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変化する従業員エンゲージメント
~有意義な体験を従業員に提供するための本質~

  • 市川 幹人氏(クアルトリクス合同会社 EXソリューションストラテジー ディレクター)
  • 佐倉 健史氏(さんぎょうい株式会社 メンタルヘルス・ソリューション事業室 室長)
特別講演 [B-6]2021.06.28 掲載
クアルトリクス合同会社講演写真

コロナ禍により、従業員の意識や行動は大きく変化した。これに伴い、企業ではいかに従業員の「エンゲージメント」を維持・向上させていくかが重要課題となっている。では、どのようにアクションを起こしていけばいいのか。本講演では、「エンゲージメント」と深く結びつく「エクスペリエンス(体験)」を管理するプラットフォームを提供するクアルトリクス合同会社の市川幹人氏が、「エンゲージメント」という概念の考え方や実態、そのドライバーとして注目されるメンタルヘルスやウェルビーイングについて解説。後半では、さんぎょうい株式会社の佐倉健史氏との対談により、さらに深くこのテーマについて考察した。

プロフィール
市川 幹人氏( クアルトリクス合同会社 EXソリューションストラテジー ディレクター)
市川 幹人 プロフィール写真

(いちかわ みきと)住友銀行(現三井住友銀行)、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ(現コーン・フェリー・ジャパン)およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターを務める。


佐倉 健史氏( さんぎょうい株式会社 メンタルヘルス・ソリューション事業室 室長)
佐倉 健史 プロフィール写真

(さくら たけし)臨床心理士・公認心理師・メンタルヘルス法務主任者。一般企業での会社員経験を経て臨床心理士に。精神科クリニック併設型の外部EAP機関にて国内最大手から中小企業まで500件以上の支援実績を持つ。さんぎょうい株式会社では顧客企業の個別課題に対するコンサルティングや、研修講師などを担当。


この一年の「仕事と生活の変化」を読み解く

クアルトリクスは、「エクスペリエンスマネジメント」のパイオニアとして業界をリードしている。2002年に米国ユタ州で創業し、当初は大学に向けたアンケート調査プラットフォームを開発・販売していたが、2010年頃から一般企業向けにサービスを提供するとともに、グローバルに事業を展開。2019年独SAPグループの一員となり、2021年には米NASDAQに上場するなど、独自な事業活動を続けている。

企業活動に不可欠な「従業員」「顧客」「ブランド」「プロダクト」の四つの分野における体験がより良いものとなるよう、それらをカテゴライズし、統合的に管理するためのプラットフォームやアドバイザリーサービスを提供。現在では世界で13000社以上、フォーチュン100社のうち85%に同社のサービスが活用されているという。

日本法人となるクアルトリクス合同会社の設立は2018年。以来、急成長を遂げており、国内での導入顧客数は140社超。大手企業、有名企業などが多数、名を連ねている。

今回の講演のメインテーマは、「従業員エンゲージメント」。従業員エクスペリエンス(EX)の領域の動向に関して、三つの視点から説明された。

一つ目は、第1回目の緊急事態宣言から1年が経って、仕事と生活はどう変化したのか。今年四月末に、同社とさんぎょういで行った「働く人の意識調査」の結果を踏まえて現状が解説された。

最初に紹介されたのは、在宅勤務の状況だ。職種によってかなり違いが見られたが、今回の調査では全体としての実施率は約3割。今後は出社と在宅勤務のハイブリッド型が定着するとの見込みが示された。

この一年の変化を振り返ると、業務時間や業務量、効率性などは、コロナ禍以前と比べて、いずれもほぼ変わっていなかった。新しい働き方が定着していることがうかがえる。市川氏は、いろいろな属性で分析した結果、興味深い傾向を発見したという。

「業務時間、業務量などの変化をハイパフォーマーとローパフォーマー別に分析しました。すると、回答の傾向がかなり違っていて、ハイパフォーマーは業務時間、業務量、効率性がアップしていた一方、ローパフォーマーはダウンしたという回答が顕著でした。つまり、従業員の間でも二極化が進んでいる状況です」

調査ではさらに、周囲の従業員との協力やコミュニケーション、帰属意識がどう変化したかも聞いたが、仕事上の連携がしにくくなったという傾向が現れた。とくに市川氏が注目したのが、ちょっとした思い付きを気軽に話せるインフォーマルなコミュニケーションが大きく減少したこと。ローパフォーマーの7割近くが「減少した」と回答している。

もう一つ紹介されたのが、メンタルヘルスや仕事と家庭の両立がどう変わったかというデータだ。結果を見ると、身体的な疲労感はあまり減少していなかった。しかし、精神的な疲労感は、4割が増加したと回答している。

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