働き方改革やデジタル化の進展に加え、新型コロナウイルスの感染拡大により、企業の人財マネジメントにおけるデータ活用の重要性が一段と高まってきている。従業員エンゲージメント、タレントマネジメント、ジョブ型人事へのシフトなど、企業人事が抱えるさまざまな課題を解決するために有効であると考えられているからだ。これからの時代、企業人事はどんなデータを、どのように活用していけばいいのだろうか。人事データに詳しいパーソル総合研究所の西尾 紗瞳氏、人事の実務に携わる日立ソリューションズの井上 正人氏、ソリューションを提供する立場である日立製作所の饗庭 健司氏にお話をうかがった。
明確な目的意識を持ったデータ活用が問われるフェーズへ
近年の人事領域におけるデータ活用の変化をどのように感じていますか。
西尾：ピープルアナリティクスという言葉が出てきたころと比べて、データ活用に取り組む人事の方々の姿勢は変わってきたと感じています。
当初は、「当社でもデータ活用を促進していきたいがどんなことができますか」といった相談が多かったんです。何らかの人事データを使ってこれまでにない新しいことができるのではないか、という漠然とした期待を持たれていました。
最近では、こうした考え方で取り組んでも成果を上げるのは難しいということが浸透してきたようです。まず「何をしたいか」という目的を設定し、それを明らかにするために必要なデータを集めるという発想の企業が増えてきました。具体的には、配置や選抜、育成の領域でデータを生かそうとする企業が多いですね。
日立は、IT(Information Technology)、OT(Operational Technology)およびプロダクトを組み合わせた社会イノベーション事業に注力しています。
モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、ITの5分野でLumadaを活用したデジタルソリューションを提供することにより、お客さまの社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献します。
日立ソリューションズは、お客さまとの協創をベースに、最先端のデジタル技術を用いたさまざまなソリューションを提供することで、デジタルトランスフォーメーションを実現し、社会や企業が抱える課題にグローバルに対応します。
そして、人々が安全にかつ安心して快適に暮らすことができ、持続的に成長可能な社会の実現に貢献していきます。
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