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『日本の人事部』vol.735
2020/01/07 10:00
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『日本の人事部』メールマガジン 【vol.735】 2020/01/07
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【INDEX】
１. ヤフーが進めるコンディショニング発想の健康経営
２. 「俺にマネジメントは向いてないよ。」多くの管理職は言います。
３. 人事必見コラム：「再入社制度」とは何か？
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新年あけましておめでとうございます。
『日本の人事部』では、今年も人・組織に関わる皆さまへ
さまざまな情報をお届けいたします。
また、「ＨＲカンファレンス」などのイベントを通じた交流のサポートなど、
HR領域の活性化・発展により一層尽力してまいります。
本年もどうぞよろしくお願いいたします。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【1】今週のおすすめ！ 注目記事
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
≪健康経営 企業の取り組み≫
■従業員は事業を動かすプロフェッショナル
ヤフーが進めるコンディショニング発想の健康経営
プロのアスリートが試合に向け体調を整えるように、従業員をサポートしたい
というIT企業大手のヤフー。「コンディション」をキーワードにした健康経営
の方向性や枠組みを、執行役員でCCOの湯川高康さんと、グッドコンディショ
ン推進室長の市川久浩さんにうかがいました。
https://jinjibu.jp/kenko/article/detl/2221/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
≪連載コラム≫
■タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ【第2回】
そもそも「キャリア自律」は必要なのか？
プロティアン・キャリア論をベースに、人生100年時代の「生き方と働き方」
をインタラクティブなダイアローグを通じて、戦略的にデザインする連載企画。
今回は、読者から寄せられた「そもそもキャリア自律は必要なのか？」という
問いにお答えします。皆さまからの新たな質問も、随時受け付けています。
https://jinjibu.jp/article/detl/attnrept/2222/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
≪人材採用“ウラ”“オモテ”≫
■トップ自らが面接するベンチャー企業
採用の意思決定は速いはずが……
経営はスピードが重要だといわれる。人材採用も同様で、のんびりしていると
優秀な人材は他社に採られてしまう。その点、トップが自ら面接し、採用を即
決できるベンチャー企業などは、有利といえるだろう。ただ、トップは往々に
して忙しすぎるために、せっかくの好機を逃してしまうこともある。
https://jinjibu.jp/article/detl/recruit/2223/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
≪人事労務用語辞典≫
人事・労務の担当者が知っておきたい、基礎＆時事的な“キーワード”を
ケーススタディで解説します。
■就労パスポート
障がいのある人の就職や職場の定着を促すため、自分の特長や希望するサポー
トなどを記載して、コミュニケーションを円滑にするための情報共有ツール。
2019年11月に厚生労働省が発表しました。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/1118/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
■レピュテーション・リスク
企業に対するネガティブな評価が広まることにより、企業の信用やブランド価
値が低下し、損害を被るリスクのこと。レピュテーションが下がる要因には期
待値と実態のギャップが挙げられます。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/1119/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
■コンプレイセンシー
満足していて改善を望まない状態を指します。辞書を引くと「自己満足」と出
てきますが、目標を達成してそれ以上の改善・改良を望まない、というニュア
ンスを含んでいます。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/1120/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
▽キーワード一覧はこちら
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「人と組織」の課題解決にはHRテクノロジーが欠かせない！
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≪HRテクノロジー用語集≫
HRテクノロジーに関連した注目のキーワードを解説します。
■ギグ・エコノミー
インターネットを通じた単発の仕事でお金を稼ぐといった働き方などのことを
いいます。近年注目を集めている背景と、企業側・労働者側のメリットとデメ
リットを解説します。
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「マネジメントはカリスマ的なあの人しかできない」
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学校のテストや英語、ダイエットなどについては
改善策が思いつきますよね？
でも、【マネジメント】は多くの人が
「どうすれば、できるようになるのか…」と頭を悩ませ、
立ち止まっているのではないでしょうか。
ちなみに、、、「識学」は【マネジメント】理論をお伝えします。
カリスマ性がなくても、未経験でも、誰でも同じ様に実践できます。
