企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

「社内コミュニケーション」をいかに活性化させていくか?~「不機嫌な職場」から脱却する方法

社内コミュニケーションの「現状」

◆最も不足を感じるのは、部門を超えた社員間でのコミュニケーションだが…

最初に、社内コミュニケーションの現状について見てみよう。少し古い調査だが、興味深い結果が出ているので、紹介していく。まず、社内でのコミュニケーション状況については、「十分」もしくは「大体」取れているとの回答が合わせて45.9%を占めている。しかし、実感値からすると、「どちらともいえない」27.5%という回答を含め、社内コミュニケーションが「取れていない」26.6%とする評価と二分されていると考えるのが現実的だろう。

では、コミュニケーション不足を感じているのは「誰」となのか?最も多かったのは「部署を超えた社員同士のコミュニケーション」65.3%、次いで、「経営層と一般社員とのコミュニケーション」63.8%で、双方ともに6割以上を占めている。社内のコミュニケーションに対しては、普段一緒に働く部署「以外」の人とのコミュニケーションにおける課題解決が求められているようだ。

しかし、本質はまた別のところにあると思われる。3番目の「同じ部署内の上司と部下のコミュニケーション」が、40.0%にも上っている点を見逃してはならない。むしろ、“実害”的にはこの部分でのコミュニケーションのあり方が問題視されるのではないか。なぜなら、ストレスに代表されるように、日常的に接する人たちとの関係性のほうが、より影響力が強いからである。

【図表1】誰とのコミュニケーションに不足を感じるか(%)

部署を超えた社員同士のコミュニケーション 65.3
経営層と一般社員とのコミュニケーション 63.8
同じ部署内の上司と部下のコミュニケーション 40.0
同じ部署内の同僚同士のコミュニケーション 26.8
同じ問題や興味を持つ社員同士のコミュニケーション 23.3
経営層の役員同士のコミュニケーション 22.2
その他 1.3

資料出所:「企業内コミュニケーションの実態」に関する調査(NTTレゾナント、三菱総合研究所:2006年10月)
以下、図表2から図表5まで出典元は同じ

◆実務的・実践的な情報に対しては、8割以上が共有できていない

社内における情報共有という点について十分ではないと感じている人は多く、実に8割以上が「共有できていない」と指摘している。情報共有できていない内容については、「業務知識やノウハウ」が74.2%と最も多く、約4人に3人が挙げている。次いで、「営業情報、顧客情報」43.4%となっており、現場サイドで有効活用できる知識やノウハウの共有に対するニーズが高いことが伺える。加えて、「経営層のビジョンや事業の方向性」が43.1%で続いている点を注目したい。昨今の景気状況、先行きの不透明さなどを考えても、理念の部分において情報が共有できていないというのは、問題をより深刻化していくように思うからだ。

【図表2】社内の情報共有状況(%)

図表2 社内の情報共有状況

【図表3】情報共有ができていない内容(%)

業務知識やノウハウ 74.2
営業情報、顧客情報 43.4
経営層のビジョンや事業の方向性 43.1
規則やマニュアル 36.1
総務・経理などの情報 28.9
その他 1.1

◆ITツールとして、メール、イントラネット、グループウェアなどが普及

近年、社内のコミュニケーションを図るためにさまざまなITツールが導入されている。具体的には、「電子メール」が76.7%と全体の4分の3で導入されており、「イントラネット(社内掲示板など)」や「グループウェア(Noteやサイボウズなど)」についてもそれぞれ、49.0%、34.8%の普及率が示された。なお、この調査の時点では「社内ブログ」「社内SNS」の利用企業は少数にとどまってはいるものの、昨今では双方向型、ユーザー参加型であるweb2.0が企業内にも浸透してきており、今後の利用拡大が期待されるところである。

このようなITを活用したコミュニケーションや情報共有における問題点としては、「誰がどんな情報を持っているのかが分からない」53.2%といった指摘が最も多く、過半数を占めている。実際の業務に活かすために、個別に情報源を探索する必要性があるにも関わらず、どこに行けばその情報が得られるか分からない実態が伺える。また、情報過多により、すぐに見つからなかったり、情報の取捨選択に手間がかかったりするなど、情報量自体が過度に増えすぎた影響により、社員に負担がかかっている状況も見て取れる。特に、従業員数が多い大企業において、情報量の増大に起因する問題点が大きなものになっているようだ。

【図表4】社内で活用しているITコミュニケーションツール(%)

電子メール|| 76.7
イントラネット(社内掲示板など) 49.0
グループウェア(Noteやサイボウズなど) 34.8
社内ブログ 4.0
社内SNS 3.1
その他 1.2
社内で情報コミュニケーションツールは利用していない 18.3

【図表5】ITを活用したコミュニケーション、情報共有の問題点(%)

誰がどんな情報を持っているのかが分からない 53.2
情報が多すぎて、欲しい情報がすぐに見つからない 30.1
情報の取捨選択に手間がかかる 30.1
ネットに頼りすぎて、生のコミュニケーションが希薄になりがち 26.1
一対多数、多数対多数の情報交換がしにくい 23.8
情報が多すぎて、使い方が分からない 12.8
その他 3.3
特になし 13.8

◆社内ブログや社内SNSはコミュニケーションの「救世主」となれるか?

