慎重に行いたい「第二新卒」の転職相談
頼られるのはうれしいけれど… 人材紹介会社と第二新卒との相性

入社してからも「就活」を続ける？

「入社して1年も経たないうちに転職するとマイナスだ、というのはよく分かっています。でも、やり直すなら早い方がいいと思うんです…」

「貿易関係の仕事がしたかったのですが、希望するところに採用されず、今の会社に入りました。就職留年する友人もいましたが、私は家庭の事情で留年できなかったので…」

Yさんは、実際に就職した後も「本来の志望とは違っていた」という気持ちが強かったため、働きながら「就職活動の続き」を行っているのだ。Yさんの思いは理解できないものではない。最近では、志望企業から内定をもらっても、「もっとよい就職先があるのではないか」と、卒業直前まで就職活動を続ける学生も増えている。

「事情はよく分かりました。ただ、私ども人材紹介会社で第二新卒の方にご紹介できる仕事は、かなり範囲が限られてしまいます。それでもよろしいでしょうか」

私は、人材紹介サービスが公共のハローワークなどと違って、企業からの紹介手数料で運営されている営利企業だと説明した。そのことを知っていて、「それでもハローワークより自分の希望する仕事が多そうなので相談に来ました」という人もいれば、初めて知って「ああ、そうなんですか…」という人もいる。

「もともとキャリアの豊富な方、なおかつ忙しくて自分では転職活動にあまり時間を割けないような方をサポートするサービスなんです」

そう前置きしたうえで、現在は徐々に若手向けの求人も増えつつあると説明するようにしている。

「企業によっては、何らかの事情で新卒や若手を十分に採用しきれていないところもあります。まずは、そうした企業の情報を紹介しますので、一度、ご自宅に持ち帰ってご覧になってみてはいかがですか」

私はその日、Yさんに数社の求人票を渡した。

人材紹介で若手を採用する企業とは？

後日、Yさんから電話がかかってきた。先日渡した求人票には、Yさんが希望するような貿易の仕事がなかったとのことだった。

「今の立場もありますし、すぐに会社を辞めることは考えていません。長めのスパンで、第二新卒向けの貿易や商社の求人があれば、紹介して下さい」

私は「もちろんそうするつもりです」と答えた。

実際、第二新卒、特に入社1年にも満たない若手に対する求人はかなり限られてくる。そして、「何らかの事情で新卒や若手を十分に採用しきれていない企業」というのは、その「何らかの事情」の部分に十分注意しないといけないのだった。

「参考までに、今後そういった企業を見る場合の注意点を教えてもらえますか」

Yさんの質問に、私はいくつかのポイントを伝えた。まず、若手を多く採用したい企業というのは急成長している場合が多い。従って社内体制などが成長に追いついていないケースも多く、入社後は厳しい勤務になる可能性がある。勤務環境が厳しいと離職率が高くなり、さらに人手不足に陥る…という負のスパイラルがないかをよく確認しておかねばならない。

「いわゆるブラック企業ですね…」

若者らしくYさんも流行の言葉を知っているようだ。

「でも、すべての成長企業がブラックというわけではないですよ。今では日本を代表する有名企業でも、初期の頃はベンチャーでみんな過酷な環境のなかで働いていた…という話は珍しくありませんから。その会社が将来どうなるのかという見極めは、プロでも難しいところがあります」

「そうでしょうね…」

もう一つは、企業としては安定していても、営業やサービスなど職種的に「社員の歩留まり」がよくないケースだ。特に対人業務の場合は向き不向きもあるので、企業としてはやや多めに若手社員を採用しておきたいと考える。

「Yさんの場合は、貿易業務に絞って転職活動をされているわけですから、他の人材紹介会社でも希望以外の仕事を勧められることはないと思いますが…」

しかし、実際に転職活動をしているうちに、なんとなく本来の希望とは違う職種や企業が魅力的に見えてくることもある。転職してから、「やはり自分の気持ちに正直であればよかった…」と我に返るケースも少なくない。若い時に何回も転職歴があると、その人材の一生に傷をつけることになりかねない。第二新卒への転職アドバイスには、特に慎重さが求められるのだ。

人材紹介会社は、自社の利益だけを優先することがあってはならない。Yさんと話しながら、私は改めてそう思ったのだった。