ピースマインド株式会社:VUCA時代のウェルビーイング～人と組織のメンタルヘルスマネジメント～ [講演レポート]

日本の人事部「ＨＲカンファレンス2021-春-」開催レポート

VUCA時代のウェルビーイング～人と組織のメンタルヘルスマネジメント～

渋谷英雄氏（ピースマインド株式会社ワーキングベターラボ所長）
後藤麻友氏（ピースマインド株式会社サービス本部コンサルティング部部長）

特別講演 [J-6]2021.06.21 掲載

時代はいま、猛烈なスピードで変貌を遂げている。デジタルトランスフォーメーション（DX）のように、アナログ的な技術を排して一気に効率化を図ろうという動きが加速。新型コロナウイルス問題はなお深刻で、大胆な業務改革を迫られる企業も少なくない。現場で働く人々は、そうした変化の波に対応することを余儀なくされており、総務・人事部門による積極的なサポートがこれまで以上に求められている。
従業員のメンタルヘルスサポートなどを専門とするピースマインド株式会社では、新型コロナウイルスの問題発生後、働き方に関する大規模調査を実施。その結果から、従業員たちが何に悩んでいるかがわかってきたという。同社ワーキングベターラボ所長の渋谷英雄氏、サービス本部コンサルティング部部長の後藤麻友氏が解説した。

プロフィール

渋谷英雄氏（ピースマインド株式会社ワーキングベターラボ所長）

（しぶたにひでお）法政大学、東洋大学大学院、東京大学大学院を経て臨床心理士。航空会社勤務後、大学院に進む。5社以上の大手企業相談室勤務を活かし、現在ピースマインド株式会社にてメンタルヘルス講師。国際EAP協会資格委員長、日本オンラインカウンセリング協会理事、東洋大学総合情報学部客員教授（スポーツ心理学）等を務める。

後藤麻友氏（ピースマインド株式会社サービス本部コンサルティング部部長）

（ごとうまゆ）臨床心理学(修士)。公認心理師。臨床心理士。国際EAPコンサルタント。従業員のメンタルヘルス支援、人事管理職のマネジメントコンサルテーションといった産業領域の臨床業務に長年従事。現在は、コンサルティング部部長として、主にコンサルタントの管理・育成を行なっている。

コロナ禍は人事戦略にも大きな影響を与える

ピースマインドは1998年創業（2004年設立）。「EAP（Employee Assistance Program)」、いわゆる「従業員支援プログラム」を手がける企業である。ここでいう支援とは、働く人たちの心身の悩みについて相談を受けたり、医師・専門機関らと連携しながら解決を図ったりする取り組みのことだ。メンタルヘルス、職場の人間関係、ハラスメントといった労働に関する直接の問題はもちろん、介護や子育てといった家庭に関する悩み、禁煙・生活習慣の改善」など身体面での悩みなども支援の対象となっている。

プライバシー保護については万全の体制を構築。また具体的な相談対応については、対面・オンライン会議ツール・訪問など複数のチャネルを用意。電話では24時間365日体制で相談に応じている。

従業員支援を充実させる一方で、企業のマネジメント部門に対するソリューションサービスにも注力している。管理職向けの研修プログラムをはじめ、人事部が従業員から相談を受けたときの対応方針に関する助言や、職場にハラスメント防止プログラムを導入する際のコンサルティングなどを行っている。

まず渋谷氏は、「労働を巡る環境は変化を続けており、現場で働く人々への負荷は高まっている」と語った。「VUCA」というキーワードを耳にする機会も増えた。Volatility（変動・不安定）、Uncertainty（不確実・不確定）Complexity（複雑）、Ambiguity（曖昧・不明確）の頭文字を並べた言葉であり、さまざまな要因から将来の見通しが不明確な状態を意味する。

とはいえ、それでも企業は経営の継続性を追求しなければならない。総務・人事部門においては、働く人をどう保護し、サポートしていくかは非常に重要なファクターである。

人事戦略を長期的な観点で捉えた場合、新型コロナウイルスの問題が与える影響は極めて大きいと渋谷氏はいう。仮に感染症の蔓延が長期的に継続する場合、その状況を踏まえた人事戦略が求められる。ワクチンなどの登場によって問題が一気に解決したとしても、将来的に別の新型感染症が流行することなどを想定しながら、やはり戦略や組織体制の見直しが必要になってくるからだ。

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