無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

「社内コミュニケーション」をいかに活性化させていくか?~「不機嫌な職場」から脱却する方法

社内コミュニケーションの「現状」

◆最も不足を感じるのは、部門を超えた社員間でのコミュニケーションだが…

最初に、社内コミュニケーションの現状について見てみよう。少し古い調査だが、興味深い結果が出ているので、紹介していく。まず、社内でのコミュニケーション状況については、「十分」もしくは「大体」取れているとの回答が合わせて45.9%を占めている。しかし、実感値からすると、「どちらともいえない」27.5%という回答を含め、社内コミュニケーションが「取れていない」26.6%とする評価と二分されていると考えるのが現実的だろう。

では、コミュニケーション不足を感じているのは「誰」となのか?最も多かったのは「部署を超えた社員同士のコミュニケーション」65.3%、次いで、「経営層と一般社員とのコミュニケーション」63.8%で、双方ともに6割以上を占めている。社内のコミュニケーションに対しては、普段一緒に働く部署「以外」の人とのコミュニケーションにおける課題解決が求められているようだ。

しかし、本質はまた別のところにあると思われる。3番目の「同じ部署内の上司と部下のコミュニケーション」が、40.0%にも上っている点を見逃してはならない。むしろ、“実害”的にはこの部分でのコミュニケーションのあり方が問題視されるのではないか。なぜなら、ストレスに代表されるように、日常的に接する人たちとの関係性のほうが、より影響力が強いからである。

【図表1】誰とのコミュニケーションに不足を感じるか(%)

部署を超えた社員同士のコミュニケーション 65.3
経営層と一般社員とのコミュニケーション 63.8
同じ部署内の上司と部下のコミュニケーション 40.0
同じ部署内の同僚同士のコミュニケーション 26.8
同じ問題や興味を持つ社員同士のコミュニケーション 23.3
経営層の役員同士のコミュニケーション 22.2
その他 1.3

資料出所:「企業内コミュニケーションの実態」に関する調査(NTTレゾナント、三菱総合研究所:2006年10月)
以下、図表2から図表5まで出典元は同じ

◆実務的・実践的な情報に対しては、8割以上が共有できていない

社内における情報共有という点について十分ではないと感じている人は多く、実に8割以上が「共有できていない」と指摘している。情報共有できていない内容については、「業務知識やノウハウ」が74.2%と最も多く、約4人に3人が挙げている。次いで、「営業情報、顧客情報」43.4%となっており、現場サイドで有効活用できる知識やノウハウの共有に対するニーズが高いことが伺える。加えて、「経営層のビジョンや事業の方向性」が43.1%で続いている点を注目したい。昨今の景気状況、先行きの不透明さなどを考えても、理念の部分において情報が共有できていないというのは、問題をより深刻化していくように思うからだ。

【図表2】社内の情報共有状況(%)
図表2 社内の情報共有状況

【図表3】情報共有ができていない内容(%)

業務知識やノウハウ 74.2
営業情報、顧客情報 43.4
経営層のビジョンや事業の方向性 43.1
規則やマニュアル 36.1
総務・経理などの情報 28.9
その他 1.1

◆ITツールとして、メール、イントラネット、グループウェアなどが普及

近年、社内のコミュニケーションを図るためにさまざまなITツールが導入されている。具体的には、「電子メール」が76.7%と全体の4分の3で導入されており、「イントラネット(社内掲示板など)」や「グループウェア(Noteやサイボウズなど)」についてもそれぞれ、49.0%、34.8%の普及率が示された。なお、この調査の時点では「社内ブログ」「社内SNS」の利用企業は少数にとどまってはいるものの、昨今では双方向型、ユーザー参加型であるweb2.0が企業内にも浸透してきており、今後の利用拡大が期待されるところである。

このようなITを活用したコミュニケーションや情報共有における問題点としては、「誰がどんな情報を持っているのかが分からない」53.2%といった指摘が最も多く、過半数を占めている。実際の業務に活かすために、個別に情報源を探索する必要性があるにも関わらず、どこに行けばその情報が得られるか分からない実態が伺える。また、情報過多により、すぐに見つからなかったり、情報の取捨選択に手間がかかったりするなど、情報量自体が過度に増えすぎた影響により、社員に負担がかかっている状況も見て取れる。特に、従業員数が多い大企業において、情報量の増大に起因する問題点が大きなものになっているようだ。

【図表4】社内で活用しているITコミュニケーションツール(%)

電子メール|| 76.7
イントラネット(社内掲示板など) 49.0
グループウェア(Noteやサイボウズなど) 34.8
社内ブログ 4.0
社内SNS 3.1
その他 1.2
社内で情報コミュニケーションツールは利用していない 18.3

【図表5】ITを活用したコミュニケーション、情報共有の問題点(%)

誰がどんな情報を持っているのかが分からない 53.2
情報が多すぎて、欲しい情報がすぐに見つからない 30.1
情報の取捨選択に手間がかかる 30.1
ネットに頼りすぎて、生のコミュニケーションが希薄になりがち 26.1
一対多数、多数対多数の情報交換がしにくい 23.8
情報が多すぎて、使い方が分からない 12.8
その他 3.3
特になし 13.8

◆社内ブログや社内SNSはコミュニケーションの「救世主」となれるか?

社内ブログや社内SNSの利用は少数派であったが、この先のコミュニケーションツールとしてのポテンシャルは非常に高い。とりわけSNSは、社内SNS導入企業における導入後の効果として、社内コミュニケーション及び情報共有における現状の課題を解決する可能性のあるツールとして高い評価を得ている。今後、提供事業者側が社内SNSの有効性に関する評価と認知を高めていくことにより、利用拡大が進むことが予想される。

とはいえ、ITばかりに頼るのは危険である。これは別の調査(「社内コミュニケーションに関する意識調査2008」:2008年6月・ゼロイン)だが、「メール、ウェブなどのITによるコミュニケーションによって人間関係が希薄になっていると思いますか」との問いに、「そう思う」「ややそう思う」が56.3%と過半数を占めている。

しかし、コミュニケーションにおいて、ITツールばかりに頼る現象に警鐘を鳴らす専門家は多く、コミュニケーションの基本は「顔」が見られる関係であると指摘する。何よりも現代社会において大切なのは、ITとフェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションを、どうバランスよく持てるかどうかではないだろうか。

◆社内コミュニケーションによって左右される「仕事の生産性」

そこで注目したいのは、ゼロインの調査で「社内コミュニケーションが良好であれば、よりクリエイティブな仕事ができると思いますか」について「思う」「やや思う」が84.4%、「社内コミュニケーションが良好であれば、より効率よく仕事ができると思いますか」では「思う」「やや思う」が88.9%に及んでいる点である。実に9割近くのビジネスパーソンが、仕事の生産性(創造性・効率性)が、社内コミュニケーションによって左右されると考えている。この点を忘れてはならない。

コミュニケーション不足は組織にさまざまな機能障害を引き起こす一方で、適正にコミュニケーションが図れることにより、個人と組織に大きな果実をもたらすのである。ということで、社内コミュニケーションを活性化していくことが、昨今の閉塞感のある状況、何よりも「不機嫌な職場」を解消していくことにつながっていくと強く思う次第である。次に、そのための具体的なアプローチを、いろいろな角度から考えてみたい。

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

この記事をおススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

人事マネジメント解体新書のバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
産業カウンセラー
ソーシャル・レコグニション
社内SNS
企業子宝率
ポジティブ心理学