「ハーバード流交渉術」など主要プログラムを相次ぎ改訂、世界共通に～まず「交渉術」と「対応性向上」：ウィルソン・ラーニング ワールドワイド

ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社（以下「ウィルソン・ラーニング」）は今秋から、主要な研修プログラムを相次ぎ改訂します。ビジネス環境の時代的な変化を取り入れ、より研修の効果が上がるようにするねらいです。まず「ハーバード流交渉術」と「バーサタイル リーダー」の提供を10月13日から開始します。来年以降も他の定番プログラムの改訂を集中的に行います。これまで英語版で先行してきた改訂を同時進行にする形に改め、日本国内外で同一の研修を受講いただけるようなねらいもあります。

【ハーバード流交渉術】
「ハーバード流交渉術」は、交渉術として世界的な権威とされるハーバード大学 交渉学研究所の共同創設者ウィリアム・ユーリー氏の監修によるウィルソン・ラーニングオリジナルのプログラムで、交渉で合意を得るだけでなく、交渉を通じて、より緊密な人間関係をもてるようにしているのが特色です。このプログラムは1988年に開発され、以降、世界の主要国で採用されており、日本語版も1995年に提供が始まっています。

今回の改訂では、受講者自らが抱える交渉の情報を研修前にまとめてもらった上で、研修中にはそれをもとに交渉計画を立ててシミュレーションや練習を行い、さらに講師や他の受講者からのフィードバックを得るという実践的なスタイルに改めました。交渉のプロセスも一新したことで、交渉の進め方を明確にし、スピード感を持って学習いただけます。

また最近の交渉事で最も主要なテーマとされる、価格交渉への応用方法を導入するなど、仕事に密着した内容にしたのが特色。プログラム内で登場する映像、交渉のモデルも最新のものに改めました。この結果、現場にもどってすぐに交渉が進められるようになるなど、研修の効果をより実感していただける内容になっています。交渉に対する抵抗感も薄れ、交渉相手と共同で問題解決に臨む姿勢が身につくことが期待できます。

【バーサタイル リーダー】
「バーサタイル リーダー」は、さまざまな人たちが使う異なるコミュニケーションのスタイル（ソーシャ ル スタイル）を知り、そのスタイルごとへの対応法を知って、より効果的かつ生産的に自分の仕事 を行えるようにするプログラムです。ウィルソン・ラーニングは、ソーシャル スタイル理論に基づく対人 対応法に関する研修の草分け的存在で、単に相手のスタイルに合わせた言動をとるという域を超 え、自分らしさを保ちながらも、相手のニーズや期待に応えようとする誠実な意図を持ち続けること により、相手からの信頼感を深められるようにすることが特色です。

世界では1974 年に、日本でも1983 年に提供を始め、対応する言語は15 を超えました。 2004 年以降は「情況対応シリーズ」の名称で実施、提供してきましたが、今回は全面的に改訂 し、プログラム名も改めました。受講後は、リーダーシップスキル、コミュニケーションスキルが向上し、 受講者の顧客満足度が高まることも実証されています。

今回の改訂では、受講者が自らのビジネスに適用することをより意識できるよう「対応性」の概 念を強く打ち出しました。「ソーシャル スタイル」の理解より「対応性」を先に扱い、その重要性や意 味合いを強調し、「対応性発揮の方法」はシンプルな３つのステップにまとめました。研修内での 演習では、受講者の実践的な場面を想定したケースを扱い、より現場で使いやすいスキルの修 得を目指しています。

研修後、実際のビジネスでの実行計画に落とし込めるようなツールの提供を充実させた他、継 続的な学びができるようにするためのポータルサイトもオプションで利用できます。「仕事に活かす」 を強く意識した改訂で、スキル修得が実感でき、個人の成長やビジネスの成果の向上が期待でき ます。

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企業のグローバル化や価値観の多様化が進むにつれ、異なる文化や背景を持つ人たちと交渉 をする機会も増えてきます。そうした場面では、交渉の仕方とともに、相手のスタイルに合わせた対 応が求められ、その進め方が今、ビジネスチャンスの広がりを大きく左右します。今回改訂された２ つのプログラムは、その必要なスキルを修得するために最適なものと言えます。

両プログラムとも、すでに英語版は提供を始めています。この二つの改訂版プログラムは、11 月 以降、公開講座も実施し、ハーバード流交渉術は2 日間で8 万8000 円、バーサタイル リー ダーは2 日間9 万8000 円（いずれも税抜き）で受講できます。

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社　http://www.wilsonlearning.com/ ／10月12日発表・同社プレスリリースより転載）