Z世代
Z世代とは？
Z世代とは、一般的に1990年代半ばから2012年代頃までに生まれた世代を指します。この世代はデジタルテクノロジーが身近な存在となり、ソーシャルメディアやスマートフォンの普及とともに育ったため、「デジタルネイティブ」とも呼ばれます。Z世代が社会人として企業に就職し始めており、この世代が社会に与える影響が大きくなりつつあります。
1. Z世代とは
2023年時点で10歳から25歳くらいの人がZ世代にあたります。アメリカで生まれた言葉「Generation X（ジェネレーションX）」から派生した言葉と言われており、「X世代」「Y世代」から続く世代として、Z世代と名付けられました。
Z世代が育った時代背景
インターネットやデジタルテクノロジーの急激な普及
Z世代は、生まれたときからインターネットに囲まれて育ちました。日本におけるインターネットの普及は、1995年にMicrosoftが発表したWindows95が大きな契機になったとされています。その後、ホームページや掲示板、電子メールが登場し、ユーザー同士の交流が盛んになりました。そして、1990年から2020年代初頭にかけて、コンピューターテクノロジーやデジタル機器が一気に進化し、日常生活にはなくてはならない存在となりました。
また、ソーシャルメディアの登場も大きな出来事の一つです。Facebookが創業したのは2004年、Twitterは2006年、初代iPhoneの発売された2007年。そしてInstagramが2010年に誕生し、情報取得やコミュニケーション手段として急速に広まっていきました。Z世代は小さい頃からデジタルテクノロジーに触れ、自然に使いこなし、潤沢な情報を取得できる環境で育ったといえます。
日本の経済不況や社会不安の過渡期に育つ
Z世代が生まれ育った時代は、「失われた20年」と言われ、ITバブル崩壊後の経済停滞やリーマンショック、大震災といった経済不況に見舞われました。日本社会が不安定であったことで、保守的かつ現実的な考え方が身についたことも、Z世代の大きな特徴です。
松井証券株式会社が発表した『「初任給」と「理想の働き方」に関する世代別の実態調査』によると、社会人1年目から貯蓄をしていたと回答したのは、ミレニアル世代で56.3%、Z世代は76.6%という結果になりました。また、コロナ禍を経て働き方の意識に変化があったと回答したZ世代は51.6%にのぼっており、理想的な働き方として、「副業からも収入を得る」「お金を貯めて独立」「終身雇用」が上位でした。先行きが見えず経済不安が続く中で、若いうちから貯蓄を行って将来に備えておこうという意識が強いことが示されています。
グローバル化によるダイバーシティ＆インクルージョンの浸透
「ダイバーシティ＆インクルージョン（D＆I）」とは、多様性を受け入れて認め合う考え方のことで、アメリカから広まりました。近年日本では海外進出や労働人口の減少、働き方改革の促進などの理由から、国籍や経歴、属性、セクシャリティに関係なく多様な人材を受け入れていく取り組みが広がっています。このような社会情勢の中で育ったZ世代にとって、D＆Iは当たり前の考え方であり、就業先を選択する上でも重要視される傾向にあります。
実際に、株式会社RASHISAの調査によると、D&Iに積極的な企業に対して「働きたいと思う」「好感を持てる」と回答したZ世代は94.6%、一方、D&Iに消極的な企業に対して「働きたくないと思う」「好感を持てない」と回答したのは54.6%であり、自らもさまざまな価値観の環境に身を置いて、長期的に仕事をしたいと考えていることがわかります。
- 【関連記事】
- ダイバーシティ＆インクルージョンとは｜『日本の人事部』
Z世代と他世代との違い
他世代との違いは、時系列で整理するとわかりやすくなります
X世代
X世代とは、ベビーブームの次の世代であり、1965年から1980年頃に生まれた世代のことを言います。デジタル普及の前に生まれていることから、テレビや新聞、雑誌、インターネットなど、さまざまなメディアから情報を取得します。終身雇用制度の衰退や経済変動を経験した世代であり、キャリアを重視するよりも自分の時間と家族との時間を大切にする傾向があります。
Y世代（ミレニアル世代）
Y世代とは、1980年頃から1990年代後半に生まれた世代のことです。2000年以降に成人・社会人になる世代であることから「ミレニアル世代」とも呼ばれます。平成の長期不況の中で育ったため、経済成長に懐疑的であり、成功よりも生活の安定を重視する傾向があります。
- 【参考】
- ミレニアル世代とは｜『日本の人事部』
α世代
α世代とは、2010年頃から2020年代中盤にかけて生まれた世代を指します。 オーストラリアの世代研究者、マーク・マクリンドル氏が2005年に提唱しました。Y世代（ミレニアル世代）が親にあたる世代で、高度なデジタルリテラシーを備えています。
