昨今、経営戦略と人材戦略の連動が重視されていますが、経営戦略の短期的な変更や外部環境の変化に人事施策や制度が振り回されるケースがみられます。そこで必要なのが、人材戦略の一貫性を保つ軸としての「人事ポリシー」です。本セッションでは、中央大学の島貫氏が人事ポリシーの重要性を解説したうえで、学研ホールディングスの小林氏、ツムラの菅原氏が事例を紹介。人事ポリシーをどのように策定し、浸透させれば良いのか議論します。

人事ポリシーを策定したい、見直したい

株式会社学研ホールディングス 上席執行役員・人事戦略室長

小林 徹氏

こばやし とおる／1990年㈱学習研究社（現：学研ホールディングス）入社。文教市場の営業職として、東北～関東～関西を担当。2016年人事部。以降、人事戦略室長、ダイバーシティ推進室長、秘書室長、経営戦略室長、グループ会社経営を経て、2022年から現職。

株式会社ツムラ HR本部 組織開発部 部長

菅原 隆生氏

すがはら たかお／㈱ツムラへ新卒入社。医療用漢方事業の営業職、管理職、営業部門の統括を経て、人事へ。2022年より人事部長として職務型人事制度、人財ポートフォリオ、セルフキャリアドッグ、副業等、新たな人的資本政策を指揮。25年4月より現職。国家資格キャリアコンサルティング技能士2級、キャリアコンサルタント。

中央大学大学院 戦略経営研究科（ビジネススクール） 教授

島貫 智行氏

しまぬき ともゆき／慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門を経て、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て現職。主な著書に『グラフィック　ヒューマン・リソース・マネジメント』（新世社、共編著）など。

エンゲージメント向上施策に注力する企業が増える一方、その後の成果に繋がっていないという悩みは尽きません。施策推進には主導で進める人事部だけでなく、管理職も含めた全社員が当事者であるという意識を共有し共通言語にすることが必要です。本講演は社員の生の声を分析した事例をもとに、エンゲージメントを下げる・上げる要因を3つの観点から整理したうえで、全社的に施策に取り組み効果を上げるポイントを紹介します。

人的資本経営に向けて従業員のエンゲージメントを向上させたい

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラム責任者

前畑 晋氏

まえはた しん／大手旅行会社でマネジメント業務に従事し、2006年に前身のNTTラーニングシステムズに中途入社。NTTグループ向けに、人材や組織に関わる課題解決コンサルティングを担当。現在は人的資本経営に資するコンテンツの企画・開発を指揮。特にエンゲージメント分野のeラーニングコンテンツ開発に注力している。

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラムディレクター

新間 理紗氏

しんま りさ／営業担当としてお客様課題に合わせた学習ソリューションを提供後、現在は研修やeラーニング等の商材開発に従事。人材・組織開発分野を中心に市場課題を解決するコンテンツ企画・開発リリースを担う。ウェビナー等も開催し社内外のプロモーション活動にも携わる。

管理職育成や組織開発の鍵として、360度フィードバックの重要性が高まっています。一方で、「データの分析や活用が思うようにうまくできない」とお悩みの人事担当者も多いのではないでしょうか。本講演ではLINEヤフーのデータサイエンティストとともに、360度フィードバックを科学的に分析し人材開発・評価に繋げる方法を解説。最新技術を用いたデータ活用の実践的なヒントをお伝えします。

360度フィードバックデータを活用したい

LINEヤフー株式会社 ピープルアナリティクスラボディビジョン リード

山内 智氏

やまうち さとし／京都大学博士課程を修了後、旧ヤフーに入社。事業部門、技術部門、人事部門にて様々なデータ活用業務に従事。2023年よりLINEヤフーのピープアナリティクスチームのマネージャーを務める。「360度評価のバイアス除去技術の開発」でDigital HR Competition 2024グランプリを受賞。

タレンタ株式会社 カスタマーサクセスマネージャー

仲野 祐貴氏

なかの ゆうき／大学卒業後、新卒で都内ベンチャー企業に入社。営業やバックオフィスでの業務効率化などの業務に従事。その後、心理学やAIなどのテクノロジーへの関心から、タレンタ株式会社に入社。現在は多面観察プラットフォーム「Blue」の導入支援業務や運用推進を担当を通じ、人事DXを現場で支援している。

エンゲージメントサーベイを導入したが、「施策への結びつけ方が分からない」という理由で、結果の共有で止まってしまう企業は少なくありません。サーベイを価値あるものにするには、設問設計、分析、社内フィードバックの正しい進め方を理解することが不可欠です。これができれば、サーベイは“定例行事”から“組織開発のエンジン”へと変わります。本講演では、サーベイを組織変革につなげるための実践ノウハウを解説します。

サーベイ実施しても組織が動かない

WillMap株式会社 代表取締役

柿沼 昌吾氏

かきぬま しょうご／組織サーベイ等の定量化ツールを軸に、組織開発の定着を支援。事業会社での人事職10年と外資系人事コンサルティング会社での17年の経験を活かし、2022年WillMap(株)を創業。「成果と人の幸せの両立」を掲げ、企業変革を後押ししている。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科修了（MBA）。