社内ブログや社内SNSの利用は少数派であったが、この先のコミュニケーションツールとしてのポテンシャルは非常に高い。とりわけSNSは、社内SNS導入企業における導入後の効果として、社内コミュニケーション及び情報共有における現状の課題を解決する可能性のあるツールとして高い評価を得ている。今後、提供事業者側が社内SNSの有効性に関する評価と認知を高めていくことにより、利用拡大が進むことが予想される。

とはいえ、ITばかりに頼るのは危険である。これは別の調査(「社内コミュニケーションに関する意識調査2008」:2008年6月・ゼロイン)だが、「メール、ウェブなどのITによるコミュニケーションによって人間関係が希薄になっていると思いますか」との問いに、「そう思う」「ややそう思う」が56.3%と過半数を占めている。

しかし、コミュニケーションにおいて、ITツールばかりに頼る現象に警鐘を鳴らす専門家は多く、コミュニケーションの基本は「顔」が見られる関係であると指摘する。何よりも現代社会において大切なのは、ITとフェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションを、どうバランスよく持てるかどうかではないだろうか。

◆社内コミュニケーションによって左右される「仕事の生産性」

そこで注目したいのは、ゼロインの調査で「社内コミュニケーションが良好であれば、よりクリエイティブな仕事ができると思いますか」について「思う」「やや思う」が84.4%、「社内コミュニケーションが良好であれば、より効率よく仕事ができると思いますか」では「思う」「やや思う」が88.9%に及んでいる点である。実に9割近くのビジネスパーソンが、仕事の生産性(創造性・効率性)が、社内コミュニケーションによって左右されると考えている。この点を忘れてはならない。

コミュニケーション不足は組織にさまざまな機能障害を引き起こす一方で、適正にコミュニケーションが図れることにより、個人と組織に大きな果実をもたらすのである。ということで、社内コミュニケーションを活性化していくことが、昨今の閉塞感のある状況、何よりも「不機嫌な職場」を解消していくことにつながっていくと強く思う次第である。次に、そのための具体的なアプローチを、いろいろな角度から考えてみたい。


記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

人事マネジメント解体新書のバックナンバー

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは(後編)
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する
近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」(労働関連法令)への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関...
2019/11/21掲載
人事マネジメント「解体新書」第117回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは(前編)
厚生労働省などの「公的資料」をいかに読み抜くか
近年、「働き方改革関連法」の施行や「パワハラ防止法」の成立に代表されるように、人事部の業務に関連する「法改正」の動きが一段と活発化している。そのため、人事の仕事...
2019/11/13掲載
人事マネジメント「解体新書」第116回
「パワー・ハラスメント防止」を義務付ける関連法が成立、
企業は「パワハラ防止法」にどう対応していけばいいのか?(後編)
職場での「パワー・ハラスメント(パワハラ)」の防止を義務付ける関連法が2019年5月29日、参院本会議で可決・成立した。大企業には2020年4月から、中小企業は...
2019/10/22掲載

関連する記事

株式会社ねぎしフードサービス
目指すは「100年企業」
従業員満足と低離職率を実現するねぎしの“人財共育”とは
多様な人材を活用する「ダイバーシティマネジメント」の重要性が叫ばれて久しくなりますが、実態が伴っている企業はまだ決して多くありません。そうした中、東京都心に33...
2013/12/20掲載となりの人事部
4. コミュニケーション研修のプログラム例
最近のコミュニケーション研修の中で、課題別(目的別)に行われるプログラムを紹介していく。管理職の「面談力」を高める「実践コミュニケーション・スキル研修」、「部下...
2012/11/29掲載よくわかる講座
3. 近年のコミュニケーション研修の特徴
コミュニケーション不全は、対面での対話が苦手と言われる近年の若手社員に限った問題ではない。職場の至るところでコミュニケーション不全が顕在化しており、それに対応す...
2012/11/29掲載よくわかる講座
2. コミュニケーションをめぐる近年の傾向
企業におけるコミュニケーションの現状と課題について、アンケート結果をもとに考察する。およそ3社に2社が、組織内コミュニケーションに課題を抱えている。その背景にあ...
2012/11/29掲載よくわかる講座
1. コミュニケーション研修とは
組織を機能させ、活性化していくには、コミュニケーションの量と質を向上させていかなければならない。その際、それにふさわしい方法やスキルが必要となる。コミュニケーシ...
2012/11/29掲載よくわかる講座

最新の人事部の取り組みやオピニオンリーダーの記事をメールマガジンでお届け。

「よくわかる人事労務の法改正」ガイドブック無料ダウンロード

記事アクセスランキング

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。