生産性向上につながる鍵は「週単位」「日単位」の余暇時間
休み方への意識を変えるために人事が取るべき施策とは

環境が変われば、日本人も上手に休むようになる

労働時間というと「職場で働く時間」をイメージしがちですが、家庭を支える「家計生産時間」の負担を考えていくことも重要ですね。

少し古い調査ですが、フルタイムで働く日米の男女を、市場労働時間と家計生産時間で比較したデータがあります（表3）。市場労働時間は日本人男性が圧倒的に長いのですが、市場労働時間と家計生産時間を合わせた総労働時間では、日本人女性が圧倒的に長いのです。

出典：『労働時間の経済分析』　山本勲・黒田祥子著、日本経済新聞出版社
備考：一週間あたりの時間配分。フルタイム労働者（ふだん週当たり35時間以上働く22～65歳の雇用者が対象、学生除く）

日本には長らく、男性が外で働き、女性が家事をするという社会規範がありました。企業には超長時間労働をよしとするような文化があり、男性は家に帰るころには疲れて何もできない状態になっていました。代わりに女性が家庭のことに専念していたわけですが、時代が変わって共働き世帯が主流になっても依然として家事負担は女性に偏る傾向があるようです。

平日の余暇時間の重要性に着目し、早く帰宅できる男性が増えれば、家事をシェアできるようになるでしょう。それによって、社会規範が変わっていくかもしれません。テクノロジーの進歩によって、家事のありようも変わってきました。家計生産時間を上手にシェアし、賢く削減していくことで、余暇時間をより充実させられるようになるはずです。

日米の比較についてのお話がありましたが、日本企業で働く人が海外赴任するとワーク・ライフ・バランスが改善するという「ピア効果」も指摘されています。

例えばアメリカの場合は、日本と比べて男性の家計生産時間の割合が大きいんです。芝刈りや日曜大工、あるいはバーベキューでの調理担当など、男性も家計生産の中で役割を持っています。こうした社会規範の違いが働き方にも影響を与える可能性があります。

一つ面白い調査結果をご紹介しましょう。日本で長時間労働をしていたサラリーマン約400人が、イギリスやドイツの事業所へ赴任したら働き方は変化するのかを調べたものです。日本にいたころは週60時間くらい働いていたような人の多くが赴任後は定時で帰るようになり、年間有給取得日数0日だった人が、現地では30日取るようになった例もありました。環境が変われば、日本人も上手に休むようになるのです。長期休暇中に家族で旅行へ行くなど、それまでとは違う余暇の過ごし方を見つけた人もいました。

現地のどのような文化に影響を受けて変わっていったのでしょうか。

実際に現地で働く日本人の方々にヒヤリングをしたところ、興味深いお話をうかがうことができました。現地で採用した欧州のスタッフは、「朝から必死で働いている」というのです。17時には帰宅するという社会規範が出来上がっているので、そこで帰るのがマスト。そのため、逆算して業務に優先順位をつけて、朝から効率よく働いています。そのような働き方をしているので、定時には疲れてしまうんです。翌日まで家族や友だちと余暇時間を過ごし、しっかり休息を確保することで翌日もまた生産性の高い仕事ができる。現地に赴任した日本人の多くが、そうした働き方や文化の違いに影響を受けて、労働時間が短くなったと考えられます。欧州の考え方や働き方が日本人にどこまでなじむのかはわかりませんが、これからの日本は定時で帰ることを前提に、効率化を進めていく必要があると思います。