無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

カギは「トップと現場の共創」と「仕掛けづくり」にあり
クリエイティビティが高まるオフィス空間づくりとは

時間の使い方を変えるだけでもクリエイティビティは生まれる

今すぐにABWを導入するのは難しいという場合、他にクリエイティビティを高める働き方としてどのような方法が考えられますか。

先ほど紹介した「KEYS」の8要素には「十分なリソース」も挙げられていて、クリエイティビティにおいては資源が潤沢であることが望ましいと言えます。資源には資金や人材だけでなく、“時間”も含まれます。特に、まとまった時間を設けることがクリエイティビティを高めるのに有用ではないかと考えています。

例えば、コンセプトワークの手法にホンダの「ワイガヤ」がありますが、2~3日の合宿で行うのが基本です。議論の間は対立が起こったり哲学や倫理にまで話題が飛躍したりすることもありますが、何度も蛇行しながら徹底的に議論した結果、納得のいくコンセプトが生まれるといいます。こうしたブレイクスルーは、他の業務と並行し細切れで進めるやり方では起こらないのではないでしょうか。

時間という資源を、集中的に投下させるのですね。

時間のメリハリをつけて、プロトタイプの段階まで一気に引き上げてしまう。やはりエネルギーが一番必要なのは、立ち上げですから。ここまでできれば、後は少しずつ積み上げていけます。ハッカソンなども同じ理由で、まとまった時間で行うことに意味があります。

また、最近注目の集まるサバティカルも、よくできた制度だと感じています。例えば、東京大学の教員は7年に1度、1年間の休暇が認められていて、自身の研究に専念したり、留学やフィールドワークの時間に充てたりすることができます。

ある程度長く勤めていると、教員であっても学内のプロジェクトなど、研究以外のさまざまな業務が増えてきます。それらをいったんリセットできる点で、高いリフレッシュ効果が期待できます。コストや人の配置にも関係してくるので導入には整備が必要ですが、有効な手法だと思います。

働く場の在り方が変わると、マネジメントの仕方も変わる必要がありそうです。

そうですね。働く場所が自由になると、マネジャーはメンバーの一挙手一投足を追うことができません。プロセスを評価することが難しくなるわけです。それを踏まえると、成果主義的な評価を導入せざるを得ないのではないかと感じます。とはいえ、大きな社会論争となった単純に結果だけで評価する2000年代初頭のやり方ではなく、今の時代に合った評価手法があるはずです。

例えば、柔軟な働き方を取り入れていることで有名なサイボウズですが、元は成果主義志向が強いベンチャー企業でした。しかし、28%という離職率を問題と捉え、評価の仕方や勤務形態の見直しを実施。2018年には従業員一人ひとりが働き方を自由に設計できる制度を導入して話題となりましたが、その評価の仕方は成果主義に近いように感じます。時間をかけて、多様な働き方を受け入れる風土をつくりあげた結果が、今の制度につながっているのです。

昨今、働き方改革が盛り上がっていますが、1~2年で完成するものではなく、10年くらいのスパンで考えていく必要があります。オフィス移転やリノベーションは、きっかけでしかありません。ただ、インパクトの大きなイベントであることは確かなので、うまくテコにして組織変革につなげていってほしいですね。

また、近年はリモートワークが特別なものではなくなりましたから、オフィスという“場”の価値を考え直す時期に差しかかっているとも言えます。先日、働き方の多様性が進む北欧の企業を視察してきたのですが、「リモートで働く従業員をどう呼び戻すか」が大きなテーマになっていました。リモートワークが定着して出社する人が減ったことで、企業としての一体感が希薄になり、チームとしてスムーズな運営ができなくなっているのです。

そこで“出社したくなるオフィス”をつくろうと、企業がオフィスに投資。見学した企業のオフィスはカフェスペースが大変立派で、とても驚きました。日本では現在、リモートワークを含めた働き方の多様化への取り組みが進んでいますが、あと10年ほどしたら、同じようにオフィス回帰の動きが見られるかもしれませんね。

稲水伸行さん(東京大学大学院 経済学研究科 准教授)

(取材は4月26日 東京都・文京区の東京大学にて)

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「HRペディア「人事辞典」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

キーパーソンが語る“人と組織”

キーパーソンが語る“人と組織”

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

さまざまなジャンルのオピニオンリーダーが続々登場。それぞれの観点から、人事・人材開発に関する最新の知見をお話しいただきます。

この記事ジャンル オフィス環境

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

キーパーソンが語る“人と組織”のバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
休み方改革