企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

語学研修のプロセス設計を任されたら…… 研修担当者が陥ってはならない「二つの落とし穴」と 押さえておきたい研修運用の勘所とは

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

「来年から社内公用語を英語にする」――社長からの鶴の一声がいつ来るか、戦々恐々としている人事担当の方も多いのではないでしょうか。とりあえず英会話教室と提携し、社員にTOEICを受けさせて、昇格条件は600点くらいに設定するか……そんなふうに考えてはいませんか?本当にその計画は、社員の語学力向上につながるでしょうか。「『TOEIC800点だけど、話せません』という人が多いのは、これまで取り組んできた英語教育がズレていたことを示す何よりの証拠」。そう指摘するのは、コーチング型英会話で話題の「TORAIZ(トライズ)」を運営するトライオン株式会社の三木雄信社長です。「品質管理の担当者に、レストランでの接客英語を教えても意味がありません。必要なのは、仕事で使える英語を学んでもらうことです」――当たり前のことを言っているようですが"使える英語"の習得を実践できている企業は多くありません。人事担当者が知っておくべき、語学研修の効果的なプロセス設計とはどういうものか、三木さんに詳しいお話をうかがいました。

三木 雄信(みき・たけのぶ)

1972年福岡県生まれ。東京大学経済学部卒業。三菱地所(株)を経て、ソフトバンク(株)に入社。27歳で同社社長室長に就任。孫正義氏のもとで「Yahoo!BB事業」など担当する。2006年にはジャパン・フラッグシップ・プロジェクト(株)を設立し、同社代表取締役社長に就任。同年、子会社のトライオン(株)を設立し、2013年に英会話スクール事業に進出。2015年にはコーチング英会話『TORAIZ(トライズ)』を開始し、日本の英語教育を抜本的に変えていくことを目指している

まずは、これまでの語学研修の尺度がズレていたと認める

楽天が社内公用語の英語化を宣言してから7年。追随する企業もありますが、企業の語学研修全体の状況をどのようにご覧になっていますか。

多くの企業がグローバル人材の育成に注力している割には「話せる」人が依然として少ないように思います。例えば、海外営業部を増員する時にTOEICで850点をとった人材がいれば、会社は適任だと考えます。しかし、当の本人は「まいったな、話せないよ……」という状況。実際の能力とスコアがちぐはぐな関係になっていて、会社も従業員も困惑しています。

なかでも、40代くらいの中間管理職層が英語力に課題を抱えています。彼らは20代の頃にバブルが崩壊し、海外事業は停止、人材育成費も削られました。英語自体に触れる機会が少なかったわけです。これまで英語力を磨くチャンスがなかったにもかかわらず、実務で英語が必要となり、逼迫した状況を迎えています。

今まで多くの企業で英語力の指標とされてきたのがTOEICでした。入社の際に「TOEIC●点以上」という条件が打ち出され、昇進の際も課長なら600点、部長なら700点などといった目安に用いられてきました。しかし現在多くの人が受験しているTOEICは、読む力と聞く力を測るテストです。英語を"話せるかどうか"を測る性質ではないのに「TOEIC高得点=英語を話せる」と誤った認識のままなのが大きな問題です。社員側も昇進の条件がTOEICの点数なら、英語話す力ではなく、高得点を取ることを目的にしてしまいます。

研修設計で陥りがちな落とし穴や、各語学能力を測る主要テストの比較表など、
研修担当者が確認しておきたい情報の続きはコチラ。

  • まずは、これまでの○○○○の○○がズレていたと認める
  • 課題・落とし穴(1)○○○○を誤るな!
  • 課題・落とし穴(2)○○○○に丸投げするな!
  • 人事担当者を支援する英語研修コンサルティング・プログラムとは
効果的な研修設計方法について詳しく知る

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

注目の記事のバックナンバー

語学研修のプロセス設計を任されたら……
研修担当者が陥ってはならない「二つの落とし穴」と
押さえておきたい研修運用の勘所とは
「来年から社内公用語を英語にする」―社長からの鶴の一声がいつ来るか、戦々恐々としている人事担当の方も多いのではないでしょうか。と人事担当者が知っておくべき、語学...
2018/05/10掲載
企業のAI活用に不可欠なリテラシーと人材育成の方法とは?
さまざまな事業領域でAI(人工知能)が活用されています。そのため、ますます重要性を増しているのが、企業における「AI人材」の育成。これまでのように「システムは外...
2018/03/29掲載
「短時間JOB」は組織に何をもたらすのか? iction! の取り組みから見えた兆しに迫る
リクルートグループは2015年より、働く子育てを支援する「iction!」というプロジェクトを推進しています。なかでも、人材系事業会社を中心に「短時間JOB」の...
2018/03/28掲載