日本の人事部「HRカンファレンス2017-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2017年11月14日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

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<11/17(金)>
11/17(金)
15:40 -
16:40
特別講演[L-4] 受付終了

テレワークにも適性があった?!組織と社員のテレワーク適性と注意すべきポイントとは
※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

働き方改革の重要施策として位置づけられているテレワークですが、導入においては、勤務管理や人事給与体系などの各種制度の整備はもちろん、実は組織や社員にテレワーク適性があるかどうかが大きなポイントです。本講演では、約200社のテレワーク導入現場から導き出された組織や社員のテレワーク適性と適性を引き上げるためのポイントについて事例を交えてご説明いたします。

【この講演に期待できること】

●テレワーク適性についてわかる
●テレワーク導入をする上でのポイントがわかる


代表取締役 NPO法人ウーマンキャリアデザイン 代表/株式会社WorkDive 代表取締役

保田 由香氏

【保田 由香氏プロフィール】
(ほうだ ゆか)国内航空会社で国際線CAとして勤務後、ベンチャーキャピタルでの起業支援や企業の人事部等を経験。現在、出社とテレワークの組み合わせを提唱する株式会社WorkDiveの代表取締役と、女性の在宅就労支援を行うNPO法人ウーマンキャリアデザインの代表を務め、企業のテレワーク導入支援で約200社の実績を持つ。
11/17(金)
16:50 -
18:05
特大会場[L] 受付終了

「産官学」それぞれの視点から考える“ワークスタイル変革”
※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

働き方改革の重要性が叫ばれる昨今、多くの企業が社員の働き方を見直そうとしています。フリーアドレスや在宅勤務などの施策を導入することで、生産性の向上や雇用形態の多様化、ワークライフバランス支援などにつなげる「ワークスタイル変革」という潮流です。カルビー、日本航空による先進事例をもとに、ワークスタイル変革にはどんな効果があり、そのために人事は何をすればいいのか、産官学それぞれの視点から考えます。

【この講演に期待できること】

●カルビー、日本航空の最先端の事例を聞くことができる
●「産官学」それぞれの視点から、いま必要な働き方を議論する


カルビー株式会社 人事総務本部 人事総務部 部長 兼 人財・組織開発部 部長

福田 仁氏

【福田 仁氏プロフィール】
(ふくだ ひとし)大学卒業後カルビー株式会社に入社し、工場人事、営業、マーケティング、経営企画などの職務を経験。2003年より人事の職務につき、人事制度企画・運営、労務問題、採用、人財育成など人事全般を経験、2014年より3年間西日本地区人事担当後、現職に。戦略パートナーとしての人事を志向し活動中。

日本航空株式会社 人財本部 人財戦略部 部長

福家 智氏

【福家 智氏プロフィール】
(ふけ さとし)北海道札幌市出身。1990年、日本航空入社。整備本部羽田整備工場に配属。機体整備・運航整備の現場業務や、整備計画・企画部門や整備部門内の総務・業務部門、品質保証等の現業サポート業務を経験。2016年4月から、人財本部にてダイバーシティ推進を担当し、2017年4月より現職。多様な人財、挑戦する組織、生産性を高める環境づくりのため、働き方改革やダイバーシティ推進、人事・福利厚生関連制度などの整備に取り組んでいる。

経済産業省 産業人材政策室 参事官

伊藤 禎則氏

【伊藤 禎則氏プロフィール】
(いとう さだのり)1994年 東京大学法学部卒業、入省。米国コロンビア大学ロースクール修士号、NY州弁護士資格取得。筑波大学客員教授、経産大臣秘書官などを経て、2015年より現職。経産省の人材政策の責任者。政府「働き方改革実行計画」の策定にかかわる。副業・複業、フリーランス、テレワークなど「多様で柔軟な働き方」の環境整備に取り組む。また人材投資、経営リーダー人材育成指針策定、HRテクノロジーの普及促進などを担当。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

武石 恵美子氏

【武石 恵美子氏プロフィール】
(たけいし えみこ)専門は、人的資源管理論、女性労働論。お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。博士(社会科学)。労働省(現 厚生労働省)、ニッセイ基礎研究所、東京大学社会科学研究所助教授等を経て、2006年4月より法政大学。著書に、『雇用システムと女性のキャリア』(勁草書房)、『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』(編著、ミネルヴァ書房)、『ダイバーシティ経営と人材活用』(共編著、東京大学出版会)、『キャリア開発論』(中央経済社)など多数。厚生労働省「中央最低賃金審議会」「労働政策審議会 障害者雇用分科会」「労働政策審議会 雇用均等分科会」等の公職や民間企業の社外役員を務める。

※プログラムは予告なく内容などを変更することがございますので、予めご了承ください。

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