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主体性を生み出す人材マネジメント
人事データを活用したエンゲージメント向上施策

<協賛:株式会社SmartHR>
  • 江夏 幾多郎氏(神戸大学 経済経営研究所 准教授 博士(商学))
  • 北澤 健一氏(東京海上ホールディングス株式会社 常務執行役員 グループCHRO)
  • 重松 裕三氏(株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー)
パネルセッション [C]2022.12.15 掲載
株式会社SmartHR講演写真

人口減少による将来的な労働力不足が避けられず、働く個人の価値観も変わり続けている中で、企業が持続的に成長していくためには何が必要なのか。その鍵として注目されているのが経営戦略と結びついた人材マネジメントであり、企業成長に直結する従業員のエンゲージメント向上だ。本セッションでは、取り組みの当事者としてエンゲージメント向上施策を進める東京海上ホールディングスと、企業の取り組みを支援する側であるSmartHRの両社の視点から、人材マネジメントに必要不可欠な人事データ活用やエンゲージメント向上に向けた施策の事例を紹介した。

プロフィール
江夏 幾多郎氏(神戸大学 経済経営研究所 准教授 博士(商学))
江夏 幾多郎 プロフィール写真

(えなつ いくたろう)1979年生まれ。一橋大学商学部卒業。同大学にて博士(商学)取得。名古屋大学を経て2019年より現職。専門は人的資源管理論、雇用システム論。日本労務学会会長。主著に『コロナショックと就労』(ミネルヴァ書房)『人事評価における「曖昧」と「納得」』(NHK出版)など。


北澤 健一氏(東京海上ホールディングス株式会社 常務執行役員 グループCHRO)
北澤 健一 プロフィール写真

(きたざわ けんいち)1988年東京海上火災保険(現東京海上日動火災保険)入社。営業、営業開発部門を経て、損保事業・生保事業双方で商品開発・管理業務に従事。現在はグループ人事総括として東京海上グループ全体の人事戦略を指揮し、経営人材の育成や、社員の多様な働き方・働きがいの支援などに取り組む。


重松 裕三氏(株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー)
重松 裕三 プロフィール写真

(しげまつ ゆうぞう)慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、新規事業の立ち上げを手掛けつつ、チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHR に入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとして「SmartHR」の機能開発に貢献。人事情報を活用し組織力を向上させる企画開発も担当。


エンゲージメント向上の土台となるデータ活用

SmartHRは2015年の創業以来、労務管理やタレントマネジメントを支援するクラウドシステムを開発・提供してきた。近年では、人事・労務業務を効率化しながら自然と蓄積される人事データを一元管理し、データを活用することによって、効果的で納得感のある人材マネジメントや組織のパフォーマンス向上へとつなげる提案に注力している。

本セッションは、エンゲージメント向上に向けた取り組みを実践する東京海上ホールディングスと、その取り組みを支援するSmartHRの両社の視点を交えて進められた。

まず、神戸大学 経済経営研究所 准教授の江夏幾多郎氏が本セッションの論点と問題意識を共有した。

今回のテーマであるエンゲージメントは、学術分野では「ワークエンゲージメント」として研究されている。ワークエンゲージメントは「仕事に関連するポジティブで充実した心理」と定義され、活力・熱意・没頭という三つの状態につながるという。

「『上司にほめられて良い気分になった』という局所的なものではなく、仕事全般に長期的に好影響をおよぼすものだと考えられています。ワークエンゲージメントを高めていくには、従業員に適した状態へ職務内容を整理したり、上司から適切なフィードバックを行ったり、組織と個人の価値観を一致させたり、また個人の裁量を高めたりすることが必要です」

では、具体的にはどんな打ち手が有効なのか。エンゲージメントは個人によって捉え方が異なる主観的な感覚だが、それを曖昧に理解するだけでは組織としての打ち手を見出すことはできない。「アンケートや調査を行い、従業員が自社をどのように考えているのかをデータとして集めることが重要」と江夏氏はいう。

「とはいえ、ただデータを集めるだけでは意味がありません。世の中には完璧な尺度はなく、どんな調査も事実の一部を捉えているだけに過ぎません。測定方法を常にブラッシュアップしていくことで、エンゲージメントの現状や本質を見ていくべきでしょう。そのときに生きるのは、現場を知る人の肌感覚です。だからこそ人事パーソンや現場マネジャーがデータをしっかりと見て、主体的に活用していく必要があるのです」

重要なのは「職場にどんな問題があるのかを考えるための問い」だと江夏氏は語る。経営や人事側が、自身の思想・理論・経験に根ざして客観データを読み込んでいくことで、従業員とのより本質的な関わりを可能にする施策を打ち出せるようになるのだ。

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本講演企業

SmartHRは労務管理クラウド4年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。労務手続きのペーパーレス化や、「人事評価」「従業員サーベイ」等の人材マネジメント機能で組織の活性化や変革を推進します。※デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2021年度」

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SmartHRは労務管理クラウド4年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。労務手続きのペーパーレス化や、「人事評価」「従業員サーベイ」等の人材マネジメント機能で組織の活性化や変革を推進します。※デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2021年度」

日本の人事部「HRカンファレンス2022-秋-」レポート
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