「残業時間削減」を考えるときに
読んでおきたい記事6選
『日本の人事部』に掲載中の記事の中から「残業時間削減」をテーマとした記事をピックアップ。特にご一読いただきたい記事を厳選しました。
働き方改革の重要性が叫ばれる現在、従業員の残業時間削減は、多くの企業にとって重要な課題となっています。しかし、残業時間削減の目的や、残業が発生している原因を明確にしないまま施策を実施しても、その効果は一時的なものにとどまってしまい、根本的な解決にはつながりません。人事には、自社の問題をしっかり見極め、ゴールを定めて取り組みを進めていくことが求められます。他社の事例や実施のポイントを参考に、自社の今後の働き方改革に役立ててみてはいかがでしょうか。
- ＜事例＞ SCSK株式会社 ～日本の人事部「HRアワード2015」企業人事部門最優秀賞受賞～やるだけでなく、やりきる仕組み “働き方改革”でIT業界の常識を覆すSCSKの「スマートワーク・チャレンジ」とは
- ＜事例＞ 伊藤忠商事株式会社「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」 ―― 業務効率化を通じて、生産性の向上とお客様対応を徹底する
- ＜インタビュー＞ 小室 淑恵さん（株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長）残業ゼロだからこそ時間あたりの成果を最大化できる！ 日本企業の厚い壁を切り崩す、ワーク・ライフバランスの伝道師
- ＜調査レポート＞生活型、付合い型、独りよがり型、抱え込み型…etc “タイプ別”残業時間削減のテクニックとその進め方
- ＜調査レポート＞真の残業削減を実現する！ 「営業職」の労働時間短縮のための業務見直しのポイント
- ＜調査レポート＞残業時間・ムダな労働時間削減、生産性向上のための「時短マネジメントシステム」
＜事例＞ SCSK株式会社 ～日本の人事部「HRアワード2015」企業人事部門最優秀賞受賞～やるだけでなく、やりきる仕組み “働き方改革”でIT業界の常識を覆すSCSKの「スマートワーク・チャレンジ」とは
残業時間削減に向けた施策を行う企業が増える中、大きな注目を集めているのが、SCSKです。長時間労働が当たり前だったIT業界にありながら、全社一丸となって働き方改革に注力。“平均月間残業時間20時間、有給休暇取得率100％”という目標をほぼ達成し、「ＨＲアワード2015」では企業人事部門最優秀賞を受賞しました。「スマートワーク・チャレンジ」を中心とする働き方改革の取り組みをどのようにして進めたのか、同社の河辺恵理さんにお話をうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ 伊藤忠商事株式会社「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」 ―― 業務効率化を通じて、生産性の向上とお客様対応を徹底する
他社に先駆け働き方改革を行う伊藤忠商事では、2014年から、20時以降の残業を原則禁止とする「朝型勤務」を導入。残業ありきの働き方を見直し、思い切った意識と制度面の改革を行った、結果、業務効率化や社員の健康保持・推進、女性の活躍支援など、多様な人材が最大限に能力を発揮できる職場環境を実現しました。その取り組みは高く評価され、「ＨＲアワード2014」では企業人事部門最優秀賞を受賞。多残業体質からの脱却に成功した取り組みとは？ 同社の垣見俊之さんに、詳しいお話をうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜インタビュー＞ 小室 淑恵さん（株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長）残業ゼロだからこそ時間あたりの成果を最大化できる！ 日本企業の厚い壁を切り崩す、ワーク・ライフバランスの伝道師
900社以上の企業にコンサルティングを提供し、政府機関委員など複数の公職も兼任する、株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長の小室淑恵さん。多忙な身でありながら、二児の母として、毎日8時間労働で残業ゼロを実践する小室さんは、残業をなくし、“ライフ”を充実させることが、限られた時間の中で“ワーク”の成果の最大化につながると言います。ワーク・ライフバランスの伝道師ともいえる小室さんに、じっくりとお話をうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜調査レポート＞生活型、付合い型、独りよがり型、抱え込み型…etc “タイプ別”残業時間削減のテクニックとその進め方
「毎日、一生懸命働いているのに、なかなか定時に帰れない」と嘆く社員の残業時間を削減するには、ムダな働き方を見つけ、それを排除することが必要です。ムダな残業には、明らかにムダだとわかる残業と、一見問題のない、むしろ一生懸命頑張っているように見えてしまう残業があります。これらを細かくみていくと、残業は九つに分類することができるのです。ここでは、それぞれの残業のタイプ・傾向に応じた対策のポイントをご紹介します。 ⇒記事本文へ
＜調査レポート＞真の残業削減を実現する！ 「営業職」の労働時間短縮のための業務見直しのポイント
営業職の社員に、事業場外みなし労働時間制を適用している企業は少なくありません。しかし、実労働時間の長短にかかわらず、所定労働時間を働いたとみなす制度は、時に長時間労働の温床となってしまいます。企業は対策を講じなければなりませんが、残業時間の削減を実現するためには、小手先の手法に頼らない、根本的な問題解決が重要です。営業職の残業時間削減を行うためには、どうすればいいのか。具体的な施策やポイントをご紹介します。 ⇒記事本文へ
＜調査レポート＞残業時間・ムダな労働時間削減、生産性向上のための「時短マネジメントシステム」
従業員の残業時間削減に向けた取り組みを具体的に進めていくうえで、どのようなことを意識すべきなのでしょうか。上記の『真の残業削減を実現する！「営業職」の労働時間短縮のための業務見直しのポイント』に続き、営業職以外の職種の残業時間削減にも役立てられる、「時短マネジメントシステム」の仕組みをご紹介。トップからの働きかけのもと、残業時間削減を実現するために必要となるプロセスを、三つのステージに分けて詳しく解説します。 ⇒記事本文へ
『日本の人事部』の記事の中から、テーマ別にさまざまな事例を厳選。参考となる事例や、ポイントをご紹介します。