2. Z世代の特徴
SNSなどインターネットが生活に深く浸透している
Z世代は生まれた頃からインターネットが普及しており、常に多くの情報に接してきました。デジタルコンテンツに慣れ親しんでおり、生活のあらゆる場面で活用しています。内閣府の調査によると、普段自宅にいるときは「インターネットをする」と答えている人が圧倒的に多く、日常生活に当たり前のように浸透していることがわかります。
インターネットの活用の中でも、特にSNSの利用が顕著です。総務省の調査を見ると、複数のSNSを使い分け、友人とのコミュニケーションや情報収集のツールとして使っていることがわかります。
具体的にはLINEやTwitter、Instagramの利用が他世代に比べて多いことがわかります。また、YouTubeやニコニコ動画などの動画配信コンテンツの利用が多いこと、TikTokなど新しいSNSツールが普及しているのも特徴です。
コスパとタイパを重視している
コストパフォーマンス（cost performance）とは費用や投資に対する効果のことで、「コスパ」と略されます。値段に見合った十分な成果があるかを重視する言葉として使われています。一方、タイムパフォーマンス(time performance)は時間に対する効果のことで、「タイパ」と略されます。少ない時間で満足度の高い経験を得ようとする考え方が表れた言葉です。実際に、消費者庁の調査でも年齢層が若くなればなるほど、コスパやタイパを重視する傾向があることがわかっています。
シェアや共同利用に抵抗がない
Z世代は、物を所有して独占することにこだわらず、シェアや共同利用を好む特徴もあるようです。株式会社博報堂の調査によると、「不要になったがまだ使えるものは人にあげたり売ったりする」「中古品を買う」「借りたりシェアしたりする」傾向が他の世代に比べて高いことがわかりました。
デジタル技術の発展により、あらゆる情報やサービスが簡単に手に入り、発信できる環境で育ってきたのがZ世代です。そのため、リアルの場面においても、物事を所有するより必要なときに利用できるシェアや共同利用の方が、効率的で経済的だと考えています。
「自分らしさ」を表現することを大事にする
株式会社電通デジタルが実施した、「デジタルネイティブ世代の消費・価値観調査 '21」によると、理想の自分に向けて努力を惜しまず、また、普段の生活や消費活動において自己表現を意識していることがわかります。
3. Z世代の理想の働き方や仕事の価値観
自由で多様的な働き方を望む
パーソル総合研究所の調査（2022年）によると、Z世代はテレワークやフレックスで働くことを望んでいることがわかっています。デジタル技術が進化した中で学生や社会人を経験しているため、他の世代に比べてオンラインコミュニケーションツールやクラウドサービスに抵抗がなく、効率的な作業が可能です。また、新型コロナ感染症拡大によりテレワークが普及し、この期間でZ世代はテレワークでの就業・就学を経験していることから、柔軟な働き方を受け入れている世代と言えます。
仕事よりもプライベートや家庭を優先する
内閣府によると、平成29年度の調査結果において、「仕事よりも家庭・プライベート（私生活）を優先する」と回答した人は、平成23年度と比べて10.8ポイントも増えていることがわかりました。バブル崩壊やリーマンショックといった経済不況を経験しているため、仕事やお金だけではなく、好きなこと・やりたいことといった経済面以外での満足を目指す傾向があると言えます。
- 【引用】
- 特集 就労等に関する若者の意識｜内閣府
社会貢献や自己成長など、やりがいも重視
Z世代は、単なる給料や役職だけでなく、自分自身の成長や興味に合った仕事を追求し、自己実現を重要視する傾向があります。ワーク・ライフ・バランスを重視しているのと同様に、いかに「やりがいがある仕事」に就けるかどうかも大事なポイントです。株式会社RASHISAの調査では、自身の個性や価値観を発揮し、さらにそれを伸ばすことに関心があるという結果が出ています。
4. Z世代の採用方法、育成のポイント
個人の価値観を大事にしているZ世代の採用や育成を成功させるポイントは、オープンに情報発信をすることです。
SNSを活用し、多くの情報を公開する
Z世代は常に情報があふれた環境で育ち、情報の取捨選択に慣れています。企業が採用活動を行う際は、「動画などでわかりやすく紹介する」「企業公式として、正確な情報をオープンにする」ことが求められます。
