外食」では、「残業が多い/休日が少ない」の割合が上昇
8業種別での転職理由の1位は、「メーカー」以外の7業種では「ほかにやりたい仕事がある」、「メーカー」では「会社の将来性が不安」となりました。また、5業種(「IT・通信」「金融」「メーカー」「商社・流通」「小売・外食」)で「会社の将来性が不安」の割合が上昇しています。転職市場に求人数が多く、業種や職種のバリエーションが幅広い今のうちに、より将来性があると見込む会社への転職を考える人が増加したようです。

「IT・通信」では、2位の「給与に不満がある」が1年前の調査と比べると2.0pt上がりました。「IT・通信」の経験者は、より上流工程の仕事が多い会社や、利益率の高い会社へ転職することで年収が上がる傾向にあるため、転職したいと考える人が増加しています。求人数も多いため、転職求人倍率も、業種別でみるともっとも高く、本調査期間中に6~7倍で推移しています。

「サービス」、「小売・外食」では、「残業が多い/休日が少ない」の割合が上昇しました。どちらの業種も求人数の多い状況が続いており、残業規制を行うなど、従業員の就業環境の改善に力を入れている企業が増えています。そのため、これまでの経験を活かせて、働く時間を改善できる求人があれば転職したいと考える人が増えているものと推察されます。

 

■男女別 ~ 男女ともに働く条件に関する転職理由の割合が上昇
「男性」の転職理由は、1位~7位までと10位は前回と同じでした。2位「会社の将来性が不安」(前回比+0.6pt)は前回減少していたため、前々回の2016年5月と同じ水準となっています。男性の特徴として、給与や勤務時間、勤務地など働く条件に関する不満を転職理由に挙げる人の割合が上昇傾向で、今回も3位「給与に不満がある」(前回比+0.4pt)、4位「残業が多い/休日が少ない」(前回比+0.2pt)、6位「U・Iターンしたい」(前回比+0.5pt)を挙げる人は増加しました。近年家事育児へ積極的に参加する人が増えているため、転職する際も職場環境を重視する傾向にあるようです。

「女性」の転職理由は、1位「ほかにやりたい仕事がある」(13.2%)、2位「残業が多い/休日が少ない」(7.2%)、3位「給与に不満がある」(5.9%)でした。「家庭環境の変化によるため」は、2016年5月の調査の際にTOP10に戻ってから2回連続で上昇が続いています。結婚や出産などライフイベントを経ても働き続けることを希望する人は増えており、勤務地や就業時間など、数年先を見据えて希望の生活ができる仕事に転職する人が増加傾向です。

※ DODA「転職理由ランキング」はこちら

 

■調査概要

【データ出典】DODAサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計
【データ抽出期間】2016年10月~2017年3月
【有効回答数】35,646件
※調査結果の「割合」は、小数点第二位を四捨五入して記載しています。順位は異なっているものの割合が同じ箇所があります。
※割合の数値は、小数点第二位を四捨五入して記載しているため、今回調査と前回調査の差が前回比の数値と一致しない場合があります。

 

<本件に関するお問い合わせ先>
株式会社インテリジェンス
広報へのお問い合わせ

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社インテリジェンス http://www.inte.co.jp/ /5月23日発表・同社プレスリリースより転載)

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