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『日本の人事部』vol.686

2019/01/08 10:00

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グローバルビジネスの成功に必要不可欠な世界基準の人材育成や能力開発とは
NTT 代表取締役社長の澤田氏や、ネスレ日本 代表取締役社長兼CEOの高岡氏、
ヤマハ 社外取締役の中島氏を迎え、先進企業の事例に数多く触れながら、
参加者とともに考察を深めるシンポジウム。2月6日に無料開催!
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         ─日本最大のHRネットワーク─   https://jinjibu.jp/
        『日本の人事部』メールマガジン 【vol.686】 2019/01/08
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課題解決のノウハウが満載!
【1~2月開催】『日本の人事部』注目のセミナー特集

来期に向けて、新たな人事ソリューション導入を検討されている
企業様向けに、『日本の人事部』が厳選したセミナーをご紹介します。
貴社の課題解決や情報収集に向けてご活用ください。

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【INDEX】

1. プロファイリングの過信は禁物! HRテクノロジー活用の注意点とは
2. お役立ちセミナーのご案内
3. 人事必見コラム:「メンタルヘルス対策」にどのように取り組むべきか
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【1】今週のおすすめ! 注目記事
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≪イベントレポート掲載! 日本の人事部「HRカンファレンス2018-秋-」≫

11月に開催した日本最大のHRイベント「HRカンファレンス2018-秋-」の中
から『日本の人事部』編集部がおすすめするセッションのレポートを掲載開始!

一橋大学 名誉教授 石倉 洋子氏、慶應義塾大学大学院 特任教授 高橋 俊介氏、
早稲田大学 教授 大湾 秀雄氏、リクルートワークス研究所 所長 大久保 幸夫氏
ほかHR領域のオピニオンリーダーが続々と登場します。

人事の方々が組織の枠を超え、人事のあり方について学び、語り合った二週間
を、レポートで体感してください!
https://jinjibu.jp/hr-conference/report/r201811/


≪HRテクノロジー≫
■プロファイリングを過信せず、「個」に着目
    人とテクノロジーの“ケンタウルス型”運用で人材の可能性を広げる

近年、HRテクノロジーや人事データ分析を進める企業が増えています。憲法学
者で「プライバシー権」に詳しい慶應義塾大学法科大学院教授の山本龍彦先生
は、その価値や効用を認める一方で、「テクノロジーの光の部分だけでなく、
影の部分も知っておく必要がある」と警告します。企業は、どのようなことに
気をつけながらHRテクノロジーと向き合うべきなのでしょうか。
https://jinjibu.jp/hrt/article/detl/techtrend/2040/


≪人材採用“ウラ”“オモテ”≫
■面接では言えない転職理由

中途採用の際に必ず確認される「転職理由」。企業側からは前向きな理由が
好まれるが、実際には全員が前向きな理由で転職を考えるわけではない。時に
は、面接では言えないようなことが、転職のきっかけになることもあって――。
https://jinjibu.jp/article/detl/recruit/2044/


≪あの仕事の「ヒト」と「カネ」≫
■厳しいオーディションに過酷なステージ――。それでも目指す人が後を
絶たない「テーマパークダンサー」の仕事の魅力とは

テーマパークには夢を求めてたくさんの人が集まります。きらびやかな
ショーやパレードが表現する世界観は大きな感動を与え、忘れられない思い
出となって人々の心に残ります。
そんな夢の舞台の立役者が「テーマパークダンサー」。昨今、過酷な業務実
態が報じられることもありましたが、それでもテーマパークダンサーに憧れ
厳しいレッスンとオーディションに挑む人は後を絶ちません。
その仕事の魅力と実態にせまります。
https://jinjibu.jp/article/detl/hitokane/2042/

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【2】お役立ちセミナーのご案内<PR>
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≪コーン・フェリー≫ セミナーのご案内 ~テーマ別インデックス~
特別イベント、社員エンゲージメント、グローバル人事、報酬マネジメント
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■特別イベント ◆◇ 2019年1月23日(水)/ 2月14日(木)開催◆◇
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▼HRアワード受賞記念 山口周講演会
「世界のエリートはなぜ美意識を鍛えるのか?」
日本の人事部「HRアワード2018」にて、当社コンサルタントの山口周の
著書が書籍部門の最優秀賞を受賞したことを記念して講演会を開催します。
講演では本書のエッセンスの他、組織をけん引するビジネスリーダーに求め
られる美意識、その鍛え方など本書には書かれていないことも含めてお話し
する予定です。当日は、著者との質疑応答の時間も設けます。
→ http://jinjibu.jp/measure.php?act=advmlmg&id=354&type=2&idx=1

▼コーン・フェリー&SAPジャパン共催 タレントマネジメント最前線
―デジタル時代に求められる人材要件とHR Tech活用法―
優秀人材のグローバル獲得競争や国内の働き手の減少に伴い、人材のパフォー
マンスを最大化するタレントマネジメントの重要性が高まっています。本セミ
ナーでは、人事・タレントマネジメントシステムSAP・サクセスファクター
ズで圧倒的グローバルシェアを誇るSAPジャパンと組織・人材アセスメント
とリーダーシップ開発でグローバルリーダーのコーン・フェリー共催により、
成果につなげる先進のタレントマネジメントの考え方と手法をご紹介します。
→ http://jinjibu.jp/measure.php?act=advmlmg&id=354&type=2&idx=2

