人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2019 -春-[東京]」 
2019年5月14日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省(予定)[会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2019-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 楠本 和矢氏(HR Design Lab. 代表 兼 博報堂コンサルティング 執行役員)インタビュー

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生産性向上に直結するファシリテーションスキル ~次世代リーダーの必須スキルとは~

楠本 和矢氏 photo

HR Design Lab. 代表 兼 博報堂コンサルティング 執行役員

楠本 和矢氏

今や多くの企業が生産性向上を目指した働き方改革に取り組んでいます。しかしそれらの取り組みは、本当に生産性向上に資するのでしょうか。短絡的な思考やルールによって、優秀な社員のモチベーションを低下させたり、現場に無理を押し付けてはいないでしょうか。生産性向上に直結する本当に必要な能力として、ファシリテーションスキルの重要性と、どのような役割を果たすのか解説いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

「働き方改革」の目的を「生産性向上」とし、さまざまな施策に取り組む企業は年々増加中しています。ただ取り組みを行うものの、間接的な効果しか生まずに悩んでいるという企業の声をよく聞きます。
我々は、コミュニケーションが企業活動の生産性に直結すると考えています。組織活動のすべてはコミュニケーションから。ここのパフォーマンスが悪いと、生産性が損なわれます。
「生産性を高める」ためのコミュニケーションスキルとして、我々が特に重要視しているのが、ファシリテーションです。アイデアを引き出し、整理し、合意形成を図ることは、すべての業務における中心的アクションです。
「生産性向上」のために、どのような施策に取り組むべきか悩まれている企業のご担当者には、ヒントとなるような内容をお伝えできると考えています。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

ミドルマネジャー、次世代リーダーの必須スキルとして、今爆発的に研修ニーズが高まっているのが「ファシリテーション」。皆さまの会社でも、本格的な導入を検討されている段階なのではないでしょうか。博報堂コンサルティングが提供するプログラム「ファシリテーションJAM」は、普段のコンサルティング業務で我々が培ってきた実践的ノウハウが詰まった、弊社シリーズの中でも大変人気のあるプログラムです。

ファシリテーションとは、単なる会議の運営技術ではなく、リーダーシップを発揮するためのスキルそのものです。リーダーとして社内会議やプロジェクト、商談などの場で、さまざまな障壁をうまく整理解決し、議論をリードし、合意形成に運ぶための考え方とテクニックを、豊富なトレーニングを通じて習得することができます。

研修内容は、「パワーファシリテーター」になるための【五つの要素】で構成されています。
(1)議論の全体構造をデザインできる
(2)議論にアンテナを張り、問いが立てられる
(3)意見を整理し、的確な意思決定ができる
(4)適切にグラフィックを使いこなせる
(5)議論のスタックから抜け出せる

すべてのセッションで繰り返しの演習を行い、徹底したプラクティスで、「わかった」を「できる」に極力近づけていきます。
HRカンファレンスでは、上記研修内容の抜粋版を体験していただきます。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

年々、ニーズが高まってきているファシリテーション研修。選択のポイントは「再現性」です。いくら多くの概念を詰め込んでも、現場で使えるものになっていなければまったく意味がありません。我々のファシリテーション研修は、「すぐに理解出来る」「すぐに思い出せる」「すぐに使える」、そんな再現性を何よりも重視しています。
単なる教科書的なビジネススキル研修の詰め込みではなく、試行錯誤しながら培ったスキルを体系的にまとめたプログラムだからこそ、リアリティーを持って伝達できるのです。これこそが他社にはない、我々の最大の独自性でもあり、強みと言えます。我々のノウハウを凝縮した自慢のプログラム、ぜひご期待ください。

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講演者プロフィール
楠本 和矢氏(くすもと かずや)
HR Design Lab. 代表 兼 博報堂コンサルティング 執行役員
神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社、外資系ブランドコンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括、及び外部企業とのアライアンス構築業務に携わる。

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