［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

働き方改革に続きコロナ禍の長期化により、限られた人材で成果を最大化する事業経営が望まれています。その一助となるのが、社内コミュニケーションの活性化。これには、社内報やイントラネットなどの非同期コミュニケーションを見直すのが効果的です。講演では、社内報を刷新するヒントをお伝えするとともに、社内報の活用で増収増益を続ける企業の人事担当者をお招きし、具体的な取り組みや活用法についてお話しを伺います。

社内コミュニケーションの活性化についてお悩みがある

アドバンド株式会社 チーフデザイナー

岡田 芳仁氏

【岡田 芳仁氏プロフィール】
（おかだ よしと）2018年、新卒でアドバンドに入社。デザイナーとして、アパレル・飲食・学習塾など企業の社内報ほか、メーカーやITサービスなど幅広い業種の周年記念誌の制作に携わる。最近では、理念づくりやCI構築などブランディングプロジェクトにも携わり、クライアントの企業価値向上を支援する。

株式会社オリエンタルコンサルタンツ 統括本部人事企画室 副室長

伊藤 昌明氏

【伊藤 昌明氏プロフィール】
（いとう まさあき）2001年に入社後、交通計画エンジニアとして技術士を取得、PM経験。本社HR部門、グループ会社経営企画部門を経て現職。社外活動として建設コンサルタンツ協会にて若手有志団体を設立し、2021年まで発起人代表を務める。リクナビ主催Good Action Award受賞、建設コンサルタンツ協会功績賞受賞。

かつてイノベーションを起こしていた日本企業が、それらを生み出せなくなった背景を正しく理解するには、高度成長期以降の社会と企業の変遷を考慮する必要があります。さらに今も働き方改革、法改正等、多くの取り組むべきテーマがある一方、これらは必ずしも組織の目的に連動していません。本講演では、過去50年を概観し、新しい価値を作る本質を捉えた上で、組織内にそれを生み出すマネジメントエッセンスをお伝えします。

企業・組織のイノベーションを生み出したいと考えている

株式会社HRインスティテュート 取締役 シニアコンサルタント

稲垣 一郎氏

【稲垣 一郎氏プロフィール】
（いながき いちろう）アメリカ大学留学を経て関西学院大学卒業。アーサー・アンダーセンのコンサルティング部門に入社。会計監査クライアント企業へのコンサルティングに従事。内部監査士、Global　Mindset認定コーチ。上場企業・グループ会社において、新規事業の立ち上げを経験後、HRインスティテュートに参画。

VUCAの時代、経営は変化に対応する戦略に舵を切り、人事には戦略に貢献する機能が求められます。一方、働き方改革、人的資本経営など、人事に関わる施策は次々に生まれています。時代の要請で、これらの施策に取り組むことは、戦略人事に繋がっていくのでしょうか。本講演では、学術研究やデータ解析結果に基づいて、戦略人事と人事施策を繋ぐKey Factor、そして会社を変える人事となるためのポイントを解説します。

戦略に貢献する人事に関心がある/人事のあり方を見直したい

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学 経営学部経営学科 准教授。

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。

働き方改革の浸透も進み、ジョブ型マネジメントやエンゲージメント向上、EX(従業員体験)などに関心が高まっています。そうした制度や施策を人事部門が検討し、社内で展開・推進している中、足元の人事部門が残業に追われている現状があります。当社では、人事部門内にHRテック推進グループを設置し、HRテクノロジーを積極的に導入してきています。その取り組みを通して、業務を効率化した事例を紹介します。

人事メンバーの残業縮減、働き方改革の最初の一歩を踏み出したい

株式会社日立ソリューションズ 人事総務本部 HRテック推進グループ 部長代理

小山 真一氏

【小山 真一氏プロフィール】
（こやま しんいち）2000年日立ソフトウェアエンジニアリング(現 日立ソリューションズ)に入社。インストラクタを経て2011年労政部で勤務管理、働き方改革の推進と共にHRテクノロジーを社内展開。2017年HRテック推進Gで人事業務効率化を推進。人事業務の他、SEや営業と共に企業の人事相談を受けITで支援する事業に携わる。