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■社員エンゲージメント改革 ◆◇ 2019年1月31日(木)開催◆◇
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▼働き方多様化時代の世代別エンゲージメント向上セミナー
個人の意識と旧来の日本型会社運営のミスマッチが根本要因となり様々な課題
が顕在化しています。コーン・フェリーでは個人の能力発揮と組織の活性化に
影響を与える因子について1)全社の組織風土、2)上司のリーダーシップ、
3)個人と仕事の相性の3つを特定しました。本セミナーでは、社員エンゲ
ージメントを向上させてビジネスの成果に結びつける方策を紹介します。
→ http://jinjibu.jp/measure.php?act=advmlmg&id=354&type=2&idx=3

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■グローバル人事 ◆◇ 2019年1月24日(木)開催◆◇
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▼日本企業のグローバル人事ベストプラクティス紹介セミナー
グローバル化を加速する日本企業には多くの共通課題があります。本セミナー
では、日本企業の海外進出を人事的側面から進出期・成長期・グローバル統合
期に分類し、フェーズごとに日本企業が陥りやすい問題とその対応策について
事例を中心に紹介します。
→ http://jinjibu.jp/measure.php?act=advmlmg&id=354&type=2&idx=4

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■報酬マネジメント ◆◇ 2019年1月17日(木)開催◆◇
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▼人事担当者が知っておくべき、外部報酬ベンチマークの基本
世界中で優れた人材の争奪戦が起こっていますが、人材獲得/引き留めにおい
て、報酬は数値化して比較対照できる数少ない指標の一つです。これまで同一
業界内で給与情報が企業間で共有される慣例もありましたが、これが独占禁止
法に抵触する可能性が指摘されています。本セミナーでは、透明性と法令順守
を担保する報酬データベースの仕組みと基本的な運用方法を紹介します。
→ http://jinjibu.jp/measure.php?act=advmlmg&id=354&type=2&idx=5

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コーン・フェリー
東京都千代田区丸の内1-8-1丸の内トラストタワーN館14階4
TEL: 03-6267-3600  Email: infojapan@kornferry.com
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【3】≪ 連載コラム393 ≫
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  若手人事パーソンへの至言&喝言 ~人事の「修羅場」はこうくぐれ!~
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人事のプロであり、人事責任者の経験を持つ「人事メンター」が、若手人事に
向けて、人事の仕事の“本質”と、人事パーソンとしての“リベラルアーツ
(人間力)”を高めるヒントを語ります。

【「メンタルヘルス対策」にどのように取り組むべきか】────────

第1回 従業員の「メンタルヘルス」不調がおよぼす悪影響

近年、複雑な人間関係や長時間労働などの心身のストレスによって、メンタル
ヘルスに不調をきたす人が増えています。企業には従業員が抱えるストレスを
最小限に止め、不調の防止に取り組むことが求められています。

●多大なコスト増が圧し掛かり、生産性が低下

メンタルヘルスの不調は、従業員自身が苦しむのはもちろん、企業にも重大な
影響を与えます。遅刻・欠勤の増加による作業効率の低下や、業務のミスや
遅延、けがや事故、長期療養による休職者・離職者の増大など、さまざまな
悪影響が引き起こされるのです。その結果、会社全体の生産性が低下し、収益
にも大きく影響します。

さらに、休職者が出た場合には、医療費負担や傷病手当見舞金、代替となる
人件費が必要です。また、退職者が出てしまった場合には、人材補充のための
募集費など、さまざまなコストがかかります。労働災害が適用されると、次年
度からは労災の保険金の増加する上、もし民事訴訟に発展すれば、損害賠償が
請求されます。当然、裁判に関わる費用、弁護士費用なども膨大となります。

●企業のイメージ、信頼性を大きく損なう

このような影響は、コスト面だけに止まりません。会社のイメージダウンは
避けられず、取引先・株主からの不信感、従業員のエンゲージメント低下、
人材採用への悪影響といった重大なリスクや損失を伴います。その結果、企業
存続の危機に陥るケースも十分考えられます。裁判に関する情報はインター
ネットでも入手可能なため、不適切な対応など経緯の詳細が一般に公開され、
炎上することも少なくありません。こうしたイメージが一度できてしまえば、
払拭することはなかなか難しいでしょう。

●会社全体で取り組む「リスクマネジメント」としての対応

社内外に及ぼす影響の大きさを考えると、「メンタルヘルス対策」は待った
なしの状況です。人事や労務だけでなく、会社全体で取り組むべき、不可欠な
経営課題といえるでしょう。


<今週の一言>
メンタルヘルス対策は、会社全体で取り組む経営課題と考え、早急に対応すべし!
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