人的資本経営の一環として、リスキリングに取り組む企業が増えています。その中でも、特に重要な学習テーマが「英語」。国内の人口減少にともない、海外に市場を求める企業が増え、人材採用でも外国の人材に目を向ける機会が多くなると考えられているからです。とはいえ、多くの日本企業が英語学習で思うような成果を上げられていないのも事実です。なぜ日本人の英語学習は行きづまりがちなのか。また、実効性の高い英語学習プログラムを構築するポイントは何なのか。「読む・書く」だけでなく、「聞く・話す」を含めた“語学の4技能”を総合的に評価・定義する「Global Scale of Englishスコア」の開発で知られる世界的な教育サービス大手・ピアソン社を訪ね、次世代のリスキリングに欠かせない知見について聞きました。
- Stuart Connorさん
- Assessment Director Pearson Asia
スチュアート・コナー／政府、企業、教育機関と連携した、アジア地域におけるピアソンの語学スキルとアセスメントの戦略を統括。東京在住。
- 寺西 裕さん
- ピアソン・ジャパン株式会社 代表取締役
てらにし・ゆたか／日本を代表するグローバル企業で事業戦略、新規事業開発に従事。在職中に海外駐在を経験、その後、教育業界へ転職。ピアソン・ジャパン株式会社の代表取締役として販売、マーケティングを統括。
国内で活動する企業も取り組むべき「英語のリスキリング」
リスキリングに積極的な企業が増える一方で、肝心の従業員がリスキリングを自分事にできていないという声もよく耳にします。新たなスキルを身につける際のポイントとは何でしょうか。
コナー：現代は急速な変化の時代です。その中でビジネスパーソンとして活躍するには常に学び続け、新しいスキルの習得が不可欠です。日本人は主体的に学ぶことに関して、アジアでもっとも積極的です。労働人口の減少や高齢化といった課題はありますが、それを克服するための生涯学習が定着する文化的土壌は十分に備わっています。
とはいえ、リスキリングを従業員の主体性だけにまかせるべきではありません。企業には、率先して従業員のスキルアップを支援する役割が求められます。そこで重要になるのは次の5点です。
第1は「関連性を見きわめる」。現在または将来、仕事に役立つと従業員が納得できる学習テーマを選ぶことが大前提です。リスキリングに使う時間や労力が、自分のキャリア目標や会社の方向性と合致していれば、従業員は意欲的に取り組むことができます。
第2は「明確な目標設定」。具体的に測定可能で、なおかつ達成可能な目標設定が重要です。
第3は「継続的な学習」。何事も続けなければ身につきません。従業員に生涯学習の概念を説明し、学び続ける重要性を理解してもらうことが大切です。
第4は「テクノロジーの活用」。近年、学習のための技術の進歩にはめざましいものがあります。好きなことを好きな方法で学び、進捗状況をリアルタイムにデータで確認できるようになれば、学習へのモチベーションは高まるはずです。
第5は「スキルの証明」。学んだことを実際の仕事にフィードバックし、役立てることができればベストです。上司とのキャリア面談などでアピールできれば、次のステップにつながります。
貴社ではリスキリングで重視すべき分野として「英語」を挙げています。今日の企業にとってなぜ英語が重要なのでしょうか。
コナー：言うまでもありませんが、英語は世界のビジネスシーンにおける共通語です。英語でのコミュニケーションが可能な企業は、世界のマーケットやクライアント、パートナーにアクセスでき、競争上優位に立てます。日本企業でも楽天、ホンダ、資生堂などは早くから社内公用語を英語にするプロジェクトを進め、従業員の能力を高めてきました。その取り組みが今日の世界市場での成功につながっています。逆に英語が使えない場合は、多大な機会損失が生じると考えなくてはなりません。その損失は金額に換算して年間約100億円にものぼるというデータがあるほどです。
英語の有用性は世界にアクセスできるだけではありません。英語を企業文化に取り入れることで、新たなイノベーション創出の可能性が高まります。英語で考えることと、日本語で考えることは、脳の働きが異なります。つまり違う言語を身につけることで、発想やカルチャーを変え、企業ブランドを強化するポジティブなインパクトが得られるのです。実際にLinkedInが紹介している「日本のトップ企業」には、武田薬品工業、富士通など、語学の重要性を意識して、企業文化の中に英語学習を定着させている企業が数多くあります。
また、ITの世界でも標準言語は英語であり、膨大な英語のデータベースにアクセスできるかどうかでビジネスのスタートラインが違ってきます。ChatGPTなども英語ベースでコマンドを書いた方がより有意な回答を得やすくなっています。
海外拠点がないため、英語を重視していない企業もあると思います。国内のみで活動する企業にとっても、英語のリスキリングは必要でしょうか。
寺西：すべての日本企業にとって英語が必須であるかと言えば、そうではない面もあるかと思います。ただ、現在はパンデミックが収束し、世界は再びつながりはじめています。日本でもインバウンドの来日外国人が増えていますし、ものづくりのサプライチェーンや原料資源の調達においても、日本は海外と切り離しては考えられません。日本は労働人口の減少によって、海外人材の活用を考えなければならないところまできています。
数年後には職場に外国人がいる、あるいは発注先が海外ということが普通になるかもしれません。これまでは日本語ができる外国人を探す選択肢がありましたが、今後は、日本以外の先進国の多くも少子高齢化社会を迎えようとしており、労働者の獲得が大きな課題となります。優秀な人材の確保という点で、世界と競合するので、日本語を話せる外国人の採用に固執すると人材が確保できなくなります。どのような企業においても、今から計画的に英語でのコミュニケーションができる職場のグローバル化を進めていく必要があるのではないでしょうか。それができた企業が国内市場でも勝ち残っていくと思います。
ロンドンに本社を置き,世界200カ国で事業を展開する世界最大の教育サービス会社,Pearson PLCの日本法人です。Our purpose is to add life to a lifetime of learningを理念に、日本のお客様に最適化した教育サービスを提供しています。
https://www.pearson.com/languages/ja-jp/campaigns/corporate-training-solutions.html
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