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◆部下にもっと成長してほしい、どうしたらいいか...。
◆今の会社では自分の能力は十分に生かせないと思う。
◆個人的にマネジメントを勉強するツールがない
◆自己自身のモチベーションをマネジメントしたい
◆中間管理職に研修を取り入れたい
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【3】≪ 連載コラム442 ≫
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若手人事パーソンへの至言＆喝言 ～人事の「修羅場」はこうくぐれ！～
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人事のプロであり、人事責任者の経験を持つ「人事メンター」が、若手人事に
向けて、人事の仕事の“本質”と、人事パーソンとしての“リベラルアーツ
（人間力）”を高めるヒントを語ります。
【「再入社制度」が、人と組織のあり方を変える】
第1回 「再入社制度」とは何か？
近年、退職して他社で働いたり、独立したりしていた人が、元の会社に復職す
る「再入社制度」が注目されています。「即戦力となる人材」を確保できるこ
とを、多くの企業がメリットとして捉えているようです。元社員を受け入れる
ため、社内の仕組みを整える企業も増えてきました。人材の流動化が進む中、
「再入社制度」をどのように考えていけばいいのでしょうか。
●3社に2社が退職者を再雇用、大企業では90％にも
中長期的な労働力人口の減少に伴い、人材の確保が大きな課題となっています。
特に、即戦力を求める企業は多く、一度退職した社員を再雇用するケースが増
えてきました。以前から、結婚・出産などで退職した女性社員を再雇用する企
業はありましたが、近年はそうした状況に止まりません。
ここで、「再入社制度」の実態を見てみましょう。2016年にエン・ジャパンが
行った「出戻り社員（再雇用）実態調査」によると、辞めた社員を再雇用した
企業は76％で、3社に2社の割合を占めています。規模別では、1001人以上の大
企業で90％に及んでいます。さらに「今後、辞めた社員を再雇用したいか」と
の問いに対して、8割以上が「再雇用したい」と前向きな回答を示しています。
●「制度化」することが、「再入社」を加速させる
ここで問題となるのは、「再入社」が明確に制度化されていないケースが多い
こと。退職した社員が戻って来られる環境を整える企業が出てきましたが、採
用HPなどで公募するケースはまだ少数派です。これでは、戻りたいと考えてい
る社員がいても、再入社が可能かどうか分からず、ハードルの高さを感じるで
しょう。また、本人には「一度辞めている」という後ろめたさがあり、他の企
業から声がかかれば、そこに転職してしまうことも十分考えられます。
元社員の再雇用を実践するのなら、「再入社を積極的に受け入れる方針」を、
制度として打ち出していくことが重要です。退職した社員が「もう一度チャレ
ンジしてみよう」と思ったとき、アプローチ先が分かり、安心します。加えて、
手続きが具体的に提示されていれば、再入社に向けて速やかに行動を起こすこ
とができます。
＜今週の一言＞
人材不足、即戦力採用に対応するために、「再入社」の制度化を積極的に進め
ていくべし！
■用語集「アルムナイ」
企業の離職者やOB・OGの集まりのこと。元社員に対して会社側が継続的にコミ
ュニケーションをとり、優秀な人材の再雇用につなげる施策が注目を集めてい
ます。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/578/?utm_source=email&utm_medium=mailmag
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『日本の人事部』メールマガジン 【vol.735】 2020/01/07
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【INDEX】
１. ヤフーが進めるコンディショニング発想の健康経営
２. 「俺にマネジメントは向いてないよ。」多くの管理職は言います。
３. 人事必見コラム：「再入社制度」とは何か？
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【1】今週のおすすめ！ 注目記事
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≪人事労務用語辞典≫
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こんなこと思ったことはありませんか？
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◆部下にもっと成長してほしい、どうしたらいいか...。
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人事のプロであり、人事責任者の経験を持つ「人事メンター」が、若手人事に
向けて、人事の仕事の“本質”と、人事パーソンとしての“リベラルアーツ
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【「再入社制度」が、人と組織のあり方を変える】
第1回 「再入社制度」とは何か？
近年、退職して他社で働いたり、独立したりしていた人が、元の会社に復職す
る「再入社制度」が注目されています。「即戦力となる人材」を確保できるこ
とを、多くの企業がメリットとして捉えているようです。元社員を受け入れる
ため、社内の仕組みを整える企業も増えてきました。人材の流動化が進む中、
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特に、即戦力を求める企業は多く、一度退職した社員を再雇用するケースが増
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企業は76％で、3社に2社の割合を占めています。規模別では、1001人以上の大
企業で90％に及んでいます。さらに「今後、辞めた社員を再雇用したいか」と
の問いに対して、8割以上が「再雇用したい」と前向きな回答を示しています。
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