特に、Z世代にとって身近であるSNSやYouTubeなどのコミュニケーションツールを活用することも大切なポイントです。できる限り多くのツールを活用し、情報のタッチポイントを増やすことが大事です。さらに、Z世代は触れた情報をシェアすることに抵抗感がないので、友人知人からのクチコミを信頼するためにも、SNS活用は有効だと言えます。実際、株式会社No Companyの2022年に実施した調査によると、57.2%の学生が、就職活動においてSNSで情報収集すると回答しています。また、「企業に対して、どのSNSやメディアで就活情報を発信してほしいですか」という質問では、Twitter（63.1%）、YouTube（47.5%）、Instagram（44.1%）といったSNSでの発信を求める傾向が明らかになっています。SNSや動画の発信は必要不可欠と言えるでしょう。
会社のパーパスや事業内容に共感してもらう
Z世代は社会貢献や自己実現などやりがいを重視しているため、企業が何を大事にしているのかを知り、共感した上で就業したいと考える傾向にあります。また、社会問題や環境問題に強い意識を持っていることから、いかに事業を通じて社会貢献ができるのかを知ることも、企業選びにおいて重視しています。そのため、企業はパーパスを掲げ、経営や採用活動を行っていくことが重要です。パーパスとは、企業や組織、従業員が何のために存在しているのかを示すこと。パーパス・ブランディングもZ世代の採用活動において非常に重要な取り組みだと考えられます。
- 【関連記事】
- パーパスとは｜『日本の人事部
一人ひとりの個性や価値観を尊重する
Z世代は出世競争によって昇格・昇給するよりも、ワーク・ライフ・バランスを大切にします。また、自分らしく働くことができるかどうかも重要視しています。個性を発揮してやりがいを感じたいと考えているので、年齢や属性、所属などでまとめられたり、上から強制されたりすることに嫌悪感を持つ人は少なくありません。
そのため、Z世代を育成する際は、一人ひとりの考え方やスタンスを尊重し、指導をする際には個別に良い点、悪い点を指摘すると良いでしょう。自分ごととして捉えてもらうために、「自分が若い頃はこうだった」「あの頃はこうやっていた」など、他人や他の時代と比較することは避けることを推奨します。また、多様な価値観を受け入れることに慣れているので、指導するときも「自分はこう思う」「こうした方がいいのではないか」と指導側の意見を示すことも重要です。
5. Z世代が活躍するための職場づくりのポイント
Z世代の能力を発揮し、組織や事業の成長を加速させていくため、会社としてどのような取り組みが求められるのでしょうか。
無駄を省き、効率性を求める
Z世代はタイパを重視しており、無駄な作業を好まない傾向があります。印鑑のために会社に出社するといった行動は適さない場合もあります。そのため、非効率な業務は見直し、効率化を進めることが重要です。例えば、紙に依存した申請・作業を見直す、業務効率化のためのITツール導入を検討するなど、少しずつでもデジタル化を推進していく必要があります。
また、仕事の進め方などを見直すことも重要です。例えば、不必要な会議で時間を拘束することは非効率なため、会議帯を見直して不必要な会議を削除するといった対応が求められます。他にも、デジタルネイティブのZ世代は、教えてもらうための時間を確保するよりも、「インターネットで調べたらいい」と考えがちであるという特徴があります。そのため、効率よく学習できる動画やオンライン研修などを活用し、一人ひとりのペースに合わせた教育を実現すると効果的です。
多様なキャリアプランを用意する
Z世代は、必ずしも出世したいと考えておらず、自分のペースで働きたい、自分のやりたいことを極めたい、副業に取り組みたい、将来は独立したいといったように、さまざまなキャリアを考えています。そのため、企業は固定化されたキャリアパスではなく、一人ひとりに合わせたキャリア開発を行い、個人の価値観を尊重したキャリアを提示していく必要があります。
また、Z世代はオープンな情報開示の中で育ってきたため、企業においても、情報の公開や評価は平等であるべきと考えます。そのため、キャリアプランや評価制度はできる範囲で社内開示を行い、誰にでも平等にチャンスが与えられるように設計することが大切です。
成果や体験を共有しあう社内文化を育む
Z世代は、自分の価値観を大事にし、共感できる企業や仲間、仕事に対して力を注ぎます。また、自身の体験や感想を他の人にシェアする傾向にあります。何よりもオープンなコミュニケーションが特徴です。そのため、部署やチーム内で良い体験や取り組みをオープンにすれば、自ずと帰属意識を持つことが期待できます。競争よりも協調を好む傾向にあることからも、チーム内でのナレッジ共有やそれに対して褒め合うことを醸成することで、仕事に対してのモチベーションが高まるでしょう。
用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,300以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。
- 参考になった0
- 共感できる2
- 実践したい0
- 考えさせられる0
- 理解しやすい1
